企業分析：東京インキ（4635）

東京インキ（証券コード: 4635）の企業分析レポートを、個人投資家向けにわかりやすく、かつ正確に分析します。

1. 企業情報

• 事業内容などのわかりやすい説明
  東京インキは、1895年創業の老舗化学メーカーで、主に「インキ事業」「化成品事業」「加工品事業」「不動産賃貸事業」の4つのセグメントで事業を展開しています。共同印刷グループに属するインキ中堅企業であり、特に樹脂着色剤や機能性添加剤といった化成品、および土木資材などの加工品に強みを持っています。
• 主力製品・サービスの特徴
  • インキ事業: オフセットインキ、グラビアインキ、機能性コーティング材料、インクジェットインキなどを提供しています。印刷用途だけでなく、高機能なニーズに対応しています。
  • 化成品事業: プラスチック用の着色剤や機能性マスターバッチ、コンパウンドが主力で、3Dプリンター材料や放射線測定材料など先進分野にも展開しています。国内だけでなく、タイを中心としたASEAN地域での展開も強化しています。
  • 加工品事業: 包装・工業用のプラスチックメッシュ（ネトロン®）、一軸延伸ポリオレフィンフィルム、PP発泡フィルム、保温不織布シートなどを提供。さらに土木・アウトドア材料として、地盤強化や防災用途のジオセルなども手掛けています。
  • 不動産賃貸事業: オフィスビルや賃貸戸建の賃貸収入を得ています。

2. 業界のポジションと市場シェア

• 業界内での競争優位性や課題について
  東京インキは、中堅インキメーカーとして、主力である印刷インキ市場におけるオフセットインキの構造的縮小という課題に直面しています。これに対し、同社は樹脂着色剤や機能性材料などの化成品事業、および土木・産業資材などの加工品事業を「3本柱」として強化し、事業ポートフォリオの高付加価値化と転換を進めることで競争力を維持・向上させています。特に化成品事業では、タイを中心にASEAN市場での展開を加速しており、海外売上比率の向上にも貢献しています。
• 市場動向と企業の対応状況
  印刷インキ市場ではグラビア・インクジェットインキ、機能性インキといった成長領域へのシフトを進めています。化成品事業では、モビリティ用途や機能性包装材料の需要増加に対応し、供給体制を強化。加工品事業では、水処理資材や土木資材における高付加価値製品の販売を強化し、大型案件の受注も寄与しています。また、サステナブル製品の開発・拡販にも注力しており、環境意識の高まりに応える動きを見せています。

3. 経営戦略と重点分野

• 経営陣が掲げるビジョンや戦略
  中期経営計画「TOKYOink 2027」（2026年3月期～2028年3月期）において、「高付加価値化」と「ポートフォリオ転換」を主要戦略として掲げています。既存事業の収益性改善と成長分野への投資を通じて、企業価値の向上を目指しています。
• 中期経営計画の具体的な施策や重点分野
  • インキ事業: オフセット市場縮小に対応し、主力製品への資源集中、顧客強化、新規開拓を推進。機能性インキや医薬包装向け製品といった成長分野への注力。
  • 化成品事業: 国内外でのモビリティ・機能性包装材料向け製品の拡大、特にタイを中心としたASEAN地域での海外展開を継続。
  • 加工品事業: 土木資材（ジオセル等）での大型案件受注を強化し、高付加価値品の比率向上を図る。
  • 全社: サステナブル製品の開発・拡販を通じて、持続可能な社会への貢献と企業成長の両立を目指します。
• 新製品・新サービスの展開状況（決算短信参照）
  決算短信からは具体的な新製品名として発表されているものはありませんが、「機能性インキ」「医薬包装向け製品」の伸長や「モビリティ、機能性包材向け」化成品、「ジオセル等土木資材」といった高付加価値製品・成長分野での展開が報告されており、これらが業績を牽引しています。

4. 事業モデルの持続可能性

• 収益モデルや市場ニーズの変化への適応力
  同社の収益モデルは、伝統的なインキ事業を基盤としつつも、化成品や加工品といった多角的な事業展開によってリスクを分散しています。構造的に縮小するオフセットインキ市場からの脱却を図り、高付加価値製品へのシフトや海外市場（特にASEAN）への展開を強化しており、市場ニーズの変化への適応力は高いと評価できます。売上高の大幅増に加え、利益率の改善が見られることは、事業構造改革が奏功している証拠と言えるでしょう。
• 売上計上時期の偏りとその影響
  データなし

5. 技術革新と主力製品

• 技術開発の動向や独自性
  「樹脂着色剤や機能性添加剤」に強みを持つ点は、同社の技術的独自性を示しています。決算短信からは「サステナブル製品の開発拡販」を継続していることが伺え、環境配慮型製品への技術革新にも注力していると考えられます。これにより、今後の市場の変化に対応した製品開発が期待されます。
• 収益を牽引している製品やサービス
  直近の決算短信を見ると、インキ事業と化成品事業がともに売上・セグメント利益を大幅に拡大しており、特に高付加価値品へのシフトが奏功しています。加工品事業も売上は減少したものの、高付加価値品の構成比率向上により利益を改善しており、これらが現在の収益を牽引していると言えます。

6. 株価の評価

• EPSやBPSに基づく計算等を用いて、現在の株価との比較
  • 現在の株価: 7,050.0円
  • EPS（会社予想）: 707.22円
  • BPS（実績）: 11,969.21円
  • PER（会社予想）: 7,050円 ÷ 707.22円 = 約9.97倍
  • PBR（実績）: 7,050円 ÷ 11,969.21円 = 約0.59倍
    現在の株価は、EPSやBPSから見ると比較的割安な水準にあると言えます。特にPBRが1倍を大きく下回っていることは、純資産価値から見て割安であることを示唆しています。
• 業界平均PER/PBRとの比較
  • 業界平均PER: 15.9倍
  • 業界平均PBR: 0.7倍
    東京インキのPER 9.97倍は業界平均15.9倍よりも低く、PBR 0.59倍も業界平均0.7倍を下回っています。このことから、現在の株価は業界平均と比較しても割安感が強いと判断できます。

7. テクニカル分析

• 直近の株価推移を参照して、現在の株価が高値圏か安値圏か
  直近10日間の株価推移を見ると、6,630円から始まり7,280円まで上昇した後、7,050円で推移しており、一時的な調整を挟みつつも比較的堅調な推移を示しています。足元はやや落ち着いていますが、高値圏に近いエリアで推移していると見られます。
• 年初来高値・安値との位置関係
  • 年初来高値: 7,520円
  • 年初来安値: 3,220円
  • 現在株価: 7,050円
    現在の株価は年初来高値7,520円に近く、年初来安値3,220円からは大きく上昇した高値圏に位置しています。52週変化率が114.29%と著しく上昇しており、強いモメンタムが見られます。
• 出来高・売買代金から見る市場関心度
  • 本日出来高: 4,700株
  • 本日売買代金: 33,120千円
  • 平均出来高（3ヶ月）: 10,410株
  • 平均出来高（10日）: 6,930株
    本日の出来高は平均出来高に比べてやや少なく、直近では市場の関心がわずかに低下している可能性があります。ただし、株式分割（2026/1/1に1株→5株）を控えており、分割により流動性の改善が期待されます。

8. 財務諸表分析

• 売上、利益、ROE、ROAなどの指標を評価
  • 売上高: 過去数年間は横ばい～微増傾向でしたが、2025年3月期から2026年3月期（会社予想）にかけては成長が加速する見込みです。過去12カ月で48,885百万円。
  • 営業利益: 2023年3月期には赤字寸前まで落ち込みましたが、2024年3月期に774百万円、2025年3月期予想で1,312百万円、そして過去12カ月で2,141百万円と、急激な回復・成長を見せています。
  • 純利益: 営業利益と同様に、2023年3月期の低水準から回復し、過去12カ月で1,661百万円と高い水準にあります。
  • ROE（過去12か月）: 5.55%
  • ROA（過去12か月）: 2.62%
• 過去数年分の傾向を比較
  売上高は着実に増加傾向にあり、特にコスト削減と高付加価値品へのシフトが奏功し、営業利益と純利益は近年大幅に改善しています。収益性の指標であるROEやROAはまだベンチマークを下回っていますが、利益の急回復を考慮すると、改善傾向にあると評価できます。
• 四半期決算の進捗状況（通期予想との比較）
  2026年3月期第2四半期（中間期）の実績は、売上高24,336百万円（通期予想47,300百万円に対し約51.5%）、営業利益1,096百万円（通期予想1,800百万円に対し約60.9%）でした。営業利益の進捗率が通期予想を大きく上回っており、会社予想に対する進捗は非常に良好です。この進捗状況から、通期達成の可能性は高いと判断できます。

9. 財務健全性分析

• 自己資本比率、流動比率、負債比率の評価
  • 自己資本比率（実績）: 58.3% (中間末 58.1%)。非常に高く、財務基盤が極めて安定していることを示します。
  • 流動比率（直近四半期）: 1.74 (中間実績 173.7%)。流動負債に対し流動資産が十分あり、短期的な支払能力に優れています。
  • 負債比率（Total Debt/Equity、直近四半期）: 23.12%。負債が少なく、自己資本に対する負担が非常に小さいことを示します。
• 財務安全性と資金繰りの状況
  自己資本比率が非常に高く、流動比率も良好であることから、財務安全性は極めて優れています。営業活動によるキャッシュフローも過去12カ月で35億円と潤沢であり、資金繰りも安定していると考えられます。フリーキャッシュフローも13.1億円とプラスで推移しています。
• 借入金の動向と金利負担
  中間決算短信によると、短期借入金は増加しましたが、長期借入金が減少しています。負債全体の水準は低く抑えられており、金利負担も-47百万円と軽微です。

10. 収益性分析

• ROE、ROA、各種利益率の評価
  • ROE（過去12か月）: 5.55%
  • ROA（過去12か月）: 2.62%
  • 営業利益率（Operating Margin、過去12か月）: 4.27%
  • 粗利率（Gross Profit Margin、過去12か月）: 16.41% (8,024千円 / 48,885千円)
• 一般的なベンチマーク（ROE 10%、ROA 5%等）との比較
  ROE 5.55%は一般的なベンチマークである10%を下回っており、ROA 2.62%も5%を下回っています。過去数年間の利益水準が低かった影響もありますが、資産や資本を効率的に活用できているとはまだ言えません。
• 収益性の推移と改善余地
  損益計算書を見ると、2023年3月期までの収益性は低調でしたが、2024年3月期以降、特に2026年3月期中間決算では営業利益が前年同期比で309.5%増と大幅に改善しています。これは高付加価値製品へのシフトや価格改定が奏功した結果であり、今後ベンチマーク達成に向けてさらなる改善が期待されます。

11. 市場リスク評価

• ベータ値による市場感応度の評価
  ベータ値: 0.44。ベータ値が1.0を下回っており、市場全体の動きに対して株価が比較的安定しており、市場感応度が低いことを示しています。景気変動の影響を受けにくい、ディフェンシブな特性を持つ可能性があります。
• 52週高値・安値のレンジと現在位置
  • 52週高値: 7,520円
  • 52週安値: 3,220円
  • 現在株価: 7,050円
    現在株価は52週高値に近い水準にあり、株価は十分に上昇してきました。レンジの高値圏にあるため、短期的には調整のリスクも考慮する必要があります。
• 決算短信に記載のリスク要因（外部環境、為替、地政学等）
  決算短信に記載されている主なリスク要因は、以下の通りです。
  • マクロ経済要因（物価上昇による消費低迷など）
  • 国際情勢の不安定化
  • 原材料価格や為替レートの変動
  • 主要顧客の需要変動
  • 製品市場（特にオフセットインキ）の構造的縮小
  • 競合他社との競争激化

12. バリュエーション分析

• 業種平均PER/PBRとの比較
  • 東京インキ PER: 9.97倍、PBR: 0.59倍
  • 業種平均 PER: 15.9倍、PBR: 0.7倍
    東京インキのPERおよびPBRは、ともに業種平均を下回っており、バリュエーション的に割安であると判断されます。
• 目標株価レンジの算出（業界平均倍率適用）
  • EPS（会社予想）707.22円 × 業種平均PER 15.9倍 = 11,245円
  • BPS（実績）11,969.21円 × 業種平均PBR 0.7倍 = 8,378円
    上記から、目標株価レンジは8,378円～11,245円と推測できます。
• 割安・割高の総合判断
  現在の株価7,050円は、業界平均基準で算出した目標株価レンジを下回っており、割安であると総合的に判断できます。特にPBRが低く、純資産価値に対する評価が低い状況です。

13. 市場センチメント分析

• 信用取引の状況（信用買残、信用倍率、需給バランス）
  • 信用買残: 38,800株
  • 信用売残: 0株
  • 信用倍率: 0.00倍 (信用売残がゼロのため)
    信用売残が全くないため、売り方が不在の状況です。信用買残が積み上がっている傾向が見られ、需給バランスは買い方に偏っています。これは短期的な上値が重くなる要因になる可能性がありますが、踏み上げなどの急騰リスクは低いと見られます。
• 株主構成（経営陣持株比率、安定株主の状況）
  • インサイダー保有比率: 47.60%
  • 機関投資家保有比率: 5.29%
  • 大株主: 共同印刷（8.8%）を筆頭に、自社取引先持株会、自社（自己株口）、自社従業員持株会など、安定株主が多く、経営陣や関係者による高い保有比率が特徴です。これは経営の安定性を示唆します。
• 大株主の動向
  データなし

14. 株主還元と配当方針

• 配当利回りや配当性向の分析
  • 配当利回り（会社予想）: 3.40% (年間240.00円)
  • 配当性向（会社予想EPS基準）: 年間配当240円 / 予想EPS707.22円 ≒ 約33.9%
    配当利回りは3.40%と高水準であり、配当性向も約33.9%と過度に高すぎず、今後の利益成長によって持続可能な水準です。
• 自社株買いなどの株主還元策
  当中間期においても自己株式取得に283百万円を支出しており、配当と並行して自社株買いによる株主還元も積極的に実施しています。これは資本効率の改善にも寄与します。
• 株式報酬型ストックオプション等のインセンティブ施策
  データなし

15. 最近のトピックスと材料

• 適時開示情報の分析（大型受注、新製品、拠点展開等）
  • 2026年3月期 第2四半期決算短信（連結）: 2025年11月7日に発表された中間決算では、前年同期比で売上高＋9.3%、営業利益＋309.5%、経常利益＋314.2%と大幅な増収増益を達成しました。特に営業利益の進捗率は通期予想の60.9%に達しており、極めて好調です。
  • 株式分割: 2026年1月1日付で普通株式1株につき5株の株式分割を実施する予定です。これにより1株あたりの投資金額が下がり、株式の流動性向上、投資家層の拡大が期待されます。
• これらが業績に与える影響の評価
  中間決算の大幅な増益は、収益体質改善と事業構造改革の成果が明確に表れたものであり、通期業績への強い期待を抱かせます。株式分割は直接的な業績貢献はありませんが、市場での取引活性化や浮動株比率の増加を通じて、株価形成に良い影響を与える可能性があります。

16. 総評

東京インキは、伝統的なインキ事業を基盤としつつも、化成品や加工品といった高成長・高付加価値分野へ事業ポートフォリオの転換を着実に進めている企業です。足元の中間決算では売上高、特に利益面で大幅な成長を達成し、これまで課題であった収益性の改善が顕著に現れています。

• 強み:
  • 多角的な事業構成（インキ、化成品、加工品、不動産）によるリスク分散と安定収益源。
  • 化成品事業における樹脂着色剤や機能性材料、加工品事業における土木資材などに強み。
  • ASEAN市場（タイ）での海外展開など、成長戦略に積極的。
  • 極めて高い自己資本比率（58.1%）と健全な財務体質。
  • 市場環境の変化への適応力（高付加価値化、サステナブル製品開発）。
  • 高水準な配当利回り（3.40%）と自社株買いによる株主還元姿勢。
• 弱み:
  • 主要製品市場（オフセットインキ）の構造的縮小。
  • 過去の収益性がベンチマークを下回っていた点。
  • 市場での高い関心度を示唆する出来高が安定していない時期がある。
• 機会:
  • グローバル市場（ASEANなど）での化成品需要の拡大。
  • 環境規制強化に伴うサステナブル製品の開発・販売機会。
  • 高付加価値製品への転換による収益性さらなる改善。
  • 株式分割による流動性向上と投資家層拡大。
• 脅威:
  • 原材料価格や為替レートの変動リスク。
  • 国際情勢の不安定化によるマクロ経済への影響。
  • 競合他社との競争激化。
  • 印刷インキ市場のさらなる縮小。

総合的に見て、良好な財務基盤と企業努力による収益性改善が中期的な成長を支える可能性が高く、現在の株価は割安感が強いと判断されます。ただし、高値圏にある株価水準と信用買い残の状況、市場全体の変動リスクには注意が必要です。

17. 企業スコア

• 成長性: A
  （四半期売上成長率9.30%、通期営業利益予想37.5%増。中間期営業利益は前年同期比309.5%増と大幅な成長を見せる。高付加価値品へのシフト、ASEAN展開など将来の成長戦略も明確。）
• 収益性: B
  （ROE 5.55%、ROA 2.62%はベンチマークを下回るものの、直近の営業利益が大幅に改善しており、急速な収益性向上が見られる。今後の利益率改善に期待。）
• 財務健全性: S
  （自己資本比率 58.3%、流動比率 1.74、負債比率 23.12%と非常に高く、極めて健全な財務状況にある。営業キャッシュフローも潤沢。）
• 株価バリュエーション: S
  （PER 9.97倍、PBR 0.59倍ともに業界平均PER 15.9倍、PBR 0.7倍を大きく下回っており、割安感が非常に強い。）

企業情報

バリュー投資分析（5年予測・参考情報）

将来のEPS成長と配当を予測し、現在の株価が割安かどうかを試算した参考情報です。

現在の指標

予測の前提条件

5年後の予測値

EPS成長率と想定PERを基に算出した5年後の理論株価と累計配当です。

現在価格での試算リターン

現在の株価で購入した場合に期待できる年率換算リターン（CAGR）の試算値です。

目標年率ごとの理論株価（参考値）

目標とする年率リターンを達成するための理論上の買値と、さらに50%の安全域を確保した価格です。

関連情報

• Yahoo Finance
• Google Finance
• 日本経済新聞
• 会社四季報オンライン
• QUICK Money World
• みんかぶ
• かぶ探

証券会社

• 野村證券
• 大和証券
• SMBC日興証券
• みずほ証券
• 三菱UFJモルガン・スタンレー証券
• 楽天証券
• 松井証券

このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (3.0.5)」によって自動生成されました。

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