企業分析：鶴弥（5386）

企業の一言説明

鶴弥は、愛知県を地盤とする陶器瓦製造の国内最大手であり、高耐久性、防災性に強みを持つ三州瓦トップシェアの企業です。

投資判断のための3つのキーポイント

• 極めて高い財務健全性と顕著な割安感: 自己資本比率76.0%、Piotroski F-Score 7/9(S優良)という盤石な財務基盤に加え、PBR（株価純資産倍率）0.24倍と業界平均0.7倍を大幅に下回る水準にあり、企業価値に対して株価が極めて割安と判断されます。
• 本業の収益性低迷と市場環境の厳しさ: 売上高は減少傾向にあり、営業利益率やROEは低水準で推移しています。国内の建築着工戸数減少が逆風となる中、固定資産売却益といった一時的な特別利益を除いた本業の収益力改善が喫緊の課題です。
• 東証スタンダード市場上場廃止のリスクと株主還元の動き: 東証スタンダード市場からの上場廃止が決定しており、市場の注目度低下、流動性減少、投資家層の変化といったネガティブな影響が懸念されます。一方で、発行済株式数の5.12%を上限とする自社株買いを発表しており、株価の下支え効果や株主還元への意識が見られます。

企業スコア早見表

※スコア凡例: S=優良, A=良好, B=普通, C=やや不安, D=懸念

注目指標サマリー

1. 企業概要

鶴弥は1887年創業、1968年設立の愛知県を地盤とする陶器瓦専業メーカー最大手です。国内トップシェアを誇る三州瓦を中心に、J形瓦、F形瓦、M形瓦といった様々な形状の粘土瓦の製造・販売を手掛けています。高耐久性や防災性に強みを持ち、瓦屋根の施工・工事事業も展開しています。製造合理化を先行させ、技術的独自性を追求することで、変動の大きい建築市場において競争力を維持しています。

2. 業界ポジション

鶴弥は、国内の粘土瓦市場において愛知県の三州瓦を主力とする最大手メーカーであり、業界内で確固たる地位を築いています。陶器瓦は、耐久性や意匠性、断熱性、防災性に優れる建材として一定の需要がありますが、近年は新築戸建住宅の着工戸数減少や多様な屋根材の登場により、市場全体は縮小傾向にあります。競合他社は窯業系や金属系屋根材メーカーなどが存在しますが、伝統的な陶器瓦市場においては圧倒的なブランド力と技術力を有しています。財務指標では、PER（株価収益率）が7.11倍と業界平均7.3倍とほぼ同水準である一方、PBR（株価純資産倍率）は0.24倍と業界平均0.7倍を大幅に下回っており、資産価値から見て極めて割安な水準にあります。

3. 経営戦略

鶴弥は、国内の瓦需要が減少傾向にあることを認識しつつ、高耐久性・防災性という製品の強みを活かした差別化戦略を推進しています。2026年3月期の通期業績予想では、売上高6,700百万円、営業利益270百万円、経常利益380百万円、当期純利益430百万円を見込んでいますが、直近の第3四半期累計では売上高、営業利益、経常利益がいずれも前年同期を下回っており、本業の収益力には課題が残ります。特に当期純利益は固定資産売却益2.3億円強という一時的な特別利益によって大幅に押し上げられており、本業での収益改善が望まれます。
今後最も注目されるイベントの一つは、東証スタンダード市場の上場廃止と名古屋証券取引所メイン市場への上場継続です。これは経営判断として、上場維持コストの削減や名証を基盤とした地域密着型経営への回帰を目指すものと推察されますが、東証上場廃止は市場の注目度や流動性にネガティブな影響を与える可能性があります。一方で、発行済株式総数に対する5.12%を上限とする自社株買い（株主還元策）を発表しており、株主価値向上への意識も示しています。市場動向としては、建築着工戸数の減少、物価上昇・金利上昇による高価格帯住宅需要への影響が主要なリスク要因として認識されており、これらの市場環境下での収益性改善が今後の経営の焦点となります。

【財務品質チェックリスト】Piotroski F-Score

Piotroski F-Scoreの総合スコアは7/9点と「S: 財務優良」の評価です。特に収益性スコア3/3、財務健全性スコア3/3と、基礎的な収益力と財務体制は極めて良好であることを示しています。一方で、効率性スコアは1/3に留まっており、ROE（株主資本利益率）や営業利益率といった資本効率・本業の収益性には改善の余地があることを示唆しています。

【収益性】

• 営業利益率（過去12か月）: 5.24% （2026年3月期第3四半期累計実績では3.22%）
  • ベンチマーク（10%以上）と比較して低水準であり、本業の収益力に課題があります。原材料価格の高騰や市場の競争圧力の影響を受けていると考えられます。
• ROE（実績）: 1.02% （2026年3月期第3四半期累計実績では2.95%）
  • 株主資本をどれだけ効率的に使って利益を上げたかを示すROEは、一般的な目安とされる10%を大きく下回る水準です。これは、潤沢な自己資本を抱えながらも、それを最大限に活かしきれていないことを示しています。
• ROA（実績）: 0.40% （2026年3月期第3四半期累計実績では2.33%）
  • 総資産に対する利益の割合を示すROAも、一般的な目安とされる5%を大きく下回っており、資産全体の活用効率が低いことを示唆しています。

【財務健全性】

• 自己資本比率（実績）: 76.0% （2026年3月期第3四半期末では79.0%）
  • 負債に頼らず、どれだけ自己資金で経営しているかを示す自己資本比率は、非常に高く（70%以上で優良とされる）、盤石な財務基盤を築いていることが分かります。
• 流動比率（直近四半期）: 1.88倍
  • 短期的な支払い能力を示す流動比率は、200%（2倍）が安全圏とされる中で、188%と良好な水準です。これは、短期的にも十分な支払い能力があることを示しています。
• Total Debt/Equity（直近四半期）: 7.37% (0.0737倍)
  • 自己資本に対する負債の割合が非常に低く、ほとんど無借金経営に近い状態であり、財務的なリスクは極めて小さいと言えます。

【キャッシュフロー】

• 営業キャッシュフロー（過去12か月）: 271百万円
  • 本業で稼ぎ出すキャッシュフローは安定してプラスを維持しており、事業からの現金の創出能力は健全です。
• フリーキャッシュフロー（2026年3月期第3四半期累計）: +842百万円
  • 提供データには過去12ヶ月の Levered Free Cash Flow が-305.5百万円とありますが、より最新の決算短信（2026年3月期第3四半期累計）でフリーキャッシュフローが+842百万円と開示されており、営業CFがプラスで投資活動も（固定資産売却益を含む形で）キャッシュを創出しています。本業で稼いだ現金を、事業活動における投資後に自由に使える現金が大幅な黒字であり、財務的な余裕があることを示しています。

【利益の質】

• 営業CF/純利益比率: 1.73倍
  • 純利益に対して営業キャッシュフローが1.0倍を大幅に上回っており、利益の質の非常に高い状態（S評価：優良）です。会計上の利益だけでなく、実際に手元に残る現金が十分に確保されていることを示しています。

【四半期進捗】

• 2026年3月期第3四半期累計の通期予想に対する進捗率は以下の通りです。
  • 売上高進捗率: 73.8%
  • 営業利益進捗率: 58.9%
  • 当期純利益進捗率: 83.7%
• 営業利益は通期予想に対し約6割の進捗に留まっており、計画達成には第4四半期での巻き返しが必要です。一方で、当期純利益は特別利益の影響で高い進捗率となっています。
• 直近3四半期（2026年3月期第1Q～第3Q累計）の業績は、売上高、営業利益ともに前年同期比で減少傾向にあり、本業の業績は低迷しています。

【バリュエーション】

• PER（会社予想）: 7.11倍
  • 「株価が利益の何年分か」を示すPERは、業界平均7.3倍とほぼ同水準であり、割安でも割高でもなく適正な水準に位置すると考えられます。ただし、会社予想EPSには固定資産売却益による一時的な利益が含まれているため、本業の実力でPERを評価する際には注意が必要です。
• PBR（実績）: 0.24倍
  • 「株価が純資産の何倍か」を示すPBRは、業界平均0.7倍を大幅に下回る0.24倍と非常に低い水準にあります。これは、企業の持つ純資産価値（解散価値）と比較して株価が極めて割安であることを示しており、バリュー投資家にとっては魅力的な水準であると言えます。

【テクニカルシグナル】

【テクニカル】

• 52週高値・安値との位置: 現在株価407.0円は52週高値438.00円から約7.1%低い位置、52週安値344.00円からは約18.3%高い位置（52週レンジ内位置67.0%）にあります。安値圏からは上昇したものの、高値に迫る勢いはありません。
• 移動平均線との関係: 現在株価は、5日移動平均線 (411.00円)、25日移動平均線 (407.68円)、75日移動平均線 (410.77円) をわずかに下回っています。一方で、200日移動平均線 (403.10円) は上回っており、短期から中期ではやや軟調ながらも、長期的なトレンドは維持されている可能性があります。

【市場比較】

• 鶴弥の株価は過去1年で+10.30%のリターンを記録していますが、同期間の日経平均（+37.12%）やTOPIX（+37.12%）のリターンを大幅に下回っています。これは、市場全体の上昇に乗り切れていないことを示しており、市場平均と比較した相対パフォーマンスは低い現状です。この背景には、本業の収益性低迷や、東証スタンダード市場上場廃止の決定が影響していると考えられます。

【注意事項】

⚠️ 東証スタンダード市場の上場廃止が決定しており、市場の注目度低下、流動性低下、投資家層の変化といったネガティブな影響に注意が必要です。

【定量リスク】

• ベータ値（5年月次）: 0.02
  • 市場全体の動きに対する感応度を示すベータ値は極めて低い0.02です。これは市場全体が大きく変動しても、鶴弥の株価はほとんど影響を受けない特性を持つことを示しています。安定しているとも言えますが、市場が好調な局面でも恩恵を受けにくい傾向があります。
• 年間ボラティリティ: 20.15%
  • 年間を通しての株価の変動の大きさを表すボラティリティは20.15%です。仮に100万円投資した場合、年間で±20.15万円程度の変動が想定され、比較的変動幅が小さい銘柄と言えます。（一般的に市場全体のボラティリティは20-30%程度とされる）
• シャープレシオ: -0.01
  • リスクに見合うリターンが得られているかを示すシャープレシオがマイナスであることは、投資リスクに対して十分なリターンが得られていない現状を示唆しており、投資効率は低いと判断されます。
• 最大ドローダウン: -22.81%
  • 過去最悪の下落率である最大ドローダウンは-22.81%です。仮に100万円投資した場合、過去には最大で約22.8万円の含み損が発生したことがあることを意味し、この程度の下落は今後も起こりうるリスクとして考慮すべきです。

【事業リスク】

• 建築市場の縮小と需要低迷: 国内の特に新築戸建住宅の着工戸数減少が継続しており、主力の陶器瓦市場の縮小は鶴弥の売上高に直接的な悪影響を与えます。高耐久性を強みとしてリフォーム市場での需要開拓も考えられますが、現時点では新築市場への依存度が高いです。
• 原材料価格・燃料費の高騰: 粘土、燃料（電力、ガス）といった原材料およびエネルギーコストの変動は、製造原価に直接的に影響し、収益性を圧迫する可能性があります。価格転嫁が難しい場合、利益率の悪化に直結します。
• 東証スタンダード市場上場廃止による影響: 東証上場維持基準への対応を断念し、名証メイン市場での継続上場を選択したことは、市場の注目度や流動性の低下を招く可能性があり、投資家層が限定されることで株価形成にもネガティブな影響が懸念されます。

7. 市場センチメント

鶴弥の市場センチメントは、直近のニュース動向からはネガティブな傾向が見られます。特に、東証スタンダード市場の上場廃止と、直近四半期の業績減速が強く懸念されています。発行済株式総数の5.12%を上限とする自社株買いの発表は株主還元としてポジティブな材料であるものの、現時点ではこれらのネガティブ要因を相殺するまでには至っていません。信用取引状況を見ると、信用買残が260,000株に対し信用売残が0株であるため、見かけ上の信用倍率は0.00倍となっています。これは将来的な売り圧力が非常に小さいと解釈できる一方で、貸借銘柄指定が解除されている可能性や、投資家の売りニーズが低いことを示唆します。主要株主構成では、代表者の鶴見哲氏が19.97%、関連会社の(有)トライが9.36%と、創業家や安定株主が高い比率を占めており、これは経営の安定性を示す一方で、市場での流通量が比較的少ない可能性があります。機関投資家比率は11.69%と低い水準にあります。

8. 株主還元

鶴弥は、2026年3月期の年間配当として1株あたり10.50円（会社予想）を予定しており、これに基づく配当利回りは2.58%です。これは市場平均と比較してもまずまずの水準です。会社予想EPS（57.23円）に基づく配当性向は約18%と、今後の事業成長に向けた内部留保と、株主への還元バランスを考慮した堅実な水準と言えます（Yahoo Japanの過去の配当性向74.9%は2025年3月期実績EPSに基づくもので、最新の会社予想との乖離に注意が必要です）。また、鶴弥は発行済株式総数の5.12%を上限とする自社株買いを発表しており、自己株式の取得を通じて資本効率の向上と株主還元の強化を図る姿勢を示しています。これは株価の下支えとなる可能性があります。

SWOT分析

強み

• 国内陶器瓦市場での圧倒的なトップシェアとブランド力、特に三州瓦における優位性。
• 製品の高耐久性、防災性といった付加価値による差別化。
• 自己資本比率76.0%という極めて盤石な財務基盤と潤沢なキャッシュ。
• PBR0.24倍という極めて低いバリュエーションによる割安感。

弱み

• 本業の営業利益率・ROE・ROAが低水準で推移しており、収益性・資本効率に課題。
• 国内新築戸建着工戸数減少という構造的な市場縮小トレンドへの対応。
• 固定資産売却益といった一時的な特別利益に依存する当期純利益の不安定さ。
• 従業員数が不明であり、人員体制に関する情報不足。

機会

• 住宅の長寿命化や防災意識の高まりによる、高品質な屋根材への需要維持・増進。
• 自社株買いの実施による、株価下支えと株主還元策の強化。
• 既存事業の効率化やコスト削減、高付加価値製品へのシフトによる収益性改善余地。

脅威

• 国内建築着工戸数減少の継続および原材料コストや燃料費の高騰。
• 東証スタンダード市場の上場廃止決定による市場での注目度低下、流動性減少。
• 名証メイン市場への移行に伴う投資家層の変化や株価形成への影響。

この銘柄が向いている投資家

• 財務健全性を最重視するバリュー投資家: 極めて強固な財務体質と、PBR0.24倍という資産価値から見て大幅に割安な銘柄を探している投資家。
• 安定配当と株主還元を期待する長期投資家: 堅実な配当政策と自社株買いによる株主還元姿勢を評価し、長期的な視点で企業の成長と配当を享受したい投資家。
• 低ベータ値で市場変動の影響を受けにくい銘柄を好む投資家: 市場全体の変動による影響を避け、比較的株価が安定している銘柄に投資したいと考える投資家。

この銘柄を検討する際の注意点

• 本業の収益性改善の動向: 固定資産売却益のような一時的利益を除いた、本業での持続的な利益成長が期待できるか否かを注視する必要があります。市場環境が厳しい中での収益性改善策とその進捗が重要です。
• 東証上場廃止がもたらす影響: 東証スタンダード市場の上場は廃止され、今後は名証メイン市場での取引が中心となります。これにより流動性が低下し、売買が成立しにくくなる可能性や、従来の投資家層が離反するリスクを考慮すべきです。
• 市場の縮小トレンド: 国内新築住宅市場の構造的な縮小トレンドは鶴弥の事業に引き続き逆風となるため、リフォーム市場や新たな事業領域での成長戦略が具体化されるかを確認することが重要です。

今後ウォッチすべき指標

• 国内新築住宅着工件数: 鶴弥の主要な事業環境を占う重要指標です。
• 原材料価格・燃料費の推移: 製造原価に直結するため、これらのコストの安定化または適切な価格転嫁がなされているかを監視します。
• 営業利益率およびROEの改善状況: 本業の収益力と資本効率が向上しているかを示す指標として継続的にウォッチすべきです。
• 名証メイン市場での出来高および流動性: 東証上場廃止後の市場での売買状況を観察し、取引のしやすさ（流動性）に変化がないかを確認します。

10. 企業スコア

• 成長性: D (停滞水準)
  • 売上高は長期的に減少傾向にあり、直近の四半期決算でも売上高が前年同期を下回っています。当期純利益は特別利益によって伸長していますが、本業の収益成長が停滞しているため、高い成長性は期待できません。
• 収益性: C (やや不安)
  • ROEは1.02%（ベンチマーク10%未満）、営業利益率は5.24%（ベンチマーク10%未満）と、いずれも低水準にあります。収益性スコアはF-Scoreで高評価ですが、これはあくまで「黒字であること」を示すものであり、絶対的な収益性としては改善の余地が大きいため「やや不安」と評価します。
• 財務健全性: S (優良)
  • 自己資本比率は76.0%（基準60%以上）、流動比率は1.88倍（基準1.5倍以上）、Piotroski F-Scoreは7/9点と「S: 優良」の評価であり、負債が極めて少なく盤石な財務基盤を築いています。
• バリュエーション: S (極めて割安)
  • PBRは0.24倍と業界平均の0.7倍を大幅に下回っており、企業の持つ純資産価値と比較して株価が極めて割安な水準にあります。一方でPERは業界平均とほぼ同水準ですが、これは特別利益の影響を除いた本業利益でのPERを考慮すると見方が変わる可能性も秘めています。

企業情報

バリュー投資分析（5年予測・3シナリオ参考情報）

将来のEPS成長と配当を3つのシナリオ（楽観・標準・悲観）で予測し、現在の株価が割安かどうかを試算した参考情報です。

現在の指標

シナリオ別5年後予測

各シナリオの成長率・PER前提と、それに基づく5年後の予測株価・期待リターンです。

目標年率別の理論株価（標準シナリオ）

標準シナリオに基づく参考値です。「理論株価」は、この価格以下で購入すれば目標年率リターンを達成できる可能性がある株価上限です。

現在株価: 407円

【判定基準】○X%割安:現在株価が理論株価よりX%低い / △X%割高:現在株価が理論株価よりX%高い

関連情報

• Yahoo Finance
• Google Finance
• 日本経済新聞
• 会社四季報オンライン
• QUICK Money World
• みんかぶ
• かぶ探

証券会社

• 野村證券
• 大和証券
• SMBC日興証券
• みずほ証券
• 三菱UFJモルガン・スタンレー証券
• 楽天証券
• 松井証券

このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (3.0.20)」によって自動生成されました。

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