個人投資家の皆様へ
ＴＢグループ（証券コード:6775）の企業分析レポートをお届けします。本レポートは、提供された企業情報、各種財務データ、決算短信等に基づき、客観的な情報整理を目的としています。投資判断のご参考としてご活用ください。
1. 企業情報
- 事業内容などのわかりやすい説明
ＴＢグループは、主にLED照明・ディスプレイ、デジタルサイネージ、電子マネー対応レジスターなどの店舗向け自動化機器（SA機器）を提供している企業です。近年では、屋外電子看板やLED照明、電子レジが事業の三本柱となっており、ヘルスケア関連分野への展開も模索しています。 - 主力製品・サービスの特徴
- LED＆ECO事業: 法人向けの大型LEDビジョン（屋外・屋内）、高精細LEDディスプレイ（屋内）、DOOH（屋外広告媒体）広告、LED照明製品などを手掛けています。高精細化する市場ニーズに対応し、ストック型収益モデルへの転換を目指しています。
- SA機器事業: 電子レジスター、POS（販売時点情報管理）システム、券売機、自動釣銭機などの店舗自動化機器を提供しています。特に中小規模の飲食店などでの導入実績があります。また、連結子会社を通じてホテル関連事業も展開しています。
2. 業界のポジションと市場シェア
- 業界内での競争優位性や課題について
同社は、LEDビジョン市場において法人向け大型案件やDOOH広告の展開を通じて、高精細LEDへの市場転換とチェーンストア・公共交通機関などの需要拡大に対応しようとしています。SA機器事業においては、キャッシュレス対応レジなどの新商品投入による市場浸透が課題です。特定の市場シェアに関するデータは開示されていませんが、LEDやSA機器といった競争の激しい分野で、差別化された製品やサービス提供が求められます。 - 市場動向と企業の対応状況
高精細LEDの屋外から屋内への転換、DOOH広告市場の拡大、キャッシュレス化によるレジ刷新需要が市場の追い風となっています。同社は、LED事業で法人向け大型案件やDOOH広告の受注を伸ばし、SA機器事業では国営公共施設向け案件やキャッシュレス対応新製品で需要開拓を図ることで、これらの市場トレンドに対応しています。一方で、中小企業（SMB）市場の需要低迷はSA機器事業の課題となっています。
3. 経営戦略と重点分野
- 経営陣が掲げるビジョンや戦略
同社は、ハードウェア販売に偏ったフロー型収益モデルから、クラウドやASP（アプリケーションサービスプロバイダ）を活用したストック型収益モデルへの移行を主要戦略として掲げています。具体的には、DOOHの拡大、屋内向け高精細LED市場の深耕、SA機器のプラットフォーム化などを目指しています。 - 中期経営計画の具体的な施策や重点分野
中期経営計画の具体的なKPIや数値目標は開示されていませんが、LED事業では大型法人需要の獲得、ストック型収益モデル（ASP/ネットワーク型）への注力、DOOH自社ロケーションでの広告収益化推進が重点施策です。SA機器事業では、中小料飲店向けの販売強化と法人向け案件の獲得、国営公共施設案件やキャッシュレス対応の新製品投入による回復を目指しています。 - 新製品・新サービスの展開状況（決算短信参照）
決算短信によると、SA機器事業ではキャッシュレス対応レジなどの新製品投入により、下期の回復を目指すとしています。LED事業では、超大型ビジョンの設置やDOOH広告の自社ロケーション展開を進めています。
4. 事業モデルの持続可能性
- 収益モデルや市場ニーズの変化への適応力
同社は、ハード販売からストック型収益モデルへの転換を目指しており、LED事業におけるDOOH広告事業の進展やクラウド/ASPサービスの拡充はその適応を示すものです。市場ニーズとしての高精細LEDやキャッシュレス化にも対応する製品開発・サービス提供を行っています。しかし、新規事業の収益化には時間を要している点が課題です。 - 売上計上時期の偏りとその影響
売上計上時期の偏りに関する具体的なデータや言及は提供されていません。
5. 技術革新と主力製品
- 技術開発の動向や独自性
LED事業において、高精細化・大型化する市場ニーズに対応した製品提供を行っています。DOOH広告では自社ロケーション展開を通じた収益化も進めています。SA機器事業では、キャッシュレス対応レジなど、市場のデジタル化に対応した製品開発を進めています。具体的な独自技術や特許に関する詳細な情報は提供されていません。 - 収益を牽引している製品やサービス
直近の決算短信では、LED＆ECO事業の法人向け大型LEDビジョンの受注増加やDOOH広告の収益化が進んでおり、同事業が収益改善の大きな牽引役となっています。SA機器事業は売上減少とセグメント損失を計上しており、現状では収益を牽引しているとは言えません。
6. 株価の評価
- EPSやBPSに基づく計算等を用いて、現在の株価との比較
今期のEPS（会社予想）は「—」で計算できません。実績EPSも赤字のためPERは算出できません。
BPS（連結実績）は38.13円であり、現在の株価117.0円はBPSの約3.07倍（PBR）となっています。 - 業界平均PER/PBRとの比較
業界平均PERは12.9倍ですが、同社は赤字のためPERは算出できません。
業界平均PBRは0.8倍に対し、同社のPBRは3.07倍であり、業界平均と比較すると株価は割高な水準にあります。
7. テクニカル分析
- 直近の株価推移を参照して、現在の株価が高値圏か安値圏か
現在の株価は117.0円です。
年初来高値が174円、年初来安値が98円のレンジで推移しています。現在の株価は年初来高値から約32.8%下落、年初来安値からは約19.4%上昇した水準にあり、レンジの中央やや安値寄りに位置しています。 - 年初来高値・安値との位置関係
年初来高値 (174円) と年初来安値 (98円) の中間点は約136円です。現在の株価117円は、中間点より下回っており、年初来のレンジで見ると安値圏に近い位置にあると言えます。
50日移動平均線 (121.90円) および200日移動平均線 (127.71円) のどちらよりも現在の株価は下に位置しており、短期・中期的に下降トレンドにあることを示唆しています。 - 出来高・売買代金から見る市場関心度
本日の出来高は170,800株、売買代金は19,699千円でした。過去10日間の平均出来高（133.39k株）と比較すると、本日の出来高はやや増加しており、市場の関心度がわずかに高まっている可能性があります。時価総額が1,638百万円と小さいこともあり、出来高は比較的小規模です。
8. 財務諸表分析
- 売上、利益、ROE、ROAなどの指標を評価
- 売上: 過去数年間は23億円～24億円台で横ばい傾向にあります。直近12か月は2,447百万円。
- 利益: 営業利益、経常利益、純利益ともに過去数年間は一貫して赤字が継続しています。直近12か月の純利益は-204百万円、ROEは-33.97%、ROAは-4.19%といずれも低い水準です。
- ROE（実績）: -27.53%
- ROA（実績）: -4.19%
- 過去数年分の傾向を比較
損益計算書を見る限り、Total Revenue (売上高) は過去5年間ほぼ横ばいで推移していますが、Cost of Revenue (売上原価) とOperating Expense (販売費及び一般管理費) の合計が売上高を上回る状況が続き、Operating Income (営業利益) は継続的に赤字となっています。最終的なNet Income Common Stockholders (当期純利益) も217百万円～245百万円の赤字が続いており、抜本的な収益改善が実現していません。 - 四半期決算の進捗状況（通期予想との比較）
同社は2026年3月期の通期業績予想を「未定」としているため、四半期決算の進捗率を評価することはできません。直近の中間期決算では、売上高は前年同期比10.5%増と増収でしたが、投資有価証券評価損の計上により中間純損失は前年同期よりも拡大しました。しかし、営業損失は約96百万円改善しています。
9. 財務健全性分析
- 自己資本比率、流動比率、負債比率の評価
- 自己資本比率（実績）: 38.7%。中期経営計画の「中長期的な目標」に関する方針等から鑑みると、独立性の維持が求められる中で継続的な達成が望まれます。40%を下回っており、安定水準としてはやや低い部類に入ります。
- 流動比率（直近四半期）: 1.65倍（流動資産1,163,442千円 / 流動負債704,646千円）。1.0倍を超えており、短期的な支払能力は確保されていると言えます。
- 負債比率（直近四半期）: 約189.2%（負債合計1,008,876千円 / 純資産533,131千円）。自己資本に対する負債の割合は高めですが、自己資本比率との合わせて判断する必要があります。
- 財務安全性と資金繰りの状況
直近四半期の現金及び預金は334,167千円（約3.34億円）と一定の流動性は確保されています。営業活動によるキャッシュフローは過去12か月で9百万円のプラスとなっており、キャッシュが増え始めています。しかし、過去の長期営業損失を踏まえ、継続企業の前提に重要な疑義がある状況が認識されています。会社は資金対策（資産の資金化、追加調達協議）を行っており、現時点では継続企業注記は付されていません。 - 借入金の動向と金利負担
直近四半期の有利子負債（短期借入金＋長期借入金）は467,762千円です。損益計算書におけるNet Non Operating Interest Income Expense (純営業外支払利息) は過去12か月で-9,055千円であり、一定の金利負担があります。資金調達コストは、今後の金利動向や追加の資金調達状況によって変動する可能性があります。
10. 収益性分析
- ROE、ROA、各種利益率の評価
- ROE: -27.53%（過去12か月では-33.97%）。赤字が続いているため、マイナスが続いています。
- ROA: -4.19%（過去12か月）。こちらも赤字のため、低い水準です。
- 粗利率（Gross Profit / Total Revenue）: 直近12か月で約56.7% (1,388,392千円 / 2,447,658千円)。粗利率は比較的高水準ですが、販管費等の営業費用がこれを上回っているため、最終利益に繋がりません。
- 営業利益率（Operating Income / Total Revenue）: 直近12か月で約-4.1% (-100,300千円 / 2,447,658千円、指標のOperating Margin -0.81%とは計算が異なる。指標のOperating Marginは過去12か月の営業利益が-100,300千円と一致しないため、ここではP/Lデータからの計算値を採用)。継続して赤字であり、改善が必要です。
- 一般的なベンチマーク（ROE 10%、ROA 5%等）との比較
上記のROE、ROAともに一般的なベンチマークを大きく下回っており、収益性は極めて低い水準にあります。 - 収益性の推移と改善余地
過去数年間にわたり営業赤字が継続しており、収益性は低い水準で推移しています。直近の中間期ではLED事業の黒字化により営業損失が大幅に縮小した点は改善の兆しと見なせますが、企業全体の収益性を安定させるためには、SA機器事業の回復、新規事業の収益化、および継続的なコスト管理が不可欠です。
11. 市場リスク評価
- ベータ値による市場感応度の評価
Beta (5Y Monthly) は0.37です。これは市場全体の値動きに対して、同社の株価が比較的感応度が低い（市場が1%変動しても0.37%しか変動しない）ことを示唆しています。 - 52週高値・安値のレンジと現在位置
52週高値は174.00円、52週安値は98.00円です。現在の株価117.0円は、52週安値からは約19.4%高い位置に、52週高値からは約32.8%低い位置にあり、レンジの中央よりも安値圏に近い水準です。 - 決算短信に記載のリスク要因（外部環境、為替、地政学等）
決算短信に記載されている主なリスク要因は以下の通りです。- 原材料価格の動向（高騰リスク）
- 新規事業（ヘルスケア・ストック型モデル）の需要予測や収益化の不確実性
- 中小企業（SMB）市場の需要低迷の継続
- 資金調達コストの上昇
- 特定の主要取引先の採用・予算動向
- 為替変動や地政学リスクについて具体的な言及はありませんが、原材料調達や輸出入があれば影響を受ける可能性があります。また、投資有価証券評価損のような一時的な損失発生リスクも確認されています。
12. バリュエーション分析
- 業種平均PER/PBRとの比較
業種平均PERは12.9倍、業種平均PBRは0.8倍です。
同社は継続的な最終赤字のためPERは算出できません。
PBRは3.07倍であり、業種平均の0.8倍と比較すると、大きく上回っており、割高な水準と評価されます。 - 目標株価レンジの算出（業界平均倍率適用）
PBR（実績）3.07倍で、業界平均PBR 0.8倍を乗じても、現状の株価が業界平均に対しては割高であると示唆されます。提供された「目標株価(業種平均PBR基準): 30円」は、単純にBPS（38.13円）に業界平均PBR（0.8倍）を乗じたものと考えられます（38.13円 × 0.8 = 30.504円）。現在の株価117.0円と比較すると、大きく下回る水準です。 - 割安・割高の総合判断
継続的な赤字のためPERでの評価はできません。PBRは業界平均を大幅に上回っており、財務的な観点からは割高と判断されます。
13. 市場センチメント分析
- 信用取引の状況（信用買残、信用倍率、需給バランス）
信用買残は739,600株と前週比で微増しています。信用売残は0株のため、信用倍率は0.00倍となっています。これは、信用買いが一方的に存在する需給状況を示しており、売りの圧力が少ない一方で、信用買い残が今後の売り圧力となり得る可能性があります。 - 株主構成（経営陣持株比率、安定株主の状況）
経営陣の村田三郎氏が10.58%を保有しており、その他にもホスピタルネット、ビッグサンズなど安定的な株主が見られます。インサイダー保有比率は26.81%、機関投資家保有比率は3.16%です。経営陣の保有比率は比較的高いですが、浮動株の割合も一定数あります。 - 大株主の動向
大株主リストには、代表者である村田三郎氏が筆頭株主として名を連ねています。その他、ホスピタルネットやビッグサンズなど企業が上位にいます。特定の大きな動きは直近のデータからは確認できません。
14. 株主還元と配当方針
- 配当利回りや配当性向の分析
会社予想の1株配当は0.00円であり、配当利回りは0.00%です。当期純利益が赤字であるため、配当性向は算出できません。 - 自社株買いなどの株主還元策
自社株買いに関する明確な記載はありませんでした。ただし、期中平均株式数と期末発行済株式数（自己株式含む）の差異、および自己株式数のデータから、自己株式の変動があったことが示唆されますが、詳細な株主還元策としての自社株買い発表は確認できません。 - 株式報酬型ストックオプション等のインセンティブ施策
株式報酬型ストックオプション等のインセンティブ施策に関する情報は提供されていません。
15. 最近のトピックスと材料
- 適時開示情報の分析（大型受注、新製品、拠点展開等）
2026年3月期第2四半期決算短信によると、主なトピックスは以下の通りです。- LED＆ECO事業の営業利益改善と黒字化: 法人向け大型LEDビジョンの受注増加とDOOH広告の収益化が進捗し、セグメント利益43,493千円を計上し、前年同期の損失から黒字転換しました。これは中期経営計画のストック型収益モデル移行への手応えを示すものです。
- SA機器事業の課題: 中小料飲向け販売は低調でしたが、国営公共施設向け案件やキャッシュレス対応レジなどの新製品投入により、下期回復を目指すとしています。
- 特別損失の計上: 持分法適用関連会社（株式会社ホスピタルネット）の議決権喪失に伴う株式譲渡・減損処理により、投資有価証券評価損108,057千円を特別損失として計上しました。これが中間純損失拡大の主因となりました。
- 継続企業前提に関する注記: 過去の営業損失継続により重要な疑義がある状況ですが、会社は資金対策（現金残高、資産の資金化、追加調達協議）を行っており、継続企業注記は付されていません。
- これらが業績に与える影響の評価
LED＆ECO事業の改善は、事業戦略の方向性が一定の成果を出していることを示し、今後の収益改善に繋がる可能性があります。一方で、SA機器事業の低迷と特別損失の計上は、短期的な業績と財務状況にマイナスの影響を及ぼしています。特に特別損失は一時的なものですが、純利益の赤字幅を拡大させました。今後は、LED事業の成長継続とSA機器事業の回復、そして新規事業の早期収益化が課題であり、資金調達の状況も重要なポイントとなります。
16. 総評
ＴＢグループは、LED＆ECO事業の成長を牽引役に業績改善の兆しを見せているものの、長期的な赤字からの脱却が課題となっています。
- 全体的な見解
LED事業は法人向け大型案件やDOOH広告の展開で一定の成果を出し、セグメント利益を黒字化させるなど営業面での回復基調が見られます。しかし、SA機器事業の低迷と、投資有価証券評価損という一時的ながら大きな特別損失の計上により、会社全体では最終赤字が継続しており、財務健全性にも引き続き注意が必要です。ストック型収益モデルへの転換を目指す中期経営戦略は理解できますが、その確実な実行と成果が求められます。- ポジティブな点: LED＆ECO事業の成長と営業損失の縮小は、事業構造改革の成果の表れとして評価できます。営業キャッシュフローがプラスに転換している点も注視すべきです。
- 懸念点: 長期的な最終赤字が継続しており、自己資本比率も40%を下回っています。会社は通期予想を未定としており、将来の業績見通しが不透明であるため、予見性が低い状況です。PBRが業界平均と比較して割高であることも懸念点です。
- 注目点: LED事業の成長が継続するか、SA機器事業が新製品投入で回復できるか、そして新規事業の収益化がいつ実現するか、また、継続企業の前提に関する資金対策がどのように進められるかが今後の重要な焦点となります。
- 強み・弱み・機会・脅威の整理
- 強み (Strengths)
- 法人向け大型LEDビジョンやDOOH広告での受注拡大実績。
- LED＆ECO事業の直近中間期における黒字化と営業損失の縮小。
- キャッシュレス化など市場ニーズに対応した製品開発力（SA機器）。
- 営業活動によるキャッシュフローがプラスに転換。
- 弱み (Weaknesses)
- 長期にわたる最終赤字の継続。
- SA機器事業の売上低迷とセグメント損失。
- 研究開発および新規事業の収益化に課題。
- 自己資本比率がやや低く、財務健全性に懸念が残る。
- 通期業績予想が未定であり、将来の業績見通しが不透明。
- 機会 (Opportunities)
- 高精細LEDの屋内市場およびDOOH広告市場の拡大。
- キャッシュレス化による店舗向けSA機器の刷新需要。
- ストック型収益モデルへの転換による収益基盤の安定化。
- 脅威 (Threats)
- 原材料価格の高騰や為替変動リスク。
- 新規事業の収益化遅延。
- 中小企業（SMB）市場の需要低迷の継続。
- 競争激化による価格競争。
- 継続企業の前提に重要な疑義がある状況が続く可能性。
- 強み (Strengths)
17. 企業スコア
- 成長性：C
売上高は前年同期比10.5%増と増収でしたが、過去数年間は横ばい。LED事業の受注動向には改善が見られるものの、全体的な持続的成長にはまだ不確定要素が多いと判断。新規事業の収益化も遅延しており、安定的かつ高い成長が見込める段階ではないため、Bを下回ると評価します。 - 収益性：D
過去数年にわたり営業利益、最終利益ともに赤字が継続しており、ROE、ROAも大きくマイナスです。直近中間期で営業損失は縮小しましたが、全体での最終赤字は拡大しており、収益性は極めて低いと評価します。 - 財務健全性：C
自己資本比率は38.7%で40%を下回っており、やや低い水準です。流動比率は1.65倍で短期的な流動性は確保されていますが、負債比率は約189%と高めです。営業キャッシュフローがプラスに転換し、現金残高も一定ありますが、「継続企業の前提に重要な疑義がある状況」という会社の認識を考慮すると、安定性は低いと評価します。 - 株価バリュエーション：D
継続的な赤字のためPERは算出できません。PBRは3.07倍であり、業界平均の0.8倍と比較すると大幅に割高な水準と判断されます。客観的な指標に基づくと、割安とは評価しにくい状態です。
企業情報
| 銘柄コード | 6775 |
| 企業名 | TBグループ |
| URL | http://www.tb-group.co.jp/ |
| 市場区分 | スタンダード市場 |
| 業種 | 電機・精密 – 電気機器 |
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このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (3.0.5)」によって自動生成されました。
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