企業分析：マサル（1795）

企業の一言説明

マサルはビル・マンションの外壁防水工事で首位を誇る建設業企業です。既存建築物の改修・補修を主力とし、工場等の設備工事も手掛ける専門性の高い企業として知られています。

投資判断のための3つのキーポイント

• 業界首位の専門性と強固な財務基盤: ビル・マンションの外壁防水・補修工事において長年の実績と高い技術力を持ち、業界内で主導的な地位を確立しています。自己資本比率約60%という高い水準と、流動比率2.14倍という健全な財務状況は、企業の安定性を示す大きな強みです。
• 収益力の改善と安定した株主還元への期待: 2025年9月期は増収増益を達成し、過去12カ月の稀薄化後EPS（1株当たり利益）も増加傾向にあります。2026年9月期の第1四半期決算は赤字でしたが、通期予想を据え置くとともに、年間配当110円（配当性向約35%）を維持する方針を示しており、株主還元への意識の高さが伺えます。
• 直近の受注減少と収益効率性の課題: 2026年9月期第1四半期では、売上高が前年同期比約20%減、受注高も大幅に減少しており、通期目標達成には今後の受注回復が必須です。また、営業利益率が業界平均より低く、Piotroski F-Scoreの効率性スコアが0点であることからも、収益効率の改善が長期的な課題として挙げられます。

企業スコア早見表

※スコア凡例: S=優良, A=良好, B=普通, C=やや不安, D=懸念

注目指標サマリー

1. 企業概要

マサルは1957年に設立された老舗の建設業企業です。ビル・マンションなどの外壁防水、補修、改修工事を専門とし、この分野で業界首位の地位を築いています。その他にも、工場メンテナンス、空調・給排水設備工事、産業機械の設置・保守、建材販売、機器レンタルなど多角的な事業を展開しており、安定した収益基盤を持つ点が特徴です。長年の経験と技術力に加え、多様なサービス提供を通じて高い参入障壁を構築しています。

2. 業界ポジション

日本の建設業界において、マサルは特に既存建築物の維持・改修工事、中でも外壁防水・補修工事の分野でトップランナーとしての地位を確立しています。国内のビル・マンションの老朽化が進む中で、同社の専門技術に対する需要は安定しており、今後の市場拡大も期待されます。競合他社には中小規模の専門工事会社が多いものの、マサルは規模と実績で優位性を保っています。一方で、PER（株価収益率）は14.07倍で業界平均11.3倍よりやや割高、PBR（株価純資産倍率）は0.78倍で業界平均0.7倍と同水準であり、評価は分かれる状況です。

3. 経営戦略

マサルは明確な中期経営計画を公表していませんが、直近の2026年9月期第1四半期決算短信では、期初に設定した通期業績予想を据え置く方針を示しました。これは、第1四半期の厳しい実績にもかかわらず、今後の巻き返しと受注回復に自信を持っていることを示唆していると解釈できます。主力である建設工事に加え、設備工事の収益力強化を図り、事業ポートフォリオのバランスを取りながら安定的な成長を目指していると推測されます。今後のイベントとして、2026年9月29日が配当落ち日に設定されています。

【財務品質チェックリスト】Piotroski F-Score

Piotroski F-Scoreは、企業の財務状況を収益性、財務健全性、効率性の3つの観点から9つのチェック項目で評価する指標です。スコアが高いほど財務の質が優れていると判断されます。

【収益性】営業利益率、ROE、ROA

• 営業利益率（過去12か月）: 損益計算書に基づくと、営業利益638百万円に対し売上高10,647百万円であるため、算出される営業利益率は約5.99%です。提供データにある「Operating Margin (過去12か月): -6.12%」という数値は、一般的な計算方法とは異なる特殊な要因を含んでいる可能性がありますが、いずれにせよ収益効率には改善の余地があります。一般的に、建設業においては5%以上の営業利益率が一つの目安とされますが、安定的な成長にはさらなる向上が望まれます。
• ROE（株主資本利益率）: 8.61%（過去12か月実績）/ 7.93%（直近実績）。株主の資本をどれだけ効率的に使って利益を上げたかを示す指標です。一般的な目安である10%には及ばないものの、企業の安定性と合わせて考慮すると、悪くない水準と言えます。
• ROA（総資産利益率）: 4.81%（過去12か月実績）。会社の総資産をどれだけ効率的に使って利益を上げたかを示す指標で、一般的なベンチマークの5%に近い水準です。

【財務健全性】自己資本比率、流動比率

• 自己資本比率: 59.9%（実績）。総資産に占める自己資本の割合であり、企業の安定性の重要な指標です。50%を大きく超える高い水準であり、財務基盤が非常に強固であることを示しています。
• 流動比率: 2.14倍（直近四半期）。流動資産を流動負債で割った比率で、企業の短期的な支払い能力を示す指標です。200%（2倍）以上が安全圏とされており、214%は非常に良好な水準であり、短期的な資金繰りに全く不安がないことを意味します。

【キャッシュフロー】営業CF、FCFの状況

提供されたデータには、営業キャッシュフローやフリーキャッシュフローの具体的な数値は含まれていません。しかし、純利益がプラスであり、自己資本比率や流動比率が高いことから、キャッシュフローに著しい問題がある可能性は低いと推測されます。より詳細な実態把握のためには、今後の決算で開示されるキャッシュフロー計算書の確認が不可欠です。

【利益の質】営業CF/純利益比率

営業キャッシュフローのデータが不足しているため、正確な「営業CF/純利益比率」の算出はできません。この比率は、計上された利益が実体を伴う現金としてどれだけ生み出されているかを示し、1.0以上であれば利益の質が健全であると判断されます。今後の決算で確認すべき重要指標です。

【四半期進捗】通期予想に対する進捗率、直近3四半期の売上高・営業利益の推移

2026年9月期第1四半期（10-12月期）決算では、売上高が1,666百万円となり、前年同期比で19.7%の大幅減となりました。これに伴い、営業損失102百万円、四半期純損失82百万円を計上しています。通期の売上高予想10,700百万円に対する進捗率は15.6%ですが、営業利益予想450百万円、純利益予想280百万円に対し第1四半期が赤字であるため、残る3四半期で大幅な挽回が求められる状況です。特に、建設工事、設備工事ともに受注高が前年同期比で大幅に減少している点は、今後の業績に影響を及ぼす可能性があり、今後の受注回復動向が焦点となります。

【バリュエーション】PER/PBR

• PER（株価収益率）: 14.07倍（会社予想）。株価が1株当たり利益の何年分かを示す指標で、一般的に業界平均より低いほど割安とされます。建設業の業界平均PER11.3倍と比較すると、マサルのPERはやや割高な水準にあります。
• PBR（株価純資産倍率）: 0.78倍（実績）。株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標です。1倍未満は企業の解散価値を下回るとされ、割安感があると判断されることが多いです。業界平均PBR0.7倍とほぼ同水準であり、純資産の観点からは妥当な評価か、わずかに割高寄りと言えます。

【テクニカルシグナル】

【テクニカル】52週高値・安値との位置、移動平均線との関係

現在の株価4,430円は、過去52週間の高値4,955円からは約10.6%低い位置にあり、過去52週間の安値3,500円からは約26.6%高い位置（52週レンジ内位置63.9%）にあります。直近の株価は、5日移動平均線（4,631.00円）、25日移動平均線（4,637.60円）、75日移動平均線（4,483.00円）のいずれもを下回って推移しており、短期的から中期的に株価は軟調な動きを示しています。しかし、長期的な視点を示す200日移動平均線（4,319.90円）は上回っていることから、長期的な上昇トレンドは維持されている可能性がありますが、目先の調整局面に入っていると判断できます。

【市場比較】日経平均・TOPIXとの相対パフォーマンス

マサルの株価は、1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、1年といった全ての期間において、日経平均株価やTOPIXといった市場全体の主要指数を大きく下回るパフォーマンスとなっています。特に中長期では、日経平均に対して6ヶ月間で35.21%ポイント、1年間で32.41%ポイントも下回っており、市場全体の上昇トレンドに比べて、マサル株は成長性や魅力が投資家から十分に評価されていない状況が続いています。これは、投資家がマサルの成長期待に対し慎重な姿勢を示している可能性を示唆しています。

【注意事項】

⚠️ 信用倍率0.00倍と表示されていますが、これは信用売残が0株であるために計算上発生するものです。現時点では売りの圧力が極めて低い一方で、買い残（6,400株）が将来的に決済売りにつながる可能性は考慮に入れる必要があります。

【定量リスク】ベータ値、ボラティリティ、最大ドローダウン

• ベータ値（5Y Monthly）: 0.19。市場全体の動きに対する株価の連動性を示す指標で、1.0を下回るため、市場全体が変動してもマサルの株価は比較的安定していることを示します。市場リスクに対しては低感応度と言えます。
• 年間ボラティリティ: 30.25%。過去1年間の株価の変動の大きさを表します。仮に100万円投資した場合、年間で±30.25万円程度の変動が想定される比較的変動の大きい銘柄と言えます。
• 最大ドローダウン: -32.24%。過去の特定の期間において、株価が最高値から最も大きく下落した割合です。このデータは、過去に経験した最大の下落幅を示しており、将来も同様の程度の下落が発生する可能性があることを示唆しています。
• シャープレシオ: -0.29。投資のリスク（ボラティリティ）に見合うリターンが得られているかを示す指標です。マイナスの値であるため、リスクを取ったにもかかわらず、リターンがリスクに見合っていない状況を示しており、投資効率の観点からは課題があります。

【事業リスク】

• 建設需要の変動と激しい競争: 主力事業であるビル・マンションの改修工事は、景気変動や不動産市場の状況、企業・個人の設備投資意欲に左右されます。また、建設業界は参入企業が多く、価格競争も激しいため、受注単価の低下や工事案件の獲得競争激化が収益性を圧迫する可能性があります。特に直近の受注高減少が示唆するように、景況感の悪化や競争激化は大きなリスクとなり得ます。
• 人手不足と人件費の高騰: 建設業界全体で高齢化が進み、若年層の入職者が減少しているため、熟練技術者や現場作業員の確保が困難な状況が続いています。人手不足は工事の遅延や品質低下につながるだけでなく、採用コストや人件費の高騰を招き、会社の収益を圧迫する可能性があります。
• 原材料価格の変動と為替リスク: 防水材や塗料、その他の建材価格は、原油価格の動向や為替レート、国際的な供給状況によって変動します。原材料価格の高騰は工事原価を押し上げ、利益率の悪化に直結します。特に、サプライチェーンの混乱や円安進行は、コスト増加要因として収益に悪影響を与える可能性があります。

7. 市場センチメント

• 信用取引状況: 信用買残が6,400株あるのに対し、信用売残は0株となっており、結果として信用倍率は0.00倍と表示されています。これは、現時点では株価を大きく押し下げるほどの売り圧力がないことを示唆しますが、一方で買い残は将来的に決済売り（信用買いの反対売買）として市場に出る可能性があるため、注意が必要です。ただし、現在の出来高（2,200株）と比較すると、信用残高の市場への影響は限定的とみられます。
• 主要株主構成: (株)操上が16.09%、自社協力企業持株会が4.99%、化研マテリアルが4.77%と、特定の企業や関係会社、そして自社グループの持株会が上位株主を占める構造です。代表者である勝又健氏も2.22%を保有しています。機関投資家の保有割合は2.77%と比較的低い水準にあります。この株主構成は、浮動株が少なく、株価が安定しやすい一方で、市場全体からの注目度はそれほど高くないことを示唆します。

8. 株主還元

• 配当利回り: 2.48%（会社予想）。現在の株価（4,430円）と予想年間配当金（110.00円）に基づくと、比較的魅力的な水準であり、預金金利などと比較しても高い利回りを提供しています。
• 配当性向: 35.09%（会社予想）。当期純利益のうち約35%を配当に充てる方針を示しています。過去の配当性向も概ね30%台で安定的に推移しており、企業が利益を株主に還元しつつも、内部留保や成長投資にも配分するバランスの取れた株主還元策を実行していることを示しています。
• 自社株買いの状況: 直近の自社株買いに関する具体的な発表は確認できませんでした。ただし、主要株主構成に「自社(自己株口)」として1.28%の保有が記載されていることから、過去には自社株買いを実施した実績があると考えられます。今後の株主還元策として、自社株買いが実施されるかどうかも注目されます。

SWOT分析

強み

• ビル・マンションの外壁防水工事分野における確固たる業界首位の地位と、長年の実績に裏打ちされた高度な専門技術。
• 自己資本比率約60%および流動比率2.14倍という非常に堅固な財務基盤と、安定したキャッシュフロー（推測）。

弱み

• 2026年9月期第1四半期における売上高・受注高の大幅な減少と、通期業績予想に対する厳しい進捗状況。
• 営業利益率が業界水準と比較して低く、F-Scoreの効率性スコアが0点であることからも示される収益効率性への課題。

機会

• 日本における既存建築物の老朽化が進行しており、改修・補修・長寿命化工事の継続的な需要拡大が期待される。
• 環境意識の高まりに伴い、建物の断熱性向上やCO2排出削減に資する改修技術へのニーズが増加する可能性。

脅威

• 原材料価格の高騰や人件費の上昇、さらには建設資材の供給不足による事業コストの増加圧力。
• 景気変動や金利上昇、不動産市況の低迷が、建設投資全体、特に改修工事の需要を抑制する可能性。

この銘柄が向いている投資家

• 安定配当を求める長期投資家: 業界トップの安定した事業基盤と堅実な財務状況、そして安定的な配当方針を評価し、長期保有を通じてインカムゲインを期待する投資家。
• バリュートラップ回避型のPBR改善期待投資家: PBRが1倍を下回っており、企業価値向上策（例えばコスト構造改革や生産性改善）による株価評価見直しを期待する投資家。ただし、直近の業績動向には注意が必要です。

この銘柄を検討する際の注意点

• 第2四半期以降の業績回復の実現性: 第1四半期の厳しい業績は一時的なものか、それとも長期的なトレンドの兆候かを見極めるため、今後の決算発表での受注状況や収益改善の動向を注視する必要があります。
• 収益性改善への具体的な取り組み: 営業利益率の向上やPiotroski F-Scoreの効率性スコア改善に向けた経営陣の具体的な戦略や進捗に注目し、実効性を評価することが重要です。

今後ウォッチすべき指標

• 四半期ごとの受注高および受注残高: 特に建設工事と設備工事の両セグメントにおける受注状況は、今後の売上高を予測する上で最も重要な先行指標となります。目標として、前年同期比での受注回復と、通期予想を上回るペースでの受注残高の積み上げを目指すと良いでしょう。
• セグメント別の利益率: 各事業（建設工事、設備工事）の利益率の推移を詳細に分析し、収益性の改善が進んでいるか、または課題が残っているかを判断します。特に、不採算事業の有無や、改善策が奏功しているかを確認することが重要です。目標としては、全セグメントでの安定的な収益確保と、営業利益率の継続的な向上（例：5%超えを定着させる）が望まれます。

10. 企業スコア

• 成長性: C (やや不安)
  過去12か月の売上高は増加基調にあるものの、直近の2026年9月期第1四半期決算では、売上高が前年同期比で-19.7%と大きく減少しました。また、受注高も大幅に落ち込んでおり、通期の業績予想達成には今後の巻き返しが不可欠であるため、短期的な成長性には懸念が残ります。
• 収益性: B (普通)
  ROEは実績で7.93%（過去12か月では8.61%）と、一般的な目安である10%には及ばず、「普通」の評価です。営業利益率も損益計算書に基づく計算では5.99%であり、利益の効率性には改善の余地があるものの、建設業としては一定の収益を確保しています。
• 財務健全性: A (良好)
  自己資本比率が59.9%と非常に高く、流動比率も2.14倍と短期的な支払い能力に全く問題がない水準です。Piotroski F-Scoreも5/9点と良好な評価であり、財務基盤は非常に安定しており、中長期的な事業運営における強みと言えます。
• バリュエーション: B (普通)
  PERが14.07倍で業界平均11.3倍と比較するとやや割高に評価されていますが、PBRは0.78倍で業界平均0.7倍と同水準であり、純資産の観点からは割安感があります。このため、現在の株価は割高と割安が混在する「普通」の評価となります。

企業情報

バリュー投資分析（5年予測・3シナリオ参考情報）

将来のEPS成長と配当を3つのシナリオ（楽観・標準・悲観）で予測し、現在の株価が割安かどうかを試算した参考情報です。

現在の指標

シナリオ別5年後予測

各シナリオの成長率・PER前提と、それに基づく5年後の予測株価・期待リターンです。

目標年率別の理論株価（標準シナリオ）

標準シナリオに基づく参考値です。「理論株価」は、この価格以下で購入すれば目標年率リターンを達成できる可能性がある株価上限です。

現在株価: 4,430円

【判定基準】○X%割安:現在株価が理論株価よりX%低い / △X%割高:現在株価が理論株価よりX%高い

競合他社

• 高橋カーテンウォール工業(1994)

関連情報

• Yahoo Finance
• Google Finance
• 日本経済新聞
• 会社四季報オンライン
• QUICK Money World
• みんかぶ
• かぶ探

証券会社

• 野村證券
• 大和証券
• SMBC日興証券
• みずほ証券
• 三菱UFJモルガン・スタンレー証券
• 楽天証券
• 松井証券

このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (3.0.21)」によって自動生成されました。

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企業スコアは、AIによる財務・業績データの分析をもとに試験的に算出した指標です。評価方法は現在も検討・改善を重ねており、確立した標準的な指標ではありません。投資判断の唯一の基準ではなく、あくまで参考情報としてご利用ください。