以下、三谷産業の企業分析レポートです。
1. 企業情報
- 事業内容などのわかりやすい説明
三谷産業は北陸を地盤とする総合商社で、化学品、情報システム、空調設備工事、エネルギー、樹脂・エレクトロニクス、住宅設備機器といった多岐にわたる事業を展開しています。商社機能だけでなく、医薬品原薬の受託製造や空調設備の施工、情報システムの開発・導入なども手掛けています。 - 主力製品・サービスの特徴
- 化学品: 化成品、医薬品原薬、機能性素材の販売および受託製造。環境ビジネス分野での強化も図っています。
- 情報システム: 公共・民間向けのITシステム受託開発・導入、クラウド連携サービスの提供。特に教育分野でのGIGAスクール構想関連案件が好調です。
- 空調設備工事: 大型施設の新規建設やリニューアルにおける空調設備の設計・施工。高付加価値リニューアル案件の推進に注力しています。
2. 業界のポジションと市場シェア
- 業界内での競争優位性や課題について
三谷産業は、化学品、情報システム、建築設備、エネルギーなど、多岐にわたる事業ポートフォリオを持つ総合商社であり、特定の事業に依存しないリスク分散型のビジネスモデルを確立しています。北陸地域に根差した事業基盤と長年の顧客関係が強みです。一方、住宅設備機器事業では大型案件の納期延伸による採算悪化が中間期に発生しており、個別事業でのプロジェクト管理や収益性改善が課題となっています。 - 市場動向と企業の対応状況
情報システム分野では、公共・教育分野のICT更新需要（NEXTGIGA案件等）を背景に受注が好調に推移しています。空調設備工事分野では建設需要に連動し、大型新築案件の受注が進んでいます。化学品分野では、医薬原薬や機能性素材の需要があり、環境ビジネスの強化を通じて市場ニーズに対応しています。為替の円安基調は、外貨建て取引の円換算額増加として一部事業にプラスに作用しています。
3. 経営戦略と重点分野
- 経営陣が掲げるビジョンや戦略
決算短信には具体的なビジョンの記載はありませんが、各セグメントにおいて、顧客ニーズに応じた高付加価値サービスの提供や事業領域の拡大を目指す姿勢が見られます。 - 中期経営計画の具体的な施策や重点分野
具体的な数値目標を伴う中期経営計画の詳細は記載されていませんが、以下の分野に注力しています。- 情報システム: クラウド連携サービス「Chalaza®」等の付加価値提供と安定受注基盤の強化。
- 空調設備工事: 高付加価値リニューアル案件の推進と大型案件の継続的な受注。
- 化学品: 機能性素材の受託製造や環境ビジネスにおける役割強化。
- 新製品・新サービスの展開状況（決算短信参照）
情報システム分野でのクラウド連携サービス「Chalaza®」の提供などが挙げられます。
4. 事業モデルの持続可能性
- 収益モデルや市場ニーズの変化への適応力
幅広い事業分野の組み合わせにより、特定市場の変動リスクを分散させています。各事業はそれぞれ異なる市場ニーズに対応しており、情報システム分野ではDX推進、空調設備工事では省エネや環境配慮型設備への切り替え、化学品では高機能素材や環境対応製品への需要に応えることで、持続的な収益機会を創出しています。 - 売上計上時期の偏りとその影響
空調設備工事や住宅設備機器のような大型プロジェクトを伴う事業では、工事の進捗や納期によって売上計上時期が偏る可能性があります。特に住宅設備機器事業では、大型物件の納期延伸が中間期の損失拡大につながっており、こうしたプロジェクト性の高い事業におけるリスク管理の重要性が示唆されます。
5. 技術革新と主力製品
- 技術開発の動向や独自性
決算短信からは具体的な独自の技術開発の詳細については判断できません。しかし、情報システム分野における公共・教育機関向けのITソリューション提供や、化学品分野での医薬原薬・機能性素材の受託製造など、専門性の高い領域でのサービス提供実績があります。 - 収益を牽引している製品やサービス
直近の決算では、情報システムにおけるNEXTGIGA案件等の受注好調、空調設備工事の大型新築案件受注、化学品における医薬品原薬や自社製品・受託製造が売上・利益を牽引しています。
6. 株価の評価
- EPSやBPSに基づく計算等を用いて、現在の株価との比較
- 株価: 572.0円
- EPS（会社予想）: 39.79円
- PBR（実績）: 0.67倍
- PER（会社予想）: 14.45倍
現在のPER14.45倍、PBR0.67倍は、後述の業界平均と比較して評価されます。
- 業界平均PER/PBRとの比較
- 業界平均PER: 10.1倍
- 業界平均PBR: 0.7倍
三谷産業のPER14.45倍は業界平均10.1倍と比較して割高感があります。PBR0.67倍は業界平均0.7倍とほぼ同水準であり、比較的割安感があります。
7. テクニカル分析
- 直近の株価推移を参照して、現在の株価が高値圏か安値圏か
現在の株価572.0円は、直近10日間の高値が594円、安値が541円のレンジで推移しています。本日の安値は569円、高値は594円であり、日中の値動きはありますが、このレンジの上限に近い水準です。 - 年初来高値・安値との位置関係
年初来高値は595円、年初来安値は286円です。現在の株価572.0円は年初来高値に非常に近い水準にあり、高値圏にあると言えます。 - 出来高・売買代金から見る市場関心度
本日の出来高は87,800株、売買代金は51,127千円です。3ヶ月平均出来高86.38千株、10日平均出来高75.95千株と比較すると、平均的な水準かやや高めの出来高であり、市場からの関心は持続していると見られます。
8. 財務諸表分析
- 売上、利益、ROE、ROAなどの指標を評価
- 売上高: 過去12か月で110,974百万円と前年同期比18.60%増。2022年3月期から継続して増収傾向にあります。
- 営業利益: 過去12か月で3,018百万円、前年同期比で大幅な改善が見られます。2025年3月期も増益予想です。
- 純利益: 過去12か月で3,008百万円と、2023年3月期以降は増加傾向にあり、特に直近の伸びが顕著です。
- ROE（実績）: 5.17%、過去12か月で6.02%。
- ROA（実績）: 1.90%、過去12か月で1.90%。
- 過去数年分の傾向を比較
総売上高は84,427百万円（2022年3月期）から110,974百万円（過去12か月）まで堅調に増加しており、成長軌道に乗っていると考えられます。粗利益も同様に増加傾向です。営業利益は2023年3月期に一時落ち込みましたが、その後回復し、直近では大きく改善しています。 - 四半期決算の進捗状況（通期予想との比較）
2026年3月期第2四半期（中間期）の決算では、売上高が通期予想に対して51.5%と通常の進捗である一方、営業利益の進捗率は約75.3%、親会社株主に帰属する中間純利益の進捗率は約75.1%と、通期予想に対して利益進捗が非常に良好であることが確認されています。これは実質的な上方修正期待につながる内容です。
9. 財務健全性分析
- 自己資本比率、流動比率、負債比率の評価
- 自己資本比率: 直近四半期で51.6% (実績50.7%)。財務は非常に安定しており、高い水準を維持しています。
- 流動比率: 直近四半期で1.26。短期的な支払い能力は問題ない水準です。
- 負債比率（Total Debt/Equity）: 直近四半期で30.54%。負債が自己資本に対して過度に膨らんでおらず、健全性が保たれています。
- 財務安全性と資金繰りの状況
これらの指標から、三谷産業の財務は非常に健全であると判断できます。営業活動によるキャッシュフローも過去12か月で4,220百万円とプラスを維持しており、安定した資金創出能力があります。 - 借入金の動向と金利負担
Total Debtは直近四半期で16.3B円、短期借入金は中間期末で13,969百万円です。インタレストインカムとインタレストエクスぺンスの差額であるネットインタレストインカムは過去12か月で-131百万円と純支払の状態ですが、EBITが4,315百万円あることから、金利負担は経営に大きな影響を与える水準ではないと見られます。
10. 収益性分析
- ROE、ROA、各種利益率の評価
- ROE（過去12か月）: 6.02%
- ROA（過去12か月）: 1.90%
- 売上総利益率（過去12か月）: 19.33% (21,447百万円 ÷ 110,974百万円)
- 営業利益率（過去12か月）: 4.27%
- 親会社株主に帰属する純利益率（過去12か月）: 2.71%
- 一般的なベンチマーク（ROE 10%、ROA 5%等）との比較
ROE6.02%、ROA1.90%は、一般的なベンチマークとされるROE10%、ROA5%には達していません。 - 収益性の推移と改善余地
営業利益率や純利益率は過去数年で改善傾向にあります。特に2026年3月期中間決算では、営業利益率が3.0%と前年同期の1.6%から大きく改善しており、収益性向上の取り組みが奏功していると見られます。情報システムや空調工事の受注好調、原価低減努力などが寄与しています。引き続き、収益率の低い事業セグメント（特に住宅設備機器）の立て直しや、高付加価値分野への注力が収益性改善の余地となります。
11. 市場リスク評価
- ベータ値による市場感応度の評価
ベータ値 (5Y Monthly): 0.33。市場全体の変動に対する株価の感応度が低く、安定性の高い銘柄であると言えます。 - 52週高値・安値のレンジと現在位置
52週高値は595.00円、52週安値は286.00円です。現在の株価572.0円は52週高値に非常に近い位置にあり、既に株価の上昇が進んでいる状態です。 - 決算短信に記載のリスク要因（外部環境、為替、地政学等）
決算短信には以下のリスク要因が挙げられています。- 大型案件の工程遅延や採算悪化（住宅設備機器事業での実例が記載されています）
- 為替変動（円高/円安の推移が外貨建て取引に影響）
- 原材料・エネルギー価格の変動
- 公共投資や顧客稼働の変動による受注・販売活動への影響
12. バリュエーション分析
- 業種平均PER/PBRとの比較
- 自己PER（会社予想）: 14.45倍
- 業種平均PER: 10.1倍
- 自己PBR（実績）: 0.67倍
- 業種平均PBR: 0.7倍
PERは業界平均と比較して割高ですが、PBRは業界平均とほぼ同水準、あるいはやや割安です。
- 目標株価レンジの算出（業界平均倍率適用）
- 目標株価（業種平均PER基準）: 494円
- 目標株価（業種平均PBR基準）: 605円
- 割安・割高の総合判断
現在の株価572.0円は、PER基準では目標株価494円より高く割高感がありますが、PBR基準では目標株価605円より低くやや割安感があります。PBRが1倍を下回っていることから、純資産価値から見れば割安と判断できます。PERとPBRの評価が分かれるため、一概に割安・割高とは判断しにくい状況です。
13. 市場センチメント分析
- 信用取引の状況（信用買残、信用倍率、需給バランス）
- 信用買残: 1,137,700株
- 信用売残: 42,900株
- 信用倍率: 26.52倍
信用買残が信用売残を大幅に上回っており、信用倍率が高い状態です。これは株価上昇時に売り圧力となる可能性のある、やや需給が悪化している状況を示唆しています。
- 株主構成（経営陣持株比率、安定株主の状況）
主要株主には三谷家や関連会社、公益財団法人などが多く名を連ねており、株式の54.17%がインサイダーによって保有されています。これにより、経営の安定性は高く、短期的投機筋の介入が比較的少ない株主構成であると考えられます。 - 大株主の動向
データからは大株主の直近の動向は読み取れませんが、安定株主が多いため、急激な大株主による売買は起こりにくいと推測されます。
14. 株主還元と配当方針
- 配当利回りや配当性向の分析
- 配当利回り（会社予想）: 2.09%
- 1株配当（会社予想）: 12.00円
- 配当性向（会社予想）: Payout Ratio 21.49% (財務指標)、通期EPS39.79円に対する会社予想年間配当12.00円では約30.2%となります。
配当利回りは2%台と比較的高水準です。配当性向も約30%と、企業成長のための内部留保と株主還元のバランスが取れた健全な水準と言えます。
- 自社株買いなどの株主還元策
決算短信には自社株買いに関する記載はありません。 - 株式報酬型ストックオプション等のインセンティブ施策
データなし。
15. 最近のトピックスと材料
- 適時開示情報の分析（大型受注、新製品、拠点展開等）
2026年3月期 第2四半期決算短信によると、以下の点が注目されます。- 業績の好調: 売上高、営業利益、純利益ともに中間期として過去最高を更新。通期予想も据え置かれていますが、中間時点での利益進捗率が75%を超えており、実質的な上振れが期待されます。
- 情報システムの受注拡大: NEXTGIGA案件や基幹システム更新等の大型受注が寄与し、受注高・売上高が大幅増、営業利益率も改善しています。
- 空調設備工事の順調な進捗: 大型新築案件の受注が進み、売上高・営業利益が増加しました。
- 住宅設備機器の課題: 大型物件の納品遅延により、中間期で損失が拡大しています。
- 投資有価証券の評価益: 有価証券評価差額金の増加により、包括利益が大幅に改善しています。
- これらが業績に与える影響の評価
情報システムと空調設備工事の好調な受注は、今後の業績を牽引する主要因となるでしょう。ただし、住宅設備機器の損失拡大は要注意ポイントです。包括利益の増加は財務の健全性を示す一方で、本業の収益とは直接関連しないため、短期的な株価への影響は限定的と見られます。全般的にはポジティブな内容が多く、通期業績への期待が高まります。
16. 総評
三谷産業は、北陸を地盤とする多角的な事業展開が特徴の総合商社です。化学品、情報システム、空調設備工事など幅広い分野を手掛け、リスク分散を図るとともに安定した事業基盤を構築しています。
直近の業績は非常に好調で、2026年3月期第2四半期決算では、主要セグメントの増収増益に加えて、通期予想に対する利益進捗率が75%を超える高水準を達成しており、実質的な業績上振れ期待が高まっています。特に情報システム分野での大型案件受注や空調設備工事の順調な進捗が貢献しています。財務健全性も自己資本比率51.6%と非常に高く、安定しています。
一方、収益性（ROE, ROA）は業界のベンチマークを下回っており、住宅設備機器事業では大型案件の納期遅延による損失拡大が課題として残ります。株価は年初来高値圏にあり、PERは業界平均より割高ですが、PBRはほぼ同水準であり、純資産価値からは割安感もあります。信用買残が多い点は、短期的な需給面で上値を押さえる要因となる可能性も指摘されます。
- **ポジティブ要因**:
- 多角的な事業展開によるリスク分散と安定した事業構造。
- 直近の業績好調、特に情報システムと空調設備工事の受注拡大が牽引。
- 通期予想に対する利益進捗が非常に良好で、実質的な上方修正期待。
- 高い自己資本比率による財務健全性。
- 堅実な配当政策（増配傾向、安定した配当性向）。
- ベータ値が低く、市場変動に強い特性。
- **ネガティブ要因**:
- 全体的な収益性（ROE, ROA）が業界ベンチマークを下回る。
- 住宅設備機器事業における損失拡大とプロジェクト管理リスク。
- 株価が高値圏にあり、PERは業界平均より割高。
- 信用買残が多く、短期的な需給悪化のリスク。
- 原材料価格変動や為替変動、大型案件の遅延といった外部リスク。
- 強み・弱み・機会・脅威の整理 (SWOT分析)
- 強み (Strengths)
- 多様な事業ポートフォリオによるリスク分散。
- 堅固な財務基盤（高い自己資本比率）。
- 北陸地盤に根差した顧客基盤と長年の事業実績。
- 情報システム・空調設備工事分野の好調な受注と成長性。
- 安定した株主構成。
- 弱み (Weaknesses)
- ROE・ROAが業界ベンチマークを下回る収益性の課題。
- 住宅設備機器事業における採算悪化と損失計上。
- PERが業界平均より割高感がある。
- 機会 (Opportunities)
- DX推進やGIGAスクール構想第2フェーズなどのIT投資需要。
- 環境ビジネスや高機能素材への需要増加。
- 建設・インフラ投資の継続的需要。
- 円安による外貨建取引の収益押し上げ効果。
- 脅威 (Threats)
- 原材料・エネルギー価格の変動リスク。
- 為替レートの急激な変動。
- 大型プロジェクトの受注減や納期遅延、採算悪化。
- 競合他社との価格競争激化。
- 金利上昇による借入金負担増。
17. 企業スコア
- 成長性: A
- 売上高は着実に増加傾向にある。特に直近の中間期では売上高、営業利益、純利益ともに過去最高を更新しており、情報システム・空調工事の成長が牽引している。通期予想に対する利益進捗率も高く、今後の成長も期待される。
- 収益性: C
- ROE（6.02%）とROA（1.90%）は一般的なベンチマーク（ROE 10%、ROA 5%）を下回る。営業利益率は改善傾向にあるものの、全体としての収益力はまだ改善の余地がある。住宅設備機器事業の損失も影響している。
- 財務健全性: S
- 自己資本比率は51.6%と非常に高く、財務基盤は極めて安定している。流動比率も1.26と健全で、総負債対自己資本比率も低い水準にある。現金保有状況も良好。
- 株価バリュエーション: B
- PER（14.45倍）は業界平均（10.1倍）と比較して割高感がある。しかし、PBR（0.67倍）は業界平均（0.7倍）とほぼ同水準であり、純資産価値からは割安感が残る。PERとPBRの判断が分かれるため、中立的な評価とする。
企業情報
| 銘柄コード | 8285 |
| 企業名 | 三谷産業 |
| URL | http://www.mitani.co.jp/ |
| 市場区分 | スタンダード市場 |
| 業種 | 商社・卸売 – 卸売業 |
バリュー投資分析（5年予測・参考情報）
将来のEPS成長と配当を予測し、現在の株価が割安かどうかを試算した参考情報です。
現在の指標
| 株価 | 572円 |
| EPS（1株利益） | 39.79円 |
| 年間配当 | 2.09円 |
予測の前提条件
| 予想EPS成長率 | 3.0% |
| 5年後の想定PER | 14.4倍 |
5年後の予測値
EPS成長率と想定PERを基に算出した5年後の理論株価と累計配当です。
| 予想EPS | 46.13円 |
| 理論株価 | 667円 |
| 累計配当 | 11円 |
| トータル価値 | 678円 |
現在価格での試算リターン
現在の株価で購入した場合に期待できる年率換算リターン（CAGR）の試算値です。
| 試算年率リターン（CAGR） | 3.46% （参考：低水準） |
目標年率ごとの理論株価（参考値）
目標とする年率リターンを達成するための理論上の買値と、さらに50%の安全域を確保した価格です。
| 目標年率 | 理論株価 | 安全域価格 | 現在株価との比較 |
|---|---|---|---|
| 15% | 337円 | 169円 | × 算出価格を上回る |
| 10% | 421円 | 210円 | × 算出価格を上回る |
| 5% | 531円 | 266円 | × 算出価格を上回る |
関連情報
証券会社
このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (3.0.5)」によって自動生成されました。
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