決算説明：TOYO TIRE（5105）

2025年度第2四半期決算説明資料

エグゼクティブサマリー

• 経営陣のメッセージ: 中間期として売上・営業利益は過去最高を更新。北米での大口径タイヤ等の好調を背景に価格転嫁・供給最適化で収益改善を図る。通期営業利益予想は上方修正（900億円）。
• 業績ハイライト: 売上高283,410百万円（+3.6%：良い）、営業利益48,176百万円（+1.3%：やや良い、営業利益率17.0%）、経常利益43,730百万円（△26.8%：悪い）、中間純利益33,330百万円（△20.6%：悪い）。為替差損により経常/純利益は前年同期比で減少。
• 戦略の方向性: 北米市場での製品強化（大口径タイヤ、WLTR増産）、現地生産の活用による関税対策と供給最適化、原材料費上昇分の価格転嫁推進。中計’21では連結営業利益率14%超、配当性向30%以上を掲げる。
• 注目材料: 通期営業利益予想を85,000百万円→90,000百万円に上方修正（前回比＋5,000百万円）、年間配当予想を125円→130円に上方修正（創立80周年記念配当5円含む）。中間配当は1株60円（前期50円）。
• 一言評価: 売上・営業利益は堅調で進捗良好だが、為替影響で経常/当期利益が弱含み。通期は上方修正・増配で株主還元は強化。

基本情報

• 説明者: 発表者（役職）：–、発言概要：資料に基づく業績報告、通期予想上方修正、米国での施策紹介、サステナビリティ活動の報告等。
• セグメント:
  • タイヤ：乗用車・SUV・トラック向け等のタイヤ事業（主力）
  • 自動車部品：自動車部品関連事業
  • その他：–（影響小/該当売上ほぼ無し）

業績サマリー

• 主要指標（連結、百万円／前年同期比）
  • 売上高：283,410（百万円）、対前年度＋9,908、＋3.6%（良い） ※中間期として過去最高（資料表記：2,834億円）
  • 営業利益：48,176（百万円）、対前年度＋606、＋1.3%（やや良い）／営業利益率17.0%
  • 経常利益：43,730（百万円）、対前年度△16,039、△26.8%（悪い）
  • 中間純利益：33,330（百万円）、対前年度△8,674、△20.6%（悪い）
  • 1株当たり利益（EPS）：–（資料未記載）
• 予想との比較（中間期会社予想ベース）
  • 売上に対する達成率：約102.3%（実績283,410 / 予想277,000） → 予想超過（良い）
  • 営業利益達成率：約126.8%（実績48,176 / 予想38,000） → 大幅な予想超過（良い）
  • 中間純利益達成率：約158.7%（実績33,330 / 予想21,000） → 大幅超過（良い）
  • サプライズの有無：営業利益・純利益は予想を大きく上回るサプライズ（良い）があった一方、経常/純の前年比較は為替差損で悪化。
• 進捗状況（通期予想に対する進捗率）
  • 通期売上予想585,000に対する進捗率：48.4%（283,410/585,000） → 概ね順調（良い）
  • 通期営業利益予想90,000に対する進捗率：53.5%（48,176/90,000） → 進捗良好（良い）
  • 通期当期純利益予想56,000に対する進捗率：59.5%（33,330/56,000） → 進捗良好（良い）
  • 中期経営計画（中計’21）に対する達成率：詳細なKPI進捗は資料断片のため判定不可（–）
• セグメント別状況（中間期 1-6月実績、対前年）
  • タイヤ：売上260,409百万円（+3.6%：良い）、営業利益47,084百万円（+0.4%：ほぼ横ばい）、営業利益率18.1%（高水準）
  • 自動車部品：売上23,001百万円（+3.6%：良い）、営業利益1,081百万円（+63.8%：良い）、営業利益率4.7%（改善）
  • その他：売上・利益影響ほぼ無し

業績の背景分析

• 業績概要・トピックス:
  • 売上・営業利益は中間期で過去最高更新（北米での大口径タイヤ等が寄与）。
  • 経常利益・中間純利益は為替差損（円高基調）を計上し減少。
• 増減要因（中間期・前年同期比）
  • 増収の主因：北米での販売好調（大口径タイヤ）、販売数量/構成の改善、価格転嫁の進捗。
  • 増益要因：販売要因での寄与（販売数量/価格改善）、自動車部品の利益改善。
  • 減益要因：天然ゴム等主要原材料の価格変動（天然ゴム影響は中間期で▲55億円）、海上運賃/物流コスト、為替差損（円高による評価損等）、関税・物流の影響。
• 競争環境: 市場シェアや具体的競合比較の数値は未記載（–）。同業他社との相対比較は資料上無し。
• リスク要因: 為替変動（米ドル1円で営業利益ベース約8億円影響）、原材料価格（天然ゴム等）、海上運賃等物流コスト、関税・貿易環境、サプライチェーン制約。

戦略と施策

• 現在の戦略（中計’21等）: 連結営業利益率14%超の達成、配当性向30%以上。商品戦略・価格戦略・供給戦略の組合せで収益改善を図る。
• 進行中の施策（具体例）:
  • 米国：市販用タイヤの価格改善、顧客層拡大のため新商品の投入、現地生産能力の積極活用（WLTR増産）、米国外向け供給の工場振替による関税対策、設備活用による生産能力引上げ。
  • 価格転嫁交渉の推進（新車用タイヤ・自動車部品含む）。
• セグメント別施策: タイヤ：大口径/高付加価値商品の拡販、供給最適化。自動車部品：価格改善交渉。
• 新たな取り組み: 統合報告書2025発刊、TNFD対応等自然資本対応、エアレスコンセプトタイヤ等次世代技術の推進、サステナビリティ（GHG削減・再エネ比率向上・天然ゴムトレーサビリティ向上）。

将来予測と見通し

• 通期業績予想（連結、百万円／対前年度増減率）
  • 売上高：585,000（+3.5%：良い）
  • 営業利益：90,000（△4.2%：やや悪化）
  • 経常利益：78,000（△23.6%：悪化）
  • 当期純利益：56,000（△25.1%：悪化）
  • 為替前提：米ドル145円、ユーロ162円（為替想定での感応度：米ドル1円→営業利益約8億円/年、ユーロ1円→約1億円/年）
• 予想修正: 通期営業利益は前回（85,000）から90,000へ上方修正（+5,000百万円）。主因は販売要因や価格転嫁、米国での生産活用等。年間配当は125円→130円に上方修正（うち記念配当5円）。
• 中長期計画: 中計’21の重要経営指標（連結営業利益率14%超、配当性向30%以上）を継続掲示。中計進捗の詳細は統合報告等で開示。進捗達成の可能性は、原材料・為替等外部環境に左右される（不確実性あり）。
• 予想の信頼性: 過去の予想達成傾向について具体的な履歴は資料内に限定的（–）。今回H1は営業利益で会社予想を大きく超過。
• マクロ影響: 為替（円高は収益悪化）、原材料（天然ゴム・石化品）、海上運賃・関税等が業績に直接影響。

配当と株主還元

• 配当方針: 配当性向30%以上を目標。株主還元方針は安定配当＋業績に応じた増配。
• 配当実績・予想: 中間配当：60円（前年50円、+10円：増配、良い）／年間配当予想：130円（前年実績120円、+10円、うち記念配当5円を含む：増配、良い）／配当性向目標：30%以上。配当利回り：株価情報が無いため算出不可（–）。
• 特別配当: 創立80周年記念配当5円を含む（今回の年間予想に含む）。
• その他株主還元: 自社株買い等の明示は資料上無し（–）。

製品やサービス

• 製品: 主力は各種タイヤ（OPEN COUNTRYシリーズ、PROXESシリーズ等）。新製品として「OPEN COUNTRY H/T II」「PROXES LuK II」等を投入。
• サービス: noair装着の電動カート車両提供（2025国際博覧会関連）等、用途提案型の提供。
• 協業・提携: 物流事業者等と協業しモーダルシフト等の取り組みで表彰を受ける。その他の合弁やM&Aは資料に明確記載無し（–）。
• 成長ドライバー: 北米での大口径タイヤの伸長、価格転嫁の進捗、WLTR等好調商品の増産、ESG・サステナブル製品（燃費・静粛性に寄与する製品）。

Q&Aハイライト

• Q&Aセッションの記載：資料内に詳細なQ&A記録は無し（–）。
• 未回答事項：為替見通しの前提詳細、競合比較、EPSや発行済株式数に基づく影響試算等は資料で明示されていない（–）。
• ポジティブ要因:
  • 中間期で売上・営業利益が過去最高（北米の好調が寄与）。
  • 通期営業利益上方修正と増配（130円）で株主還元姿勢を強化。
  • H1の進捗は通期に対して良好（営業利益進捗約53.5%）。
• ネガティブ要因:
  • 円高による為替差損で経常利益・当期利益が大幅減少（1-6月で経常利益△26.8%）。
  • 天然ゴムや海上運賃等の原材料・物流コスト変動リスク。
  • 関税・貿易政策等の外部リスク。
• 不確実性: 為替・原材料価格の変動、北米市場の需要動向、関税対応の成否。これら次第で通期達成度が左右される。
• 注目すべきカタリスト: 第3四半期以降の為替動向、天然ゴム価格の推移、WLTR等北米製品の追加需要・生産能力向上、通期業績の上期・下期バランス（7-12月見通し）。

重要な注記

• 会計方針の変更：資料上に特記事項は見当たらず（–）。
• リスク要因: 最終スライドに将来予想に関する免責（潜在的リスク・不確実性が含まれる旨）を記載。為替・原材料・物流・関税等が主要リスクとして挙げられる。
• その他: 統合報告書2025を発刊し、TNFD対応等サステナ関連情報を充実させた点を開示。

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