1. 企業情報
総医研ホールディングスは、大阪大学発のバイオベンチャー企業です。化粧品、健康補助食品、機能性素材の開発・販売を主な事業としています。特に、抗疲労食品や中国EC向けの化粧品販売に注力しています。その他、トクホ（特定保健用食品）評価試験の受託や、健保関連のサービスも提供しています。
2. 業界のポジションと市場シェア
総医研ホールディングスは、バイオテクノロジー業界に属し、ヘルスケア分野で事業を展開しています。詳細な市場シェアは不明ですが、化粧品や健康補助食品の分野では、競合他社との競争が激しいと考えられます。同社の強みは、バイオマーカー技術を基盤とした製品開発力と、中国市場への販売チャネルを持っている点です。課題としては、業績の変動が大きく、収益性の改善が求められる点です。
3. 経営戦略と重点分野
経営陣は、バイオマーカー技術を活かした製品開発と、中国市場での販売拡大を重視していると考えられます。中期経営計画の詳細は開示されていませんが、決算短信からは、化粧品事業の強化、健康補助食品事業の収益性改善、およびヘルスケアサポート事業の拡大が重点分野と推測されます。
4. 事業モデルの持続可能性
総医研ホールディングスの収益モデルは、化粧品、健康補助食品、機能性素材の販売、およびヘルスケア関連サービスの提供に依存しています。市場ニーズの変化への適応力としては、バイオマーカー技術を活用した新製品の開発や、中国市場への対応が重要となります。しかし、現時点では、売上高の減少や営業損失の計上が続いており、事業モデルの持続可能性には課題があります。
5. 技術革新と主力製品
総医研ホールディングスの技術的な強みは、バイオマーカー技術にあります。主力製品は、化粧品や健康補助食品であり、抗疲労食品や、機能性素材であるラクトフェリンなどがあります。技術開発の動向としては、バイオマーカー技術を活用した新製品の開発が期待されます。
6. 株価の評価
- 株価: 125.0円
- EPS（会社予想）: (連)-17.20
- PBR（実績）: (連)0.54倍
EPSがマイナスであるため、PERは算出できません。PBRは0.54倍と、割安感があります。ただし、業績の改善が急務であり、今後の株価に影響を与える可能性があります。
7. テクニカル分析
直近10日間の株価推移を見ると、2025年4月24日には142円まで上昇しましたが、その後は下落傾向にあり、125円で取引されています。50日移動平均線（137.32円）と200日移動平均線（138.65円）を下回っており、下落トレンドにあると判断できます。
8. 財務諸表分析
- 売上高: 過去12ヶ月で5,158百万円。2023年6月期は8,079百万円、2022年6月期は9,347百万円と、減少傾向にあります。
- 営業利益: 過去12ヶ月で-610百万円。2023年6月期は725百万円、2022年6月期は1,208百万円と、赤字に転落しています。
- 当期純利益: 過去12ヶ月で-662百万円。2023年6月期は451百万円、2022年6月期は809百万円と、赤字に転落しています。
- ROE（実績）: (連)-10.03%
- 自己資本比率（実績）: (連)89.7%
売上高の減少と、営業損失、当期純損失の計上が続いており、財務状況は悪化しています。自己資本比率は高いものの、収益性の改善が急務です。
9. 株主還元と配当方針
- 配当利回り（会社予想）: 0.00%
- 1株配当（会社予想）: 0.00円
現時点では、配当は実施されていません。
10. 株価モメンタムと投資家関心
直近の株価は下落傾向にあり、モメンタムは弱いです。株価への影響要因としては、業績の悪化、今後の事業戦略、新製品開発の進捗などが挙げられます。信用倍率は0.00倍と、売り残がありません。
11. 総評
総医研ホールディングスは、バイオテクノロジー技術を基盤としたヘルスケア企業であり、化粧品や健康補助食品を主力としています。しかし、直近の業績は売上高の減少、営業損失の計上と低迷しており、収益性の改善が急務です。株価は下落傾向にあり、テクニカル的にも弱気な状況です。PBRは割安ですが、業績回復の兆しが見られないため、今後の動向を注視する必要があります。投資判断は、業績の回復、新製品の開発状況、および中国市場での販売戦略の進捗などを総合的に考慮する必要があります。
企業情報
| 銘柄コード | 2385 |
| 企業名 | 総医研ホールディングス |
| URL | http://www.soiken.com/ |
| 市場区分 | グロース市場 |
| 業種 | 情報通信・サービスその他 – サービス業 |
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