企業分析：PALTAC（8283）

1. 企業情報

• 事業内容などのわかりやすい説明
  株式会社ＰＡＬＴＡＣは、化粧品、日用品、一般用医薬品の卸売を主軸とする企業です。ドラッグストアを中心に、スーパーマーケット、コンビニエンスストアなど多様な小売チャネルに商品を供給しています。特に化粧品・日用品・一般医薬品卸では業界最大手であり、親会社であるメディパルホールディングスの傘下にあります。
• 主力製品・サービスの特徴
  事業別売上構成（2025年3月期）は、日用品が44%、化粧品が24%、健康・衛生関連品が18%、医薬品が12%となっています。売上高の大半を占める化粧品と日用品が主力であり、特にドラッグストア向けが全体の約6割を占めています。同社は、豊富な商品ラインナップと効率的な物流ネットワークを強みとしています。

2. 業界のポジションと市場シェア

• 業界内での競争優位性や課題について
  ＰＡＬＴＡＣは化粧品・日用品・一般医薬品卸で業界最大手という強固なポジションを確立しています。これは、大規模な物流インフラと、多様なメーカー品を網羅する仕入れ力、そして全国の小売店への安定供給能力に支えられています。親会社メディパルホールディングスのグループシナジーも競争優位性の一つと考えられます。課題としては、卸売業が一般的に薄利多売の構造である点、物流費や人件費の高騰といったコスト上昇圧力が挙げられます。
• 市場動向と企業の対応状況
  個人消費は物価上昇に伴う節約志向が継続していますが、訪日外国人客の増加や所得環境の改善が一部でプラス要因となっています。同社は、このような市場環境に対し、販売単価の上昇施策や、高付加価値の新規取扱商材（特に化粧品）の拡充によって売上総利益の改善を図っています。一方、全体的なコスト上昇圧力への対応が継続的な課題です。決算短信からは輸出・EC向けの売上が大幅に減少している点が注目されますが、主要な販売チャネルであるドラッグストア向けは堅調に成長しています。

3. 経営戦略と重点分野

• 経営陣が掲げるビジョンや戦略
  （詳細なビジョンや戦略に関するデータなし。決算短信からは個別の戦略KPIに関する詳細開示は確認できません。）
• 中期経営計画の具体的な施策や重点分野
  （具体的な中期経営計画に関するデータなし。ただし、決算短信からは、購買データ活用による需要変化の把握と高付加価値商材の拡充が継続的な戦略として挙げられています。）
• 新製品・新サービスの展開状況（決算短信参照）
  高付加価値の新規取扱商材（特に化粧品中心）の拡充に注力しており、これが売上・売上総利益の増加に貢献しています。具体的な新製品の名称やサービス内容は決算短信に記載がありません。

4. 事業モデルの持続可能性

• 収益モデルや市場ニーズの変化への適応力
  同社の収益は、化粧品・日用品・一般医薬品の大手卸売事業によって成り立っています。この分野は生活必需品を扱うため、景気変動の影響を受けにくい特性があります。市場ニーズの変化に対しては、高付加価値商材の導入や商品ミックスの改善を通じて対応しており、売上総利益率の改善も見られます。物流受託事業も行い、物流ノウハウを活かした事業多角化も進めることで持続可能性を高めています。ただし、輸出・EC分野の減速は、オンライン市場の変化への適応が今後の課題となる可能性を示唆しています。
• 売上計上時期の偏りとその影響
  データからは売上計上時期に大きな偏りがあるとの具体的な記載はありません。中間期売上が通期予想に対して概ね50%程度の進捗であることから、年間を通して安定した事業運営がされていると考えられます。

5. 技術革新と主力製品

• 技術開発の動向や独自性
  卸売業であるため、直接的な技術革新というよりも、物流システムの効率化やデータ分析による需要予測といった分野での取り組みが中心と考えられます。決算短信では、「購買データ活用による需要変化の把握」が戦略として挙げられており、これが同社の競争力向上に寄与している可能性があります。
• 収益を牽引している製品やサービス
  化粧品と日用品が引き続き収益を牽引しています。特に、化粧品は高付加価値商材の拡充が奏功し、売上増に貢献しています。輸出・EC向けが大幅に減少している一方で、ドラッグストア向けが堅調に推移していることから、国内の小売チャネル強化が当面の注力分野と考えられます。

6. 株価の評価

• EPSやBPSに基づく計算等を用いて、現在の株価との比較
  • 現在の株価: 4,860.0円
  • EPS（会社予想）: 356.91円
  • BPS（実績）: 4,835.22円
  • PER（会社予想）: 13.62倍
  • PBR（実績）: 1.01倍
    現在の株価はBPS（一株当たり純資産）とほぼ同水準であり、PBRが1.01倍であることから、企業が持つ純資産価値に対して妥当な評価がされている状況と言えます。EPSに基づくPERは13.62倍です。
• 業界平均PER/PBRとの比較
  • 業界平均PER: 12.1倍
  • 業界平均PBR: 1.0倍
    現在のPBR（1.01倍）は業界平均PBR（1.0倍）とほぼ同水準であり、資産価値の面からは平均的な評価を受けています。一方、PER（13.62倍）は業界平均PER（12.1倍）と比較するとやや高めであり、利益面からは割高感が示唆されます。

7. テクニカル分析

• 直近の株価推移を参照して、現在の株価が高値圏か安値圏か
  直近10日間の株価推移は4739円～4899円の間で推移しており、現在の株価4,860円は比較的高値圏に位置しています。
• 年初来高値・安値との位置関係
  • 年初来高値：4,899円
  • 年初来安値：3,449円
    現在の株価4,860円は年初来高値4,899円に非常に近く、ほぼ年初来高値圏で推移しています。これは投資家の期待感の高まりや直近の好材料が反映されている可能性がありますが、一方で高値警戒感も意識される水準です。
• 出来高・売買代金から見る市場関心度
  • 出来高: 44,000株
  • 売買代金: 213,509千円
    直近10日間の平均出来高（3ヶ月平均79.23k株、10日平均82.51k株）と比較すると、本日の出来高44,000株は減少しており、市場の関心度は一時的に低下している可能性があります。高値圏での出来高減少は、買いの勢いが一服している可能性も示唆します。

8. 財務諸表分析

• 売上、利益、ROE、ROAなどの指標を評価
  • Total Revenue（過去12ヶ月）：1,212,805百万円
  • Net Income Common Stockholders（過去12ヶ月）：22,105百万円
  • ROE（実績）：8.08%
  • ROA（過去12ヶ月累計実績ベース）：約4.16% (22,105百万円 / 530,646百万円)
    売上高は過去数年間で着実に増加傾向にあり、営業利益も安定して推移しています。ROEは8.08%であり、ROAは約4.16%です。卸売業の特性上、利益率は高くないものの、効率的な経営が行われていることを示唆します。
• 過去数年分の傾向を比較
  損益計算書を見ると、Total Revenue（売上高）は2022年3月期から継続して増収傾向にあります。Gross Profit（売上総利益）も同様に増加していますが、Operating Expense（営業費用）も増加しており、Operating Income（営業利益）は2022年の25,921百万円から、2023年24,472百万円、2024年27,173百万円、2025年中間期32,689百万円と一時的に変動がありつつも、直近12ヶ月で27,926百万円と安定を保っています。純利益も売上増加に伴い増加傾向です。
• 四半期決算の進捗状況（通期予想との比較）
  2026年3月期第2四半期（中間期）の決算は、通期予想に対し、売上高が50.8%（625,135百万円）、当期純利益が50.6%（11,137百万円）と概ね順調に進捗しています。しかし、営業利益は47.9%（13,894百万円）とやや遅れており、下期での挽回が求められます。会社は通期予想を据え置いています。

9. 財務健全性分析

• 自己資本比率、流動比率、負債比率の評価
  • 自己資本比率（実績）：56.7% (直近中間期 56.0%)
  • 流動比率（直近四半期）：1.75倍
  • 負債比率（直近中間期ベース）：約78.6% (負債合計233,436百万円 / 純資産297,210百万円)
    自己資本比率は56.0%と非常に高く、財務基盤は強固です。流動比率も1.75倍と1倍を大きく超えており、短期的な支払能力に問題はありません。負債比率も80%を下回る水準であり、総じて財務健全性は極めて高いと評価できます。
• 財務安全性と資金繰りの状況
  営業キャッシュフローがプラスであり、安定的に資金を創出しています。総資産に対する現金及び現金同等物の比率も高く、資金繰りには全く問題がないと判断できます。
• 借入金の動向と金利負担
  損益計算書においてNet Non Operating Interest Income ExpenseおよびInterest Expenseは非常に小さい金額であり、金利負担は経営に大きな影響を与えていないことが分かります。借入金に関する詳細なデータはありませんが、自己資本比率の高さから過度な借入は少ないと推測されます。

10. 収益性分析

• ROE、ROA、各種利益率の評価
  • ROE（実績）：8.08%
  • ROA（計算値）：約4.16%
  • 売上総利益率（過去12ヶ月）：約7.53%
  • 営業利益率（過去12ヶ月）：約2.30%
    同社のROEは8.08%、ROAは約4.16%であり、卸売業という業態を考慮すると堅実な収益性を確保していると言えます。売上総利益率は7.53%、営業利益率は2.30%で、薄利多売の業態ながらも効率的な事業運営が見られます。
• 一般的なベンチマーク（ROE 10%、ROA 5%等）との比較
  ROE（8.08%）およびROA（4.16%）は、それぞれ一般的なベンチマークである10%および5%にはわずかに届かない水準です。これは業種特性によるところが大きいですが、さらなる収益効率の改善余地を示す可能性もあります。
• 収益性の推移と改善余地
  決算短信によれば、中間期で売上総利益率は改善（7.36%→7.44%）しているものの、販管費（人件費・物流費）の増加が営業利益を圧迫し、営業利益率はわずかに低下（2.33%→2.22%）しています。今後は、コストコントロールが収益性改善の鍵となります。高付加価値商材の拡充は粗利率改善に貢献しているため、この戦略の継続が期待されます。

11. 市場リスク評価

• ベータ値による市場感応度の評価
  • Beta (5Y Monthly): -0.11
    ベータ値が-0.11とマイナスであるため、市場全体の動き（日経平均株価やTOPIXなど）とは逆の方向に動く傾向があるか、非常に市場感応度が低いことを示唆します。これは、生活必需品を扱う安定性の高いビジネスモデルが背景にあると考えられ、市場が下落する局面では比較的安定しやすい銘柄である可能性があります。
• 52週高値・安値のレンジと現在位置
  • 52週高値：4,899.00円
  • 52週安値：3,449.00円
    現在の株価4,860.0円は52週高値に非常に近い位置にあり、上値抵抗が意識される水準です。
• 決算短信に記載のリスク要因（外部環境、為替、地政学等）
  決算短信に記載されている主なリスク要因は、物流費や人件費の継続的な上昇、個人消費の弱含み、輸出/EC需要の変動、原材料費の更なる高騰などです。これらは同社の収益性に直接影響を与える可能性があります。為替や地政学リスクについての具体的な記載はありません。

12. バリュエーション分析

• 業種平均PER/PBRとの比較
  • PER（会社予想）: 13.62倍 vs 業界平均PER: 12.1倍
  • PBR（実績）: 1.01倍 vs 業界平均PBR: 1.0倍
    PBRは業界平均とほぼ同水準であり、妥当な水準と評価できます。PERは業界平均より高く、利益面からは割高感があります。
• 目標株価レンジの算出（業界平均倍率適用）
  • 目標株価(業種平均PER基準): 4,326円 (EPS 356.91円 × 業界平均PER 12.1倍)
  • 目標株価(業種平均PBR基準): 4,835円 (BPS 4,835.22円 × 業界平均PBR 1.0倍)
    現在の株価4,860円は、業種平均PER基準の目標株価4,326円より高く、業種平均PBR基準の目標株価4,835円とはほぼ同水準です。
• 割安・割高の総合判断
  PBR基準では平均的な評価ですが、PER基準で見ると現在の株価はやや割高であると判断されます。年初来高値圏にあることも考慮すると、現状では割高感が意識される可能性があります。

13. 市場センチメント分析

• 信用取引の状況（信用買残、信用倍率、需給バランス）
  • 信用買残: 10,800株 (+2,900株/前週比)
  • 信用売残: 5,800株 (-600株/前週比)
  • 信用倍率: 1.86倍
    信用買残が信用売残を上回っており、信用倍率は1.86倍です。信用買残が前週比で増加し、信用売残が減少していることから、買い方が優勢であり、短期的な株価上昇への期待感が市場にあることを示唆しています。ただし、買残の増加は将来の売り圧力となる可能性もあります。
• 株主構成（経営陣持株比率、安定株主の状況）
  • 筆頭株主はメディパルホールディングスで51.38%を保有しており、圧倒的な安定株主です。
  • 次いで、日本マスタートラスト信託銀行（信託口）、日本カストディ銀行（信託口）といった機関投資家や信託銀行が上位に名を連ね、安定株主が多く存在します。
  • 自社従業員持株会が2%保有しており、従業員の株価への関心も高いと見られます。
  • 「% Held by Insiders 1: 55.83%」との情報もあり、経営陣および関係者による安定的な保有状況がうかがえます。
• 大株主の動向
  大株主上位10社に目立った変動に関するデータは提示されていませんが、安定株主が多数を占めることから、株価の急な変動リスクは限定的であると考えられます。

14. 株主還元と配当方針

• 配当利回りや配当性向の分析
  • 配当利回り（会社予想）：2.47%
  • 1株配当（会社予想）：120.00円
  • 配当性向（通期予想）：33.6%
  • 47%の配当利回りは、現在の低金利環境下では魅力的な水準と言えます。配当性向も33.6%と中程度の水準であり、企業の成長投資と株主還元のバランスが取れていると評価できます。
• 自社株買いなどの株主還元策
  決算短信によれば、当中間期に自己株式の取得（208,300株）を実施し、投資家への還元を実行しています。また、2025年8月20日付で1,000,000株の自己株式消却も行い、発行済株式数の減少を通じて1株当たり利益の向上にも寄与しています。
• 株式報酬型ストックオプション等のインセンティブ施策
  株式報酬型ストックオプションに関する具体的な記載はデータにありません。

15. 最近のトピックスと材料

• 適時開示情報の分析（大型受注、新製品、拠点展開等）
  2026年3月期第2四半期決算短信において、売上高の増加（+4.1%）と売上総利益率の改善（+0.08pt）が確認されました。特に、高付加価値の新規取扱商材（化粧品中心）の拡充が売上増加に貢献したと報告されています。また、自己株式の取得と消却を行ったことも重要な株主還元策として挙げられます。
• これらが業績に与える影響の評価
  売上総利益率の改善はポジティブな要素ですが、人件費や物流費などの販管費増加が営業利益を圧迫しているため、通期業績予想達成には下期でのコストコントロールが重要となります。自己株式取得・消却は1株当たり利益（EPS）を押し上げ、株主価値向上に寄与します。

16. 総評

ＰＡＬＴＡＣは、化粧品・日用品・一般医薬品卸の業界最大手として、安定した事業基盤を持つ企業です。親会社メディパルホールディングスの傘下で安定性が高く、生活必需品を扱うため景気変動に左右されにくい特性があります。

• 全体的な見解
  売上高は着実に成長しており、高付加価値商材の拡充により売上総利益率も改善傾向にあります。財務基盤は非常に強固で、自己資本比率や流動比率は高水準を維持しています。配当性向も安定しており、自社株買いや消却といった株主還元にも積極的です。しかし、人件費や物流費の増加が営業利益を圧迫しており、営業利益率の改善が課題となっています。株価は年初来高値圏で推移しており、PERベースでは業界平均と比較してやや割高感があります。ベータ値が低い安定株という特徴があります。
  • 強み: 業界最大手としての安定した地位と広範な物流ネットワーク。財務健全性が極めて高く、景気変動に強い安定的な事業構造。連続増配と自社株買いなど、積極的な株主還元策。
  • 弱み: 卸売業特有の薄い利益率。物流費・人件費のコスト上昇圧力に対する利益確保の難しさ。輸出・EC分野の急減速。
  • 機会: 高付加価値商材の継続的な拡充による粗利率改善。インバウンド需要回復による化粧品等の需要増加。デジタル化による物流効率化の余地。
  • 脅威: 物価上昇による個人消費のさらなる冷え込み。競争激化による価格下落圧力。物流コスト・人件費の更なる高騰。
    現時点での株価は高値圏にあり、PER指標での割高感も意識されますが、堅実な企業運営と安定した株主還元策は長期投資家にとって魅力となり得ます。

17. 企業スコア

• 成長性: B
  売上高は着実に増加しており、高付加価値商材の展開が売上と粗利率の改善に貢献しています。しかし、営業利益の伸びはコスト増により緩やかであり、輸出・EC分野での減速も見られるため、安定成長と評価します。
• 収益性: B
  ROE 8.08%、ROA 約4.16%は、一般的なベンチマークにはわずかに届かないものの、卸売業としての事業特性を考慮すれば堅実な水準です。売上総利益率は改善しているものの、販管費増加により営業利益率は低下傾向にあるため、平均的な収益性と評価します。
• 財務健全性: A
  自己資本比率56.0%、流動比率1.75倍、負債比率約78.6%といずれも高水準であり、財務基盤は非常に強固です。十分な現預金も保有しており、財務安全性は極めて高いと評価します。
• 株価バリュエーション: C
  PER（13.62倍）は業界平均（12.1倍）よりも高く、割高感が意識されます。PBR（1.01倍）は業界平均（1.0倍）とほぼ同水準です。年初来高値圏で推移していることも考慮すると、総合的にはやや割高と評価します。

企業情報

バリュー投資分析（5年予測・3シナリオ参考情報）

将来のEPS成長と配当を3つのシナリオ（楽観・標準・悲観）で予測し、現在の株価が割安かどうかを試算した参考情報です。

現在の指標

シナリオ別5年後予測

各シナリオの成長率・PER前提と、それに基づく5年後の予測株価・期待リターンです。

目標年率別の理論株価（標準シナリオ）

標準シナリオに基づく参考値です。「理論株価」は、この価格以下で購入すれば目標年率リターンを達成できる可能性がある株価上限です。

現在株価: 4,860円

【判定基準】○割安:現在株価≦理論株価 / △割高:現在株価>理論株価

関連情報

• Yahoo Finance
• Google Finance
• 日本経済新聞
• 会社四季報オンライン
• QUICK Money World
• みんかぶ
• かぶ探

証券会社

• 野村證券
• 大和証券
• SMBC日興証券
• みずほ証券
• 三菱UFJモルガン・スタンレー証券
• 楽天証券
• 松井証券

このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (3.0.5)」によって自動生成されました。

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