ブリヂストン(5108)企業分析レポート
株価(終値): 6,515円(2025-08-14)
時価総額: 約4.65兆円/配当利回り(会社予想): 約3.5%/PER(会社予想): 約17.5倍/PBR(実績): 約1.25倍
1. 企業情報
- 概要
- タイヤ世界首位級。乗用車・二輪・トラック・バス・建設・鉱山・農機・航空機向けタイヤをグローバル展開。
- 自動車部品、タイヤメンテナンス・修理、ケミカル(ベルト・ホース・免震ゴム等)、スポーツ(ゴルフ)、自転車関連、各種ソリューション(運輸・鉱山・建設等)も展開。
- 1931年創業、東京本社。海外売上比率: 87%(2024.12)。
- 連結事業構成(売上構成比(営業利益率)の目安)
- 日本: 22%(15%)
- アジア・大洋州・インド・中国: 11%(11%)
- 米州: 49%(8%)
- 欧州・中近東・アフリカ: 18%(4%)
- 従業員: 121,464人、平均年齢: 41.9歳、平均年収: 755万円
2. 業界のポジションと市場シェア
- ポジション
- タイヤで世界トップクラス。米ファイアストン買収で北米基盤を確立し、プレミアム・商用・特殊(OTR/鉱山)に強み。
- 競争優位性
- ブランド力と幅広い製品ライン(冬用・高性能・商用・鉱山)。
- グローバルな生産・販売網とアフター/小売ネットワーク。
- データ活用によるタイヤ管理・リトレッド等のサービス型事業(ストック・収益多角化)。
- 課題
- 原材料(天然ゴム・石油系)価格、為替の影響。
- 欧州の需要変動・競争激化、EV対応(高荷重・摩耗)への継続投資。
- 地政学的リスクとサプライチェーン安定化。
3. 経営戦略と重点分野
- ビジョン・方向性
- プレミアム・高付加価値領域への集中、ソリューション・サービス型ビジネスの拡大、データ活用による価値提供。
- 重点施策(足元の開示から読み取れる論点)
- 生産拠点の最適化・再編(調整項目として再編費用を計上)。
- タイヤ循環(リトレッド等)やフリート向け運行・メンテナンス支援の拡充。
- 新興国市場の拡大と北米・日本の高収益領域の深耕。
- 2025年通期見通し(会社計画)
- 売上収益: 4.33兆円(前年比▲2.3%)
- 調整後営業利益: 5,050億円(+4.5%)
- 親会社帰属当期利益: 2,530億円(▲11.2%)
- EPS: 385.24円
4. 事業モデルの持続可能性
- 収益モデル
- 新車(OE)と交換(RE)需要の二本柱。REは景気耐性が相対的に高い。
- リトレッドやメンテナンス、データ連動型サービスでストック収益化を推進。
- 環境変化への適応
- EV向け(静粛性・耐摩耗・低転がり)技術開発、サステナ素材比率の引き上げ、循環型ソリューションに注力。
- 鉱山・建機用(OTR)等の特殊高付加価値領域で差別化。
5. 技術革新と主力製品
- 技術開発
- 軽量化・低転がり抵抗・ランフラット・耐摩耗・データ連携などのコア技術を深化。
- 主力ブランド/領域の例
- 乗用車: POTENZA(高性能)、TURANZA(ツーリング)、ECOPIA(省燃費)、BLIZZAK(冬用)など。
- 商用・OTR: トラック・バス、鉱山・建機向けの高耐久・高単価製品群。
- サービス: タイヤ管理・リトレッドを含むフリート向けソリューション。
6. 株価の評価(バリュエーションの目安)
- 現在株価: 6,515円
- 会社予想EPS: 372.78円(参考: 決算短信EPS 385.24円)
- BPS(実績): 5,226.29円
- 各種倍率
- PER(会社予想ベース): 約17.5倍(短信EPSベースでは約16.9倍)
- PBR: 約1.25倍
- 配当利回り(予想): 約3.5%(1株配当230円)
- 業界平均との比較(参考)
- 業界平均PER: 10.3倍、業界平均PBR: 0.9倍
- 同社は平均より高い倍率で取引されている(プレミアム評価の傾向)。
- 参考計算(機械的な当てはめ)
- 業界平均PERを会社予想EPS 372.78円に適用: 約3,850円相当
- 業界平均PBRをBPS 5,226円に適用: 約4,704円相当
- 5年平均配当利回り(約3.30%)から配当割引の目安: 230円/0.033 ≒ 約6,970円
- 上記は単純比較のため、成長性・事業構成・資本政策の差異は考慮外。
7. テクニカル分析(短期の位置づけ)
- 52週レンジ: 5,113円~6,685円(現状はレンジ上限近辺、約89%位置)
- 移動平均
- 50日: 6,071円/200日: 5,772円 → いずれも上回る推移(上向き基調)
- 直近の値動き
- 7/31の6,131円から8/13の6,616円まで上昇。
- 8/8(決算関連)に出来高増加(約589万株)を伴う上げ。
- 抵抗・支持の目安
- 抵抗: 年初来高値付近(6,685円)
- 支持: 6,250~6,300円近辺のもみ合い帯、50日線(6,070円)など
- 価格帯・出来高のバランスに留意。
8. 財務諸表分析
- 収益・利益(IFRS、過去12か月/通期)
- 売上収益: 4.43兆円(2024年)、4.11兆円(2022年)、3.25兆円(2021年)→ 中期的に回復傾向。
- 営業利益: 4,433億円(2024年)、4,413億円(2022年)→ 安定推移。営業利益率は約10%(計算ベース)。
- 親会社帰属純利益: 2,850億円(2024年)→ 2023年比では減少(特殊要因・金融費用の影響等)。
- 2025年上期(累計)
- 売上収益: 2.116兆円(前年同期比▲2.8%)
- 営業利益: 2,346億円(+2.4%)
- 親会社株主に帰属する中間利益: 1,152億円(▲42.2%)
- コメント: 調整項目(前年の土地売却益反動、再編費用増)で純利益が大きく減少。
- 収益性・効率性
- ROE: 直近12か月約5.6%(2024年実績8.0%)
- ROA: 直近12か月約4.0%
- 営業利益率(TTM指標): 約7.2%(算出方法差によるブレあり)
- キャッシュフロー・財政
- 営業CF(TTM): 約6,164億円/フリーCF: 約3,232億円
- 現金: 約6,909億円/有利子負債: 約7,954億円 → ネット負債は限定的
- 流動比率: 2.51(流動性は良好)
- 自己資本比率: 65.2% → 63.6%(2025/6末、やや低下)
- D/E(総):約22.5%(財務余力は比較的高い)
- 地域ポートフォリオ
- 米州が約半分を占め、収益ドライバー。日本・アジアの収益性が相対的に高い一方、欧州の収益性は抑制的。
9. 株主還元と配当方針
- 配当
- 2024年: 年間210円
- 2025年(会社予想): 年間230円(期中2回×115円)
- 予想配当利回り: 約3.5%(株価6,515円)
- 配当性向の目安
- 会社予想EPS(372.78円)基準: 約62%
- 短信EPS(385.24円)基準: 約60%
- 直近12か月EPS(295.07円)基準: 約78%
- 自社株
- 自己株式比率: 約6.5%(発行済株式7.14億株、自己株約4,671万株)
- 近年、株主還元の一環として自己株取得を活用していることがうかがえる(消却有無は記載なし)。
10. 株価モメンタムと投資家関心
- モメンタム
- 52週騰落率: +13.4%(S&P500:+16.7%)
- 株価は50日・200日移動平均線を上回り、年初来高値圏で推移。
- 信用動向: 信用買残 83万株(前週比▲4.2万)、信用売残 31万株(+11.7万)、信用倍率2.70倍 → 短期的には売り建てが増加。
- 出来高
- 3カ月平均: 約222万株/10日平均: 約207万株
- 決算後に出来高膨らみ(8/8)、投資家関心が一時的に上向いた様子。
- 価格に影響しやすい要因
- 原材料価格(天然ゴム・原油系)、為替(米ドル)、北米・欧州の需要動向。
- EV普及と交換需要、鉱山・建機サイクル、再編コスト・特殊要因の発生有無。
- 配当・自己株の実行状況、次回イベント(権利落ち: 2025/12/29)。
11. 総評
- 事業面
- 世界首位級のスケールとブランド、OTR・プレミアム領域、サービス型事業が収益安定化に寄与。EV/循環対応やデータ活用など構造的テーマに取り組む。
- 業績面
- 2025年上期は売上減・営業増益、純利益は調整項目の反動で減益。通期は調整後営業増益計画を継続。
- 財務面
- 高い自己資本比率、良好な営業CFとフリーCF。ネット有利子負債は限定的で投資・還元のバランスを取りやすい。
- バリュエーション
- PER・PBRは業界平均より高い水準。配当利回りは5年平均並み~やや上。単純な平均倍率当てはめでは差が生じるため、プレミアムの持続性(事業構成・収益性・資本政策)に注目。
- 株価・モメンタム
- テクニカルには高値圏で推移し、移動平均線上での強含み。直近は出来高増・信用売り増など、短期需給の変化にも留意。
本レポートは公開情報と提示データに基づく客観的整理であり、特定の投資行動を推奨するものではありません。追加の詳細(製品別収益、地域別利益、設備投資計画、具体的な中期計画KPI等)が開示され次第、更新が望まれます。
企業情報
銘柄コード | 5108 |
企業名 | ブリヂストン |
URL | http://www.bridgestone.co.jp/ |
市場区分 | プライム市場 |
業種 | 自動車・輸送機 – ゴム製品 |
関連情報
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このレポートは、AIアドバイザー「シャーロット (3.0.0)」によって自動生成されました。
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