決算短信：TOTO（5332）

2025年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

TOTO株式会社(5332) 2025年3月期 第2四半期(中間期)決算短信(日本基準) (連結)

基本情報

• 企業概要:
  • 企業名: TOTO株式会社
  • 主要事業分野: 住宅設備機器
  • 代表者名: 代表取締役 社長執行役員 清田 徳明
  • 問合せ先: 執行役員 財務・経理本部長 平井 恭夫、経営企画部長 篠崎 孝文 (TEL) 03 (6836) 2024
• 報告概要:
  • 提出日: 2024年10月28日
  • 対象会計期間: 2024年4月1日～2024年9月30日
  • 半期報告書提出予定日: 2024年11月7日
  • 配当支払開始予定日: 2024年12月2日
  • 決算補足説明資料作成の有無: 有
  • 決算説明会開催の有無: 有
• 発行済株式:
  • 発行済株式数: 176,981,297株 (期末、自己株式を含む)
  • 期末自己株式数: 7,327,781株
  • 期中平均株式数(中間期): 169,640,625株
• 今後の予定:
  • 決算発表: 2024年10月28日

財務指標

• 財務諸表:
  • 貸借対照表(百万円):
    • 2025年3月期中間期: 総資産 821,145、純資産 541,596、自己資本比率 64.9%
    • 2024年3月期: 総資産 790,255、純資産 510,556、自己資本比率 63.6%
  • 損益計算書(百万円):
    • 2025年3月期中間期: 売上高 355,735、営業利益 24,142、経常利益 22,671、中間純利益 16,949
    • 2024年3月期中間期: 売上高 339,741、営業利益 15,269、経常利益 22,861、中間純利益 16,677
  • キャッシュフロー計算書(百万円):
    • 2025年3月期中間期: 営業活動によるキャッシュ・フロー 41,986、投資活動によるキャッシュ・フロー △22,948、財務活動によるキャッシュ・フロー △9,640
    • 2024年3月期中間期: 営業活動によるキャッシュ・フロー 30,376、投資活動によるキャッシュ・フロー △16,830、財務活動によるキャッシュ・フロー △9,223
• 収益性:
  • 売上高: 2025年3月期中間期は前年同期比4.7%増
  • 営業利益: 2025年3月期中間期は前年同期比58.1%増
  • 経常利益: 2025年3月期中間期は前年同期比△0.8%減
  • 純利益: 2025年3月期中間期は前年同期比1.6%増
  • 1株当たり利益: 2025年3月期中間期は99.92円
• 財務安全性: 自己資本比率は64.9% (2025年3月期中間期)

配当

• 配当実績と予想:
  • 2024年3月期: 年間100円
  • 2025年3月期: 年間100円 (予想)
• 特別配当の有無: 無

今後の見通し

• 業績予想: 2025年3月期通期は売上高730,000百万円(前年比3.9%増)、営業利益48,000百万円(前年比12.2%増)、経常利益48,000百万円(前年比△6.8%減)、親会社株主に帰属する当期純利益36,000百万円(前年比△3.2%減)を予想。

重要な注記

• 会計方針: 2022年改正会計基準を適用。変更による中間連結財務諸表への影響は無し。
• その他: 第2四半期(中間期)決算短信は公認会計士又は監査法人のレビューの対象外。

上記の内容は、AIによる自動要約に基づいて作成されたものであり、正確性や網羅性について保証するものではありません。内容の解釈や利用に際しては、必ず公式の決算短信 をご参照ください。信頼性を確保するよう努めていますが、情報の完全性についてはご自身での確認をお願い致します。

企業情報

このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (1.13.0)」によって自動生成されました。

本レポートは、不特定多数の投資家に向けた一般的な情報提供を目的としており、個別の投資ニーズや状況に基づく助言を行うものではありません。記載されている情報は、AIによる分析や公開データに基づいて作成されたものであり、その正確性、完全性、適時性について保証するものではありません。また、これらの情報は予告なく変更または削除される場合があります。

本レポートに含まれる内容は、過去のデータや公開情報を基にしたものであり、主観的な価値判断や将来の結果を保証するものではありません。特定の金融商品の購入、売却、保有、またはその他の投資行動を推奨する意図は一切ありません。

投資には元本割れのリスクがあり、市場状況や経済環境の変化により損失が発生する可能性があります。最終的な投資判断は、すべてご自身の責任で行ってください。当サイト運営者は、本レポートの情報を利用した結果発生したいかなる損失や損害についても一切責任を負いません。

なお、本レポートは、金融商品取引法に基づく投資助言を行うものではなく、参考資料としてのみご利用ください。特定の銘柄や投資行動についての判断は、個別の専門家や金融機関にご相談されることを強くお勧めします。