大真空の企業分析レポートを、個人投資家向けにわかりやすく解説します。
1. 企業情報
大真空は、水晶デバイスを製造・販売する企業です。クリスタル共振子、発振器、モノリシッククリスタルフィルタ、MEMS発振器、ハーメチックシールド製品などを手掛けています。これらの製品は、スマートフォン、ウェアラブルデバイス、IoT/M2M、無線通信機器、ネットワーク機器、自動車電装品、情報通信機器、オーディオ・ビジュアル機器、ゲーム機、FA機器など、幅広い分野で利用されています。特に音叉型や民生用振動子で高い市場シェアを持ち、人工水晶の素材開発からの一貫生産体制を強みとしています。本社は兵庫県加古川市にあり、1963年5月に設立されました。従業員数は3,216人、平均年収は616万円です。売上の88%は海外が占めています。
2. 業界のポジションと市場シェア
大真空は水晶デバイス業界の大手企業であり、特に音叉型や民生用振動子において高いシェアを保持しています。人工水晶素材からの一貫生産体制は、品質の安定供給とコスト競争力に貢献しており、同社の強みとなっています。
市場環境としては、車載分野は堅調に推移していますが、通信向け（特にTCXO市場）では価格競争が激化しています。また、産業分野の一部では設備投資の低迷により調整が続いています。グローバル市場において高い海外売上比率を持つ一方で、為替変動（特に台湾ドルに対する米ドルの急騰）が業績に影響を与えるなど、国際情勢や為替リスクが課題として挙げられます。
3. 経営戦略と重点分野
経営陣からの中期経営計画に関する具体的な記述はありませんが、開示情報からは、以下の戦略と重点分野が推察されます。
* 多様な市場ニーズへの対応: ウェアラブルデバイスから車載、産業機器まで幅広いアプリケーションに対応する製品ポートフォリオを維持・強化していく方針が見られます。
* グローバル展開の維持・強化: 売上の大半を海外が占めることから、引き続き主要市場（北米、欧州、中国、台湾、アジア）での事業展開を重視していると考えられます。
* 収益構造の改善: 直近の業績悪化を踏まえ、通信分野での価格競争激化や産業分野の低迷に対して、コスト構造の最適化や高付加価値製品への注力による収益性向上が図られる可能性があります。2026年3月期通期業績予想では、売上高・利益ともに大幅な回復を見込んでいます。
4. 事業モデルの持続可能性
大真空の事業モデルは、水晶デバイスという電子部品の主要素材を人工水晶の一貫生産によって安定的に供給し、多岐にわたる最終製品市場（モバイル、IoT、車載、産業機器など）に展開することで成り立っています。この多角的な展開は、特定の市場変動リスクを分散する効果を持っています。
市場ニーズの変化に対しては、MEMS発振器のような新しい技術への対応も進めており、技術革新への適応力があると考えられます。しかし、通信分野における価格競争の激化や、世界経済の不確実性、為替変動リスクなど、外部環境の変化が収益性に大きな影響を及ぼす可能性はあります。特に、為替差損の計上など、為替リスクへの対応が持続可能性を左右する要因の一つです。
5. 技術革新と主力製品
大真空の技術的な強みは、人工水晶素材からの一貫生産体制にあります。これにより、高品質で安定した水晶デバイスの供給を可能にしています。
主力製品は以下の通りです。
* クリスタル共振子: 水晶の振動を利用して安定した周波数信号を生成する部品。小型化、高精度化が進んでいます。
* 発振器: クロック信号を生成する回路を含む部品。特にTCXO（温度補償型水晶発振器）などが通信機器向けに重要です。
* モノリシッククリスタルフィルタ: 特定の周波数帯域のみを通すフィルタで、無線通信機器などに使用されます。
* MEMS発振器: 半導体製造技術を応用した小型・高性能な発振器で、ウェアラブルデバイスなどへの展開が期待されます。
* ハーメチックシールド製品: 厳しい環境下でも性能を維持するための密閉構造を持つ製品です。
これらの製品は、5G通信、IoT、自動運転など、今後の技術トレンドを支える基幹部品として位置づけられています。
6. 株価の評価
現在の株価575.0円を以下の指標で評価します。
* PER（株価収益率）: 会社予想EPS15.73円に基づくと、PERは36.55倍です。業界平均PERが24.2倍であるため、業界平均と比較すると割高な水準にあります。
* PBR（株価純資産倍率）: 実績BPS1,140.40円に基づくと、PBRは0.50倍です。業界平均PBRが1.6倍であるため、業界平均と比較すると割安な水準にあります。
PERは業界平均より高いものの、PBRは業界平均を大きく下回っており、純資産に対して株価が割安に評価されている状況です。
7. テクニカル分析
現在の株価575.0円は、直近の株価推移や移動平均線と比較します。
* 年初来高値: 657円、年初来安値: 447円
* 52週高値: 657円、52週安値: 447円
* 50日移動平均線: 585.74円
* 200日移動平均線: 562.38円
現在の株価575.0円は、年初来高値657円と年初来安値447円の中間よりやや高い位置にあります。50日移動平均線（585.74円）を下回っている一方で、200日移動平均線（562.38円）を上回る水準です。直近10日間の株価は一時587円まで上昇しましたが、その後548円へと下落し、現在は575円に回復しています。この状況から、株価は移動平均線が接近しており、明確な高値圏や安値圏とは言えない中立的なレンジで推移していると判断できます。
8. 財務諸表分析
売上と利益の傾向
過去数年間の売上高は、2022年3月期に41,306百万円をピークに、2023年3月期は38,430百万円、2024年3月期は39,343百万円と推移しています。過去12か月では38,620百万円とほぼ横ばいです。
粗利益は2022年3月期の12,224百万円から、過去12か月では9,325百万円と減少傾向にあります。
営業利益は、2022年3月期の5,194百万円から、2023年3月期は4,210百万円、2024年3月期は2,135百万円、過去12か月では915百万円と大幅に減少しています。
純利益（親会社株主帰属）も同様に、2022年3月期の3,848百万円から、過去12か月では285百万円と大きく落ち込んでいます。
2026年3月期第1四半期では、売上高が前年同期比で4.6%減少、営業利益は83.1%減少、経常損失および四半期純損失を計上しており、直近の収益性は大幅に悪化しています。
収益性指標
- ROE（自己資本利益率）: 過去12か月で-0.72%とマイナスに転じています。
- ROA（総資産利益率）: 過去12か月で0.39%と非常に低い水準です。
これらの指標は、企業が資本や資産を効率的に利用して利益を生み出す能力が低下していることを示唆しています。
財務健全性指標
- 自己資本比率: 実績で41.2%、直近四半期末で40.0%と、一般的に健全とされる水準（40%以上）を維持しています。
- 流動比率: 直近四半期で1.78と、短期的な支払い能力に問題がないとされる水準（1.5以上）を上回っています。
- D/E比率（有利子負債対自己資本比率）: 直近四半期で78.84%と、財務の健全性を示す良い水準（100%以下が目安）にあります。
現金及び預金は直近四半期で17.7B（約177億円）を保有しており、総負債35.11B（約351億円）に対して一定の余裕があります。
キャッシュフロー計算書は当第1四半期では作成されていませんが、現金及び預金は前年同期末から減少しています。
まとめ
大真空の財務状況は、売上と利益が数年にわたり減少傾向にあり、特に直近の収益性は大幅に悪化しています。ROE、ROAといった収益性指標も低い水準です。一方で、自己資本比率、流動比率、D/E比率といった財務健全性を示す指標は良好な水準を維持しており、健全なバランスシートを保っています。
9. 株主還元と配当方針
大真空は、株主への還元として配当を実施しています。
* 1株配当（会社予想）: 28.00円
* 配当利回り（会社予想）: 4.87%（直近の株価575.0円に基づく）
* Payout Ratio（配当性向）: 315.67%
* 5年平均配当利回り: 2.97%
会社は2025年3月期の実績、および2026年3月期の通期予想においても年間28.00円の配当を継続する方針を示しています。現在の配当利回りは高水準ですが、配当性向が300%を超えていることは、直近の利益水準に対して無理があることを示唆しています（利益が配当額を下回っている状況）。この高い配当性向は、現在の利益が低迷しているためであり、将来的な利益回復がなければ配当維持に影響が出る可能性も考えられます。自社株買いに関する情報はありませんでした。
10. 株価モメンタムと投資家関心
直近10日間の株価は、562円から598円の範囲で変動しました。10月7日に一時604円の高値をつけた後、10月14日に548円まで下落し、その後575円に回復しています。平均出来高は、3ヶ月平均が172.09千株であるのに対し、直近10日間平均は202.95千株とやや増加しています。この出来高の増加は、株価の変動とともに投資家の関心が高まっている可能性を示します。
信用取引の状況を見ると、信用買残が618,500株に対し、信用売残が38,800株と、買い残が売り残を大幅に上回っており、信用倍率は15.94倍と高水準です。これは、将来の株価上昇を期待して買い建てを行っている投資家が多いことを示唆します。ただし、信用買い残の増加は、将来的な売り圧力となる可能性も内包しています。
株価に影響を与える要因としては、
* 業績の動向: 直近の収益悪化と、今後の業績回復見通し（2026年3月期通期予想）が株価変動の主要因となります。
* 為替変動: 特に台湾ドルの急騰が業績に影響を与えたように、為替の動向は経営リスクおよび株価変動要因です。
* 市場テーマ: 5G、IoT、EVといった同社製品の需要を刺激する市場テーマの動向。
11. 総評
大真空は、水晶デバイスの大手として、人工水晶の一貫生産体制を強みに幅広い分野に製品を供給しています。特に音叉型などで高い市場シェアを持つ一方、直近の業績は通信分野での価格競争激化や産業分野の低迷、為替変動の影響を受け、売上・利益ともに大幅に減少しました。
財務基盤は自己資本比率や流動比率、D/E比率が健全な水準を保っており、安定性があります。しかし、収益性を示すROEやROAは低く、配当性向も利益を大きく上回る水準です。
株価はPBRが業界平均を下回る水準で割安感がある一方で、PERは業界平均を上回っており、直近の業績低迷による利益水準への懸念が反映されていると考えられます。テクニカル面では中立レンジで推移しており、信用買残の多さから投資家の関心は一定程度あるものの、将来的な売り圧力となり得る可能性も示しています。
2026年3月期の業績回復予想が示されており、今後の収益改善が期待されますが、市場環境の変化への適応と為替リスク管理が課題となります。
12. 企業スコア
-
成長性：C
LTM売上高は前期比で減少傾向（約-1.8%）、直近の四半期売上成長率も前年比-4.6%と減少しています。過去数年の売上も横ばいから減少基調です。ただし、2026年3月期の通期予想では増収を見込んでいるため、今後の回復に期待は持たれます。
* 収益性：D過去12か月の営業利益率は2.37%であり、直近四半期では0.75%と非常に低い水準です。ROE、ROAもマイナスまたは非常に低い値で、企業が資本や資産を効率的に活用して利益を生み出す能力が大幅に低下しています。過去数年間の利益も大幅に減少しています。
* 財務健全性：A自己資本比率は40.0%（直近四半期末）、流動比率は1.78、D/E比率は78.84%といずれも健全性の目安となる水準を上回っています。財務基盤は安定していると判断できます。
* 株価バリュエーション：A会社予想PERは36.55倍と業界平均24.2倍と比較して割高ですが、実績PBRが0.50倍と業界平均1.6倍を大幅に下回っており、純資産価値から見ると割安な水準にあります。現在の低い利益水準がPERを押し上げていると解釈できるため、PBRの割安感を重視し、総合的に割安と評価します。
企業情報
| 銘柄コード | 6962 |
| 企業名 | 大真空 |
| URL | http://www.kds.info/ |
| 市場区分 | プライム市場 |
| 業種 | 電機・精密 – 電気機器 |
関連情報
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このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (3.0.3)」によって自動生成されました。
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