2025年3月期 第1四半期決算短信〔IFRS〕(連結)
基本情報
- 企業概要:
- 企業名: テルモ株式会社
- 主要事業分野: 医療機器
- 代表者名: 鮫島 光 (代表取締役社長CEO)
- 上場取引所: 東証
- 報告概要:
- 提出日: 2024年8月8日
- 対象会計期間: 2024年4月1日~2024年6月30日
- 株式分割: 2024年4月1日付で1株につき2株の割合で株式分割を実施
- セグメント:
- 心臓血管カンパニー: カテーテル、ニューロバスキュラー製品など
- メディカルケアソリューションズカンパニー: ホスピタルケアソリューション、ファーマシューティカルソリューションなど
- 血液・細胞テクノロジーカンパニー: 血液センター向け製品など
- 発行済株式:
- 発行済株式数: 1,490,697,280株 (株式分割後)
- 今後の予定:
- 決算発表: 済み
- IRイベント: 証券アナリスト、機関投資家向け説明会開催済み
財務指標
- 財務諸表: 貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の要点については、添付資料を参照ください。
- 収益性:
- 売上収益: 258,194百万円 (前年同期比19.9%増)
- 営業利益: 44,640百万円 (前年同期比50.6%増)
- 純利益: 33,891百万円 (前年同期比50.3%増)
- 1株当たり利益: 22.82円 (前年同期比50.3%増)
- 財務安全性: 自己資本比率、負債比率、流動比率などについては、添付資料を参照ください。
- 効率性: 総資産回転率や売上高営業利益率の推移については、添付資料を参照ください。
- セグメント別: 各セグメントの利益貢献度については、添付資料を参照ください。
- 財務の解説: グローバルに製品需要が拡大、為替も寄与し、販売は好調に推移。
配当
- 配当実績と予想:
- 中間配当: 13.00円 (予想)
- 期末配当: 13.00円 (予想)
- 年間配当予想: 26.00円
- 特別配当の有無: 無
セグメント別情報
- セグメント別状況: 各セグメントの売上高、収益構成、収益貢献度は添付資料を参照ください。
- セグメント戦略: 各セグメントの戦略や成果、今後の見通しは添付資料を参照ください。
中長期計画との整合性
- 中期経営計画: 中期経営計画の進捗状況や目標達成の可能性については、添付資料を参照ください。
今後の見通し
- 業績予想: 売上収益980,000百万円、調整後営業利益185,000百万円、営業利益165,000百万円、1株当たり利益82.17円 (対前期比)
- リスク要因: 医療機器・医薬品業界を取り巻く環境の変化や為替レートの動向
重要な注記
- 会計方針: IFRS第1号「財務諸表の表示」の適用。
- その他: 株式分割の影響を考慮した数値の記載。
添付資料
決算短信には、詳細な財務諸表、セグメント情報、その他重要な注記が添付資料として含まれています。 これらの資料を参照することで、より詳細な情報を得ることができます。
上記の内容は、AIによる自動要約に基づいて作成されたものであり、正確性や網羅性について保証するものではありません。内容の解釈や利用に際しては、必ず公式の決算短信 をご参照ください。信頼性を確保するよう努めていますが、情報の完全性についてはご自身での確認をお願い致します。
企業情報
銘柄コード | 4543 |
企業名 | テルモ |
URL | http://www.terumo.co.jp/ |
市場区分 | プライム市場 |
業種 | 電機・精密 – 精密機器 |
このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (1.12.1)」によって自動生成されました。
本レポートは、不特定多数の投資家に向けた一般的な情報提供を目的としており、個別の投資ニーズや状況に基づく助言を行うものではありません。記載されている情報は、AIによる分析や公開データに基づいて作成されたものであり、その正確性、完全性、適時性について保証するものではありません。また、これらの情報は予告なく変更または削除される場合があります。
本レポートに含まれる内容は、過去のデータや公開情報を基にしたものであり、主観的な価値判断や将来の結果を保証するものではありません。特定の金融商品の購入、売却、保有、またはその他の投資行動を推奨する意図は一切ありません。
投資には元本割れのリスクがあり、市場状況や経済環境の変化により損失が発生する可能性があります。最終的な投資判断は、すべてご自身の責任で行ってください。当サイト運営者は、本レポートの情報を利用した結果発生したいかなる損失や損害についても一切責任を負いません。
なお、本レポートは、金融商品取引法に基づく投資助言を行うものではなく、参考資料としてのみご利用ください。特定の銘柄や投資行動についての判断は、個別の専門家や金融機関にご相談されることを強くお勧めします。