1. 企業情報

  • 概要:1906年創業のスポーツ用品大手。野球・ゴルフ・競泳・フットボール(サッカー)・ランニング等を中心に、シューズ・アパレル・用具を展開。スポーツ施設の設計・施工・運営受託、スクール運営、ワーク(非スポーツ)関連なども手がける。海外売上比率は39%(2025/3期)。
  • 事業内訳(連結):スポーツ用品販売 約83%、その他(施設・サービス等)約17%。
  • 上場区分:東証プライム(33業種:その他製品)
  • 本社:大阪市住之江区
  • 従業員:3,649人、平均年齢43.0歳、平均年収699万円
  • 直近イベント:権利落ち日(予定)2025/9/29。株式3分割(2025/3/28実施、1→3)

2. 業界のポジションと市場シェア

  • ポジション:
    • 国内スポーツ用品専業の主要プレーヤー。野球・ゴルフでのブランド認知が高く、競技向け高機能品の厚いラインアップが特徴。
    • 海外は米州でゴルフ、欧州でランニング、アジアでフットボール等のカテゴリで展開。
  • 競争環境(例示):グローバルではナイキ、アディダス、アシックス、アンダーアーマー等(フットウェア・アパレル)、ゴルフではアクシネット、キャロウェイ等、用具・競技別では各専業メーカーとの競合。
  • 市場シェア:定量的な開示はなし。国内の伝統競技(野球・ゴルフ)での存在感が大きく、海外はカテゴリ別・地域別に強みが分散。
  • 論点:
    • 為替・インフレ・物流費などコスト環境の影響度が大きい。
    • グローバルブランドとのマーケティング・D2C/EC強化、商品差別化の継続が課題領域。

3. 経営戦略と重点分野

  • 中期的な方向性(会社開示・四半期資料の記載範囲より):
    • カテゴリ拡大:フットボール、バレーボール、ランニング、ゴルフ、スポーツスタイル(ライフスタイル)を中心に拡販。
    • 地域戦略:米州(ゴルフ・新領域:フットボール/ピックルボール等)、欧州(ランニング)、アジア(フットボール・ラケット/バレー)、日本(競技スポーツ、ワークビジネス、施設サービス)。
    • 事業ポートフォリオ:スポーツ用品に加え、ワーク(非スポーツ)や施設サービスなど収益源を多様化。
  • 2026年3月期 通期見通し(維持方針):
    • 売上高 2,600億円、営業利益 225億円、純利益 165億円、EPS 215.02円(5/13公表値を8/7時点で据え置き)。

4. 事業モデルの持続可能性

  • 収益モデル:物販(用具・シューズ・アパレル)が中心(83%)、施設運営・施工、スクール等のサービス収入(17%)で補完。
  • 需要動向への適応:
    • 複数競技・複数地域に分散したポートフォリオで景気・季節・スポーツイベント偏重の平準化を図る設計。
    • 物販はコスト環境(原材料・物流・人件費)や為替の影響を受けやすいが、サービス事業の比率が一定のクッションに。
  • 財務耐性:自己資本比率72.7%(2025/6末)、ネットキャッシュ(現金約360億円、借入約130億円)で財務基盤は厚め。

5. 技術革新と主力製品

  • 技術・製品開発:競技用具・フットウェア・アパレルでの素材・設計最適化、カテゴリ毎の競技特性を踏まえた商品力強化が継続テーマ(一般論・同社説明範囲)。
  • 収益ドライバー(四半期概況):
    • 日本:競技スポーツ(フットボール・バレーボール)やワーク、スポーツスタイルが伸長。施設サービスやダイヤモンドスポーツは減。
    • 米州:ゴルフが主力、新領域スポーツ拡大。
    • 欧州:ランニングが好調。
    • アジア・オセアニア:フットボール、ラケット、バレーボール等が拡大。

6. 株価の評価(2025/9/12時点、株価2,576円)

  • 時価総額:約2,054億円
  • 予想PER:約11.98倍(EPS 215.02円ベース)
  • 実績PBR:約1.26倍(BPS 2,036.78円)
  • 参考比較:業界平均 PER 14.5倍、PBR 1.3倍(提示値)
  • トレーリング指標:実績EPS(過去12か月)約197.84円 → トレーリングPER約13.0倍
  • 配当利回り(予想):約1.94%(年間50円)
  • 参考バリュエーション補助指標(概算):
    • EV/EBITDA ≈ 7.7倍(EV ≈ 2,054億 − 360億 + 130億 ≈ 1,824億円、EBITDA ≈ 237億円)
    • PSR(時価総額/売上高)≈ 0.85倍(売上高 LTM ≈ 2,430億円)
  • 注記:2025/3/28の株式3分割により、過去配当・EPS比較は分割換算の対比に留意。

7. テクニカル分析

  • トレンド指標:
    • 50日移動平均:2,671円、200日移動平均:2,701円 → 現在値は両移動平均を下回る水準。
  • 価格レンジ:
    • 52週高値:3,173円、52週安値:2,077円
    • 現在値は高値比で約−18%、安値比で約+24%程度の位置。
  • 直近10日値動き:2,630円前後から2,570円台へとじり安基調、出来高は3か月平均(約27.6万株)と同程度〜やや下回り。
  • 需給(信用):
    • 信用買残19.38万株(前週比+6.1千)、売残1.91万株(+4.0千)、信用倍率約10.15倍。
    • ロング偏重のためイベント前後は需給の振れに留意。

8. 財務諸表分析

  • 成長性(売上・利益):
    • 売上高(連結):1,727億円(2022/3)→ 2,120億円(2023/3)→ 2,297億円(2024/3)→ 2,403億円(過去12か月)と増収基調。
    • 営業利益:98.8億 → 129.5億 → 172.8億 → 207.8億円(過去12か月)と改善。
    • 2026年3月期1Q:売上+4.5%(前年同期比)、営業・経常・純利益はコスト増で減益(営業−3.3%、経常−8.6%、純利−5.0%)。
  • 収益性:
    • 粗利率:約41〜42%(LTM粗利約1,001億円、1Qは42.2%)。
    • 営業利益率:LTM約9.9%。
    • 当期純利益率:LTM約6.2%。
  • 効率性・資本性:
    • ROE(実績):約10.2%、ROA(LTM):約6.1%。
    • 総資産回転率(1Q年換算):約1.18回。
    • 自己資本比率:71.6%(前期末)→ 72.7%(2025/6末)。
  • キャッシュ・財務:
    • 現金及び預金:約360億円(増加)、総有利子負債:約130億円、D/E約8.3%。
    • 流動比率:約3.71倍と流動性に余裕。
  • コスト動向:販管費(人件費・物流費・減価償却等)の増加が利益率を圧迫。

9. 株主還元と配当方針

  • 配当(会社予想):年間50円(中間25円・期末25円、分割後ベース)。配当性向:約25.2%(提示値)。
  • 直近実績(参考):前期通期150円は分割前表記であり、現行水準との比較は分割換算に留意。
  • 自己株式:期末自己株式 約300万株(総発行株式の約3.8%)。新たな自己株買いの方針・枠は資料記載なし。

10. 株価モメンタムと投資家関心

  • モメンタム:50日・200日線を下回る推移で、短期は横ばい〜やや弱含みの値動き。
  • ボラティリティ:β 0.23(5年、月次)と相対的に低い。
  • 業績イベント:直近1Qは増収減益。通期予想は維持。コスト・為替の動向が注目材料。
  • 投資家層:インサイダー比率約24%、機関投資家約32%。公益財団の保有(約16%)など安定株主構成の比率が相対的に高い。

11. 総評

  • 事業面:競技スポーツを核に、ワーク・施設サービスを含む複合ポートフォリオと、地域・カテゴリ分散で事業を展開。米州ゴルフ、欧州ラン、アジアの競技カテゴリなど各地域の成長ドライバーが明確。
  • 業績面:売上は堅調に増加する一方、インフレ・物流・人件費等のコスト上昇で利益率は揺れやすい局面。財務体質は堅健で流動性に余裕。
  • バリュエーション:予想PERは業界平均(提示値)を下回り、PBRは概ね平均水準。EV/EBITDAやPSRも中庸レンジの印象(数値比較上)。
  • 株価テクニカル:50日・200日移動平均を下回り、52週レンジの中位〜下位ゾーン。信用買い残は積み上がり気味で、イベント時の需給変動に留意。
  • リスク要因:為替、インフレ・物流費、人件費、地政学・通商政策、競合環境、在庫と需要のミスマッチ等。

(以上)


企業情報

銘柄コード 8022
企業名 美津濃
URL http://www.mizuno.co.jp/
市場区分 プライム市場
業種 情報通信・サービスその他 – その他製品

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By シャーロット

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