以下は、浅香工業 (5962) の企業分析レポートです。
1. 企業情報
- 事業内容などのわかりやすい説明
浅香工業は、1661年創業の歴史ある企業で、ショベルやスコップなどの生活関連用品と、倉庫や工場で使われる回転ラックといった物流機器の製造・販売を主な事業としています。特にショベル類では高い市場シェアを誇ります。防災用品の展開も行っています。 - 主力製品・サービスの特徴
- 生活関連用品: ショベル、スコップ、鍬などの土木・建設・農業用ツール、除雪・散水用品、近年ではアウトドア用品など、幅広い用途に対応した製品群を展開しています。ショベル類は国内で約5割のシェアを持つとされています。
- 物流機器: 回転ラックや電動モバイルシェルフ、各種棚（軽量・中量・重量ラック）など、倉庫や物流現場の効率化を支援する製品を提供しています。
2. 業界のポジションと市場シェア
- 業界内での競争優位性や課題について
ショベル類において約5割の高シェアを誇り、長い歴史とブランド力に裏打ちされた製品力、販売網に強みがあります。物流機器においても回転ラックなどで定評があります。一方で、生活関連用品は消費動向、物流機器は大型案件の受注タイミングに業績が左右される可能性があります。 - 市場動向と企業の対応状況
国内市場では、インバウンド回復や所得環境改善が追い風となる一方、地政学リスク、原材料・エネルギー価格の高止まり、消費者マインドの弱含みがリスクとして存在します。浅香工業は、生活関連用品で除雪用品の早期受注や猛暑による散水用品の伸長といった市場ニーズに対応しており、製品改良や新製品（2wayショベル等）で需要取り込みを継続しています。物流機器においては、受注活動を継続し、市場の需要に応えています。
3. 経営戦略と重点分野
- 経営陣が掲げるビジョンや戦略
企業概要からは、ショベル類の盤石な基盤を維持しつつ、ラックなどの物流機器事業の強化を図る戦略が見受けられます。 - 中期経営計画の具体的な施策や重点分野
データなし - 新製品・新サービスの展開状況（決算短信参照）
生活関連用品において、製品改良や2wayショベルなどの新製品展開により、需要取り込みを継続しています。
4. 事業モデルの持続可能性
- 収益モデルや市場ニーズの変化への適応力
生活関連用品は、ショベルなどの安定した需要に加え、除雪用品や散水用品といった季節性や気候変動に対応した製品展開で市場ニーズに適応しています。物流機器は、企業の倉庫効率化・自動化ニーズに対応していますが、売上計上時期が大型案件のタイミングに偏る傾向があり、業績に変動をもたらす可能性があります。 - 売上計上時期の偏りとその影響
決算短信によると、物流機器セグメントでは、前中間期に売上計上が集中した反動で当中間期は大幅減収となりました。受注金額自体は前期比で上回るものの、売上計上タイミングのばらつきが業績変動の主な要因となっています。
5. 技術革新と主力製品
- 技術開発の動向や独自性
データなし。ただし、生活関連用品分野においては、製品改良や新製品の開発が進められていることが決算短信に記載されています。 - 収益を牽引している製品やサービス
主力は生活関連用品と物流機器の二本柱です。直近の中間期では生活関連用品が増収に寄与し、全体の売上を支えていますが、営業利益全体としては物流機器の減収が大きく影響しました。
6. 株価の評価
- EPSやBPSに基づく計算等を用いて、現在の株価との比較
- 現在株価: 1,880.0円
- 1株配当（会社予想）: 40.00円
- PER（会社予想）: 12.04倍
- PBR（実績）: 0.41倍
- EPS（会社予想）: 156.15円
- BPS（実績）: 4,548.16円
現在の株価1,880円は、会社予想EPS156.15円に対してPER12.04倍となっており、会社予想の利益水準から考えると妥当な範囲内です。しかし、実績BPS4,548.16円に対してPBR0.41倍と、純資産価値に比べるとかなり割安な水準にあります。
- 業界平均PER/PBRとの比較
- 浅香工業 PER（会社予想）: 12.04倍
- 業界平均PER: 10.0倍
- 浅香工業 PBR（実績）: 0.41倍
- 業界平均PBR: 0.5倍
PERは業界平均よりやや割高ですが、PBRは業界平均よりも割安です。特にPBRの低さが目立ち、純資産価値に対して株式が過小評価されている可能性があります。
7. テクニカル分析
- 直近の株価推移を参照して、現在の株価が高値圏か安値圏か
直近10日間の株価は1816円から1900円の範囲で推移しており、現在の株価1880円は比較的堅調に推移しています。 - 年初来高値・安値との位置関係
- 年初来高値: 1,920円
- 年初来安値: 1,428円
現在の株価1,880円は、年初来高値1,920円に近く、高値圏に位置しています。年初来安値からは大きく上昇しています。
- 出来高・売買代金から見る市場関心度
データなし。直近10日間の出来高も少数（数百〜数千株）にとどまっており、市場全体からの関心は限定的と推察されます。
8. 財務諸表分析
- 売上、利益、ROE、ROAなどの指標を評価
- 売上高: 過去数年85〜86億円程度で安定推移していましたが、過去12ヶ月では81.4億円とやや減少傾向にあります。2025年3月期予想、2026年3月期予想では84〜85億円台に回復する見通しです。
- 粗利益: 過去12ヶ月で約21.5億円。粗利率は約26.4%。
- 営業利益: 過去12ヶ月で1.67億円と大きく減少。2025年3月期予想2.27億円、2026年3月期予想2.00億円と、利益水準は以前より低下傾向にあります。
- ROE（実績）: (単)5.51%。過去12ヶ月では2.90%とさらに低下傾向にあり、低水準です。
- ROA（実績）: (単)1.39%。こちらも低水準です。
- 過去数年分の傾向を比較
Total Revenueは2022年3月期から2024年3月期にかけて横ばいでしたが、過去12ヶ月で若干減少しています。一方で、Net Income Common Stockholdersは2024年3月期にかけて一時的に増加したものの、過去12ヶ月および2025年、2026年の予想では減少傾向にあります。特に、2024年3月期は特殊要因（Total Unusual Items 100,019百万円）によるPretax Incomeの増加が見られます。経常的な収益力は軟化傾向にあると言えます。 - 四半期決算の進捗状況（通期予想との比較）
2026年3月期第2四半期（中間期）において、通期予想に対する進捗率は以下の通りです。- 売上高: 50.9% (概ね標準的)
- 営業利益: 74.0% (利益進捗は良好)
- 経常利益: 72.7% (利益進捗は良好)
- 当期純利益: 72.7% (利益進捗は良好)
利益の進捗は中間段階で良好ですが、前年中間期と比較すると売上高6.6%減、営業利益48.0%減、中間純利益49.2%減と大幅な減益となっています。これは主に物流機器の売上減が影響しています。通期予想の達成には、下半期の物流機器の回復が鍵となります。
9. 財務健全性分析
- 自己資本比率、流動比率、負債比率の評価
- 自己資本比率（実績）: (単)61.7%。直近四半期では60.2%。非常に高い水準を維持しており、財務基盤は強固です。
- 流動比率（直近四半期）: 2.11倍 (211%)。流動資産が流動負債の2倍以上あり、短期的な支払い能力は極めて良好です。
- 負債比率（Total Debt/Equity、直近四半期）: 23.03%。非常に低く、負債依存度が低い健全な財務状況を示しています。
- 財務安全性と資金繰りの状況
自己資本比率60%超、流動比率200%超、Total Debt/Equity比率23%と、いずれの指標も優良な水準であり、財務安全性は非常に高いと言えます。手元の現金及び現金同等物も1.125億円（直近四半期末）あり、安定した資金繰りです。 - 借入金の動向と金利負担
Total Debt（直近四半期）は1.01B円。Interest Expenseは過去12ヶ月で13.3百万円と推移しています。負債比率が低いため、金利負担は経営に大きな影響を及ぼす水準ではないと判断されます。
10. 収益性分析
- ROE、ROA、各種利益率の評価
- ROE（過去12か月）: 2.90%。
- ROA（過去12か月）: 1.39%。
- Profit Margin（過去12か月）: 1.50%。
- Operating Margin（過去12か月）: 1.96%。
- Gross Profit (過去12か月): 2.15B円。売上総利益率26.4%。
- 一般的なベンチマーク（ROE 10%、ROA 5%等）との比較
ROE (2.90%) は一般的なベンチマークとされる10%を大きく下回っており、株主資本を効率的に活用して利益を生み出す力が弱いと評価できます。ROA (1.39%) も同様にベンチマークの5%を大きく下回っており、総資産に対する利益創出力も低い水準です。売上総利益率は約26%程度ですが、営業費用が売上に対して相対的に高く、営業利益率1.96%と低迷しています。 - 収益性の推移と改善余地
過去数年の損益計算書を見ると、売上高は安定していましたが、利益水準は変動が大きく、特に直近は減益傾向にあります。収益性の改善のためには、売上高の成長に加え、原材料高騰への対応による粗利率の改善、および販売費・一般管理費の効率化が求められます。特に物流機器の売上計上タイミングの変動を抑制し、安定的な売上・利益貢献を図ることが重要です。
11. 市場リスク評価
- ベータ値による市場感応度の評価
ベータ値（5Y Monthly）は0.07です。これは市場全体の動きに対する株価の変動感応度が非常に低いことを示しており、市場リスクの影響を受けにくいディフェンシブな特性を持つ銘柄と言えます。 - 52週高値・安値のレンジと現在位置
- 52週高値: 1,920.00円
- 52週安値: 1,428.00円
現在の株価1,880円は52週高値に非常に近く、レンジの上限に位置しています。
- 決算短信に記載のリスク要因（外部環境、為替、地政学等）
- 物流機器の受注・売上計上のタイミング変動: 大型案件に依存するため、業績が四半期ごとに変動しやすい。
- 原材料・エネルギー価格の変動: コスト増につながり、収益を圧迫する可能性があります。
- 国内消費動向の悪化や地政学リスクによる輸出影響: 国内の景気減速や国際情勢の不安定化が消費マインドや輸出に影響を及ぼす可能性があります。
- 為替変動: 輸出割合は小さいものの、為替の変動も業績に影響を与える可能性があります。
12. バリュエーション分析
- 業種平均PER/PBRとの比較
- PER（会社予想）12.04倍に対し業界平均PER10.0倍であり、PERで見るとやや割高です。
- PBR（実績）0.41倍に対し業界平均PBR0.5倍であり、PBRで見ると割安です。
- 目標株価レンジの算出（業界平均倍率適用）
- 目標株価（業種平均PER基準）: 156.15円 (EPS) × 10.0 (業界平均PER) = 1,561.5円
- 目標株価（業種平均PBR基準）: 4,548.16円 (BPS) × 0.5 (業界平均PBR) = 2,274.08円
目標株価レンジは1,561.5円～2,274.08円となります。
- 割安・割高の総合判断
現在の株価1,880円は、PER基準では目標株価を上回り割高感が指摘される一方、PBR基準では目標株価を下回り割安感が強い状態です。特にPBRが0.41倍と純資産に対する評価が低い状況にあります。財務健全性が非常に高いにもかかわらずPBRが低い点は、潜在的な割安感を示唆しますが、収益性の低さがPERを押し上げているとも考えられます。総合的には、PBRによる割安感が強い一方で、収益性の課題とPERのやや割高感があるため、評価は中立的〜やや割安と判断できます。
13. 市場センチメント分析
- 信用取引の状況（信用買残、信用倍率、需給バランス）
- 信用買残: 33,800株
- 信用買残（前週比）: -300株
- 信用売残: 0株
- 信用倍率: 0.00倍
信用売残が0株であるため、信用倍率は0.00倍となっています。信用買残は一定数ありますが、信用売りが皆無であることから、将来的な買い圧力は限定的で、短期的な需給悪化リスクは低いと言えます。
- 株主構成（経営陣持株比率、安定株主の状況）
% Held by Insiders (経営陣持株比率を含む内部者保有比率) 28.64% と比較的高い水準です。
大株主には、「自社取引先持株会」「自社従業員持株会」があり、従業員や取引先による保有も進んでおり、安定株主が多い構造です。 - 大株主の動向
データなし
14. 株主還元と配当方針
- 配当利回りや配当性向の分析
- 配当利回り（会社予想）: 2.13%
- 1株配当（会社予想）: 40.00円
- Payout Ratio: 39.35% (過去12ヶ月のEPSに基づく。決算短信の予想EPS156.15円と年間配当80円に基づく予想配当性向は約51.2%となる)
2026年3月期は年間80円の配当（中間40円、期末40円）を予想しており、前期（年間100円）から減配となっています。予想配当性向は約51.2%とやや高めの水準です。
- 自社株買いなどの株主還元策
当中間期に自己株式取得額11千円の計上がありましたが、大きな規模ではありません。 - 株式報酬型ストックオプション等のインセンティブ施策
データなし
15. 最近のトピックスと材料
- 適時開示情報の分析（大型受注、新製品、拠点展開等）
2026年3月期第2四半期決算短信では、通期業績予想は据え置かれました。セグメント別では、生活関連用品が増収（＋4.2％）となり、除雪用品の早期受注や猛暑による散水用品の伸長が寄与しました。一方で、物流機器が前中間期に売上計上が集中した反動で大幅減収（△22.3%）となり、これが全体の利益を圧迫する主因となりました。 - これらが業績に与える影響の評価
物流機器の受注活動自体は好調を維持しているものの、売上計上タイミングの偏りが業績変動の主な要因となっています。生活関連用品の堅調さは安定収益に寄与しますが、物流機器の変動が通期業績の達成にとって重要な要素となります。通期予想は据え置かれているものの、下半期の物流機器の売上動向を注視する必要があります。
16. 総評
浅香工業は、ショベル類で国内高シェアを誇る老舗企業であり、物流機器も手掛ける堅実な事業基盤を持つ企業です。極めて高い自己資本比率や流動比率など、財務健全性は非常に優れており、倒産リスクは低いと言えます。また、PBRが業界平均を下回る水準にあり、純資産価値に比べて株価が割安であるとの見方もできます。
しかしながら、収益性に関しては課題が見られます。ROEやROAは一般的なベンチマークを大きく下回り、近年は利益水準が低下傾向にあります。特に物流機器の売上計上時期の偏りが業績変動要因となっており、安定的な収益確保に向けた課題を抱えています。株価は年初来高値圏にあり、PERは業界平均よりやや高めです。配当は前期から減配予想となっており、積極的な株主還元姿勢には足元の業績が影響していると考えられます。
強み (Strengths)
- ショベル類で国内トップクラスの市場シェアとブランド力
- 極めて高い自己資本比率と流動比率に裏打ちされた盤石な財務基盤
- 長期的な安定株主構成
- 消費者の信頼と実績に支えられた生活関連用品事業
弱み (Weaknesses)
- ROE、ROA、営業利益率など収益性の低迷と低下傾向
- 物流機器事業における売上計上タイミングの偏りによる業績変動リスク
- 全体的な売上成長の鈍化傾向
機会 (Opportunities)
- 防災関連製品やアウトドア用品など、生活関連用品の新たな需要拡大
- 倉庫や物流現場の効率化ニーズの高まりに伴う物流機器事業の成長可能性
- インバウンド回復や国内消費改善による事業機会
脅威 (Threats)
- 原材料・エネルギー価格の高騰
- 国内消費の低迷や地政学リスクによる市場環境悪化
- 少子高齢化による国内市場の縮小
浅香工業は、財務の安全性は非常に高いものの、収益性の改善が課題です。PBRの割安感は魅力的ですが、PERや収益性指標の低さを考慮すると、本格的な株価上昇には収益構造の改善や成長戦略の具体化が待たれます。ベータ値が低く市場価格変動の影響を受けにくい銘柄であるため、安定性を重視する長期投資家には一考の価値があるかもしれませんが、成長性を求める投資家には物足りなさが残る可能性があります。今後の物流機器事業の受注・計上動向、および生活関連用品における新製品展開による収益改善に注目が集まります。
17. 企業スコア
- 成長性: C
- 直近四半期の売上高成長率は前年比-6.50%と減速。通期売上高予想も+0.6%と低成長。ただし、生活関連用品での増収や新製品展開、物流機器での受注自体は維持されているため、潜在的な成長機会はあるものの、現状の業績への寄与は限定的。
- 収益性: C
- ROE（2.90%）は一般的なベンチマーク（10%）を大きく下回り、ROA（1.39%）もベンチマーク（5%）を下回る。営業利益率も1.96%と低水準。過去数年の利益水準も低下傾向。
- 財務健全性: A
- 自己資本比率60.2%と非常に高く、流動比率も2.11倍と極めて良好。Total Debt/Equityも23.03%と低く、現金保有も潤沢で、財務基盤は非常に強固。
- 株価バリュエーション: B
- PER（12.04倍）は業界平均（10.0倍）よりやや割高。PBR（0.41倍）は業界平均（0.5倍）より割安。PBRの割安感が目立つが、PERの割高感もあるため、総合的には中立的な評価。
企業情報
| 銘柄コード | 5962 |
| 企業名 | 浅香工業 |
| URL | http://www.asaka-ind.co.jp/ |
| 市場区分 | スタンダード市場 |
| 業種 | 情報通信・サービスその他 – その他製品 |
バリュー投資分析（5年予測・参考情報）
将来のEPS成長と配当を予測し、現在の株価が割安かどうかを試算した参考情報です。
現在の指標
| 株価 | 1,880円 |
| EPS（1株利益） | 156.15円 |
| 年間配当 | 2.13円 |
予測の前提条件
| 予想EPS成長率 | 3.0% |
| 5年後の想定PER | 12.0倍 |
5年後の予測値
EPS成長率と想定PERを基に算出した5年後の理論株価と累計配当です。
| 予想EPS | 181.02円 |
| 理論株価 | 2,179円 |
| 累計配当 | 12円 |
| トータル価値 | 2,191円 |
現在価格での試算リターン
現在の株価で購入した場合に期待できる年率換算リターン（CAGR）の試算値です。
| 試算年率リターン（CAGR） | 3.11% （参考：低水準） |
目標年率ごとの理論株価（参考値）
目標とする年率リターンを達成するための理論上の買値と、さらに50%の安全域を確保した価格です。
| 目標年率 | 理論株価 | 安全域価格 | 現在株価との比較 |
|---|---|---|---|
| 15% | 1,089円 | 545円 | × 算出価格を上回る |
| 10% | 1,361円 | 680円 | × 算出価格を上回る |
| 5% | 1,717円 | 858円 | × 算出価格を上回る |
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このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (3.0.5)」によって自動生成されました。
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