以下はシーティーエス（4345）の企業分析レポートです。
1. 企業情報
- 事業内容などのわかりやすい説明
シーティーエスは、「建設ICT」を専門とする企業で、日本の建設業界向けに情報通信技術（ICT）を活用した様々なサービスを提供しています。建設現場の生産性向上や効率化を支援するためのITインフラのレンタルや情報サービス、測量計測機器の提供が主力です。 - 主力製品・サービスの特徴
- DDS（Digital Data Service）事業: クラウドストレージ、クラウド映像（ネットワークカメラ）、通信デバイスなどを統合したパッケージサービス「サイトアシストパッケージ」、モバイル固定IP電話サービス「モバ電」、遠隔作業支援システム「GENBA Connect」などが含まれます。レンタル・サブスクリプションが中心で、建設現場のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進します。
- SMS（Surveying Measurement System）事業: 測量計測機器のレンタル・販売、3D測量・設計、ICT施工支援など、測量技術と建設ICTを融合したサービスを提供しています。
- その他事業: ユニットハウス等のレンタル・販売、道路標示工事、ガードフェンス設置工事なども行っています。
2. 業界のポジションと市場シェア
- 業界内での競争優位性や課題について
シーティーエスは、建設ICTという専門性の高い領域に特化しており、DDS事業における「サイトアシストパッケージ」のような総合的なクラウドサービス提供が強みです。建設現場のニーズに応えるきめ細やかなサポート体制と、全国展開している事業拠点が競争優位性となっています。
課題としては、建設業界全体の資材高騰や人手不足が挙げられます。また、i-Constructionなどの政策に依存する側面もあり、技術導入のスピードや他社との価格競争も競争環境を左右する可能性があります。 - 市場動向と企業の対応状況
建設業界では「i-Construction2.0」に代表されるように、ICTを活用した生産性向上とDX推進が喫緊の課題となっています。シーティーエスは、このような市場の動向を捉え、DDS事業の強化、特にサブスクリプションモデルの拡大を通じて、建設現場のデジタルトランスフォーメーションを積極的に支援しています。リピート率の高さも持続的な需要の証左と言えます。
3. 経営戦略と重点分野
- 経営陣が掲げるビジョンや戦略
中期経営計画（2024年3月期～2026年3月期）では、「建設ICTの総合コンサルティング企業」を目指し、DDS事業への事業構造転換を加速させています。クラウドサービス「サイトアシストパッケージ」の普及をDDS事業の重要な戦略と位置づけ、収益の安定化と高収益化を図っています。 - 中期経営計画の具体的な施策や重点分野
- DDS事業の成長加速と収益性向上：サイトアシストパッケージの提案強化、全国拠点でのセミナー・展示会開催による普及活動。
- SMS事業の収益改善：レンタル中心の提案継続と販売エリア・商材の選択。
- 財務体質の強化と株主還元：自己資本比率の維持と配当による継続的な株主還元。
- 新製品・新サービスの展開状況（決算短信参照）
決算短信では、「サイトアシストパッケージ」の普及活動を重点施策としており、これがDDS事業の売上・利益を牽引しています。具体的な新製品の発表は言及されていませんが、既存サービスの機能拡充や利用促進に注力していると見られます。
4. 事業モデルの持続可能性
- 収益モデルや市場ニーズの変化への適応力
DDS事業を主力とするレンタル・サブスクリプションモデルへのシフトは、景気変動に左右されにくい安定的な収益基盤の構築に寄与しています。建設現場のDXニーズは今後も高まることが予想され、同社の事業モデルは市場ニーズの変化に高い適応力を持つと考えられます。リピート率も64.4%と高く、顧客の囲い込みができている様子がうかがえます。 - 売上計上時期の偏りとその影響
データなし
5. 技術革新と主力製品
- 技術開発の動向や独自性
シーティーエスは、建設現場のニーズに特化したICT技術を提供しており、クラウドを活用したサービス展開に特徴があります。例えば、GENBA Connect（Web会議システムを基盤とした遠隔作業支援システム）やクラウド連続記録型ウェアラブルカメラなど、実際の現場での使いやすさやリアルタイム性に着目した技術開発を行っています。 - 収益を牽引している製品やサービス
現在、DDS事業の「サイトアシストパッケージ」が売上・利益を大きく牽引しています。このパッケージは、クラウドストレージ、クラウド映像、通信などを組み合わせた統合サービスであり、サブスクリプション型で提供されることで安定的な収益源となっています。当期中間期においても、DDS事業は売上高で10.4%増、セグメント利益で13.2%増と好調に推移しています。
6. 株価の評価
- EPSやBPSに基づく計算等を用いて、現在の株価との比較
- 株価: 960.0円
- EPS（会社予想）: 61.17円
- BPS（実績）: 343.18円
現在の株価はEPSの約15.7倍、BPSの約2.8倍となっています。
- 業界平均PER/PBRとの比較
- PER（会社予想）: 15.69倍
- 業界平均PER: 17.0倍
- PBR（実績）: 2.80倍
- 業界平均PBR: 1.8倍
PERは業界平均と比較してやや割安ですが、PBRは業界平均よりも高めです。これは、資産価値に対する株価のプレミアムが大きいことを示しており、高い収益性や成長期待が織り込まれている可能性があります。
7. テクニカル分析
- 直近の株価推移を参照して、現在の株価が高値圏か安値圏か
直近10日間の株価推移を見ると、900円前後から徐々に上昇し、本日（2025-12-10）は960円で取引を終え、964円まで上昇しています。これは過去10営業日の中では高値圏にあります。 - 年初来高値・安値との位置関係
- 年初来高値: 964円
- 年初来安値: 675円
現在の株価960円は、年初来高値964円に非常に近い水準に位置しており、高値圏にあると言えます。
- 出来高・売買代金から見る市場関心度
本日の出来高は146,600株、売買代金は140,026千円でした。直近10日間の平均出来高（3ヶ月平均54.56k株、10日平均35.85k株）と比較して、本日の出来高は大幅に増加しており、市場の関心が高まっていることを示唆しています。特に高値圏での出来高を伴う上昇は、買いの勢いが強いことを示しています。
8. 財務諸表分析
- 売上、利益、ROE、ROAなどの指標を評価
- 売上高: 過去数年間一貫して増加傾向にあり、2022年3月期の10,542百万円から過去12ヶ月では12,197百万円まで成長しています。
- 営業利益: 同様に増加傾向であり、2022年3月期の2,628百万円から過去12ヶ月では3,179百万円に伸長しています。
- 純利益: 2022年3月期の1,731百万円から過去12ヶ月では2,467百万円へと着実に増加しています。
- ROE: 過去12ヶ月で18.70%（実績17.45%）、これは中期経営計画の目標（20%超）に迫る高水準です。
- ROA: 過去12ヶ月で11.08%、こちらも高い水準であり、効率的な資産活用ができていることを示します。
- 過去数年分の傾向を比較
売上高、営業利益、純利益ともに右肩上がりの成長トレンドにあります。特にDDS事業の伸長が全体を押し上げており、安定的な収益基盤が構築されつつあることが示されます。 - 四半期決算の進捗状況（通期予想との比較）
2026年3月期第2四半期（中間期）の業績は、売上高進捗率48.0%、営業利益進捗率45.4%、純利益進捗率48.5%でした。売上・純利益は通期予想に対して概ね中間時点で約50%の進捗であり、順調なペースと言えます。営業利益は若干下期偏重に見えますが、中期計画の進捗としても順調であると評価できます。
9. 財務健全性分析
- 自己資本比率、流動比率、負債比率の評価
- 自己資本比率: 実績75.4%（中間期末74.1%）と非常に高く、財務基盤が極めて強固であることを示しています。
- 流動比率: 直近四半期で2.69倍（269%）と非常に高く、短期的な支払能力に優れています。
- 負債比率: Total Debt/Equityは7.58%と極めて低く、負債依存度が低い優良な財務状態です。
- 財務安全性と資金繰りの状況
非常に高い自己資本比率と流動比率から、財務安全性は極めて高いと判断できます。現預金も4,672百万円を保有しており、資金繰りに問題はない強力な財務体質です。 - 借入金の動向と金利負担
Total Debt（総負債）は1.07B円（1,070百万円）であり、財務規模から見ても低水準です。損益計算書上のInterest Expenseも年間47百万円程度と、金利負担は経営に大きな影響を与えないレベルです。
10. 収益性分析
- ROE、ROA、各種利益率の評価
- ROE（過去12ヶ月）: 18.70%。一般的なベンチマーク（10%）を大きく上回り、高い資本効率性を示します。
- ROA（過去12ヶ月）: 11.08%。一般的なベンチマーク（5%）を大きく上回り、総資産を効率的に活用して利益を生み出していると言えます。
- Profit Margin（過去12ヶ月）: 20.23%
- Operating Margin（過去12ヶ月）: 26.02%
- 売上総利益率（中間期）: 約50.2%
これらの利益率は軒並み高く、特にDDS事業の高い利益率が企業全体の高収益構造を支えています。
- 一般的なベンチマーク（ROE 10%、ROA 5%等）との比較
ROE、ROAともに一般的な優良企業のベンチマークを大きく上回っており、非常に高い収益性を持つ企業と評価できます。 - 収益性の推移と改善余地
過去数年間で売上、各利益ともに着実に増加しており、収益性は向上トレンドにあります。DDS事業の拡大により、今後も高利益率を維持・向上させる余地があります。中期経営計画でのROE目標20%超への到達も視野に入っています。
11. 市場リスク評価
- ベータ値による市場感応度の評価
ベータ値は0.38と非常に低く、市場全体の変動に対する株価の感応度が低いことを示しています。これは、市場の地合いが悪化した際にも株価が大きく下落しにくい傾向があることを意味し、比較的ディフェンシブな特性を持つ可能性があります。 - 52週高値・安値のレンジと現在位置
- 52週高値: 964.00円
- 52週安値: 675.00円
現在の株価960.0円は、52週高値圏に位置しています。
- 決算短信に記載のリスク要因（外部環境、為替、地政学等）
- 建設投資の変動: 公共投資や民間設備投資の動向、資材高騰や人手不足の影響。
- 政策依存: i-Construction等の政策導入スピードや普及状況。
- 価格競争: 建設ICT市場の競争激化。
- 投資有価証券評価の変動: 保有する投資有価証券の市場価格変動による評価損益発生リスク。
（為替、地政学リスクについては具体的な記載なし）
12. バリュエーション分析
- 業種平均PER/PBRとの比較
- PER（会社予想）15.69倍 vs 業種平均PER 17.0倍: やや割安
- PBR（実績）2.80倍 vs 業種平均PBR 1.8倍: 割高
PERベースでは業種平均よりやや割安感がありますが、PBRベースでは業種平均より割高となっています。これは高い収益性や成長期待が背景にあると推測されます。
- 目標株価レンジの算出（業界平均倍率適用）
- 目標株価（業種平均PER基準）: EPS 61.17円 × 業界平均PER 17.0倍 = 1,040円（提供データでは1014円）
- 目標株価（業種平均PBR基準）: BPS 343.18円 × 業界平均PBR 1.8倍 = 618円
- 割安・割高の総合判断
現在の株価960円は、PER基準ではやや割安ですが、PBR基準では割高です。高PBRは成長期待の表れとも解釈できますが、PBR基準の目標株価を下回っているため、投資判断は慎重に行う必要があります。株価は概ね適正水準か、PBR基準で見ると若干割高とも言える状況です。
13. 市場センチメント分析
- 信用取引の状況（信用買残、信用倍率、需給バランス）
- 信用買残: 98,700株（前週比+1,200株）
- 信用売残: 11,200株（前週比-8,300株）
- 信用倍率: 8.81倍
信用買残は増加し、信用売残は減少しています。信用倍率が「1」を大きく上回っており、買い方が多い状態です。これは株価上昇への期待がある一方で、将来的な売り圧力が溜まっている可能性も示唆します。需給バランスはやや悪化方向にあると言えます。
- 株主構成（経営陣持株比率、安定株主の状況）
- % Held by Insiders: 45.17%
- % Held by Institutions: 23.04%
経営陣（(有)横島）が大株主（38.93%保有）であり、インサイダー（経営陣）が45.17%を保有しているため、経営の安定性が高いです。機関投資家も23.04%保有しており、一定の信頼を得ていることが伺えます。
- 大株主の動向
(有)横島が高比率で保有しており、安定株主となっています。日本マスタートラスト信託銀行、日本カストディ銀行といった信託銀行の保有も多く、安定した株主構成です。光通信KK投資事業有限責任組合も保有しており、投資ファンドからの注目度も一定数あります。
14. 株主還元と配当方針
- 配当利回りや配当性向の分析
- 配当利回り（会社予想）: 3.02%
- 1株配当（会社予想）: 29.00円
- 配当性向（会社予想）: 47.4%
配当利回りは3%を超えており、安定的なインカムゲインを期待できます。予想配当性向も47.4%と、利益の約半分を配当に回す積極的な姿勢を示しており、株主還元を重視する方針が見られます。
- 自社株買いなどの株主還元策
今回の決算短信では、自社株買いに関する新規の記載はありませんでした。 - 株式報酬型ストックオプション等のインセンティブ施策
データなし
15. 最近のトピックスと材料
- 適時開示情報の分析（大型受注、新製品、拠点展開等）
2025年10月30日に2026年3月期の業績予想および期末配当予想の上方修正を発表しています。- 売上高：前回予想12,800百万円 → 修正後12,885百万円（+0.7%）
- 営業利益：前回予想3,300百万円 → 修正後3,353百万円（+1.6%）
- 経常利益：前回予想3,500百万円 → 修正後3,643百万円（+4.1%）
- 純利益：前回予想2,400百万円 → 修正後2,527百万円（+5.3%）
- 期末配当：前回予想14.00円 → 修正後15.00円（年間29.00円）
- これらが業績に与える影響の評価
上方修正の主な要因は、DDS事業の好調なレンタル・サブスクリプション売上伸長に加え、営業外収益（受取配当金、持分法投資利益、投資有価証券売却益など）の増加です。これらは、収益基盤の強化と効率的な資金運用、投資戦略の成果であり、企業のファンダメンタルズが改善していることを示しています。配当増額も株主還元への積極姿勢を示し、ポジティブな材料です。
16. 総評
シーティーエスは、建設ICTという成長分野に特化し、DDS事業を中心に高収益かつ安定した事業モデルを確立しつつある企業です。財務基盤は極めて強固であり、収益性も業界平均を大きく上回ります。
- 全体的な見解
高成長、高収益、高財務健全性を特徴とする優良企業です。中期経営計画の目標達成に向け、DDS事業のサブスクリプションモデルへの転換と普及が順調に進んでいます。直近では業績・配当ともに上方修正しており、会社として強気の姿勢が見られます。- 強み: 建設ICTの専門性と全国展開、安定的なDDS事業（サブスクリプションモデル）による高収益性、極めて良好な財務健全性、高い株主還元意識。
- 弱み: 特定業界（建設業）への依存度、i-Construction2.0などの政策普及速度への影響、投資有価証券売却益等の一過性利益による経常利益の上振れ。
- 機会: 国土強靭化計画や建設業界のDX推進によるICT需要の拡大、技術革新による新たなサービス展開。
- 脅威: 建設現場の人手不足や資材高騰、競合他社の進出や価格競争激化、政策変動リスク。
- 強み・弱み・機会・脅威の整理
- 強み: 建設ICTに特化した優位性、DDS事業の成長、高い収益性と強固な財務体質、株主還元への積極性。
- 弱み: 建設市場の動向への依存、営業外・特別利益の一時的な寄与。
- 機会: 国のDX推進政策、建設業界の生産性向上ニーズの顕在化。
- 脅威: 景気変動、資材高騰・人件費上昇、競争激化、投資有価証券価格の変動。
17. 企業スコア
- 成長性: A
売上高は過去数年継続的に増加傾向にあり、DDS事業は年率10%を超える成長率。四半期の連結売上成長率も6.50%と安定しており、中期経営計画での目標達成に向けた施策も進行しています。 - 収益性: S
営業利益率26.02%、ROE18.70%、ROA11.08%といずれも高水準であり、一般的なベンチマークを大きく上回っています。売上総利益率も約50.2%と非常に高いです。 - 財務健全性: S
自己資本比率75.4%（中間期末74.1%）と極めて高く、流動比率2.69倍、Total Debt/Equityも7.58%と非常に低く、現預金も潤沢です。極めて安全性の高い財務状態です。 - 株価バリュエーション: B
PERは業界平均よりやや割安水準ですが、PBRは業界平均を上回る割高水準にあります。高い収益性や成長性を考慮すると妥当な評価とも言えますが、PBR基準では割高感があるため、総合的に「B（中立）」と評価します。
企業情報
| 銘柄コード | 4345 |
| 企業名 | シーティーエス |
| URL | http://www.cts-h.co.jp/ |
| 市場区分 | プライム市場 |
| 業種 | 情報通信・サービスその他 – サービス業 |
バリュー投資分析（5年予測・参考情報）
将来のEPS成長と配当を予測し、現在の株価が割安かどうかを試算した参考情報です。
現在の指標
| 株価 | 960円 |
| EPS（1株利益） | 61.17円 |
| 年間配当 | 3.02円 |
予測の前提条件
| 予想EPS成長率 | 5.0% |
| 5年後の想定PER | 15.0倍 |
5年後の予測値
EPS成長率と想定PERを基に算出した5年後の理論株価と累計配当です。
| 予想EPS | 78.07円 |
| 理論株価 | 1,171円 |
| 累計配当 | 18円 |
| トータル価値 | 1,189円 |
現在価格での試算リターン
現在の株価で購入した場合に期待できる年率換算リターン（CAGR）の試算値です。
| 試算年率リターン（CAGR） | 4.36% （参考：低水準） |
目標年率ごとの理論株価（参考値）
目標とする年率リターンを達成するための理論上の買値と、さらに50%の安全域を確保した価格です。
| 目標年率 | 理論株価 | 安全域価格 | 現在株価との比較 |
|---|---|---|---|
| 15% | 591円 | 295円 | × 算出価格を上回る |
| 10% | 738円 | 369円 | × 算出価格を上回る |
| 5% | 931円 | 466円 | × 算出価格を上回る |
関連情報
証券会社
このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (3.0.5)」によって自動生成されました。
本レポートは、不特定多数の投資家に向けた一般的な情報提供を目的としており、個別の投資ニーズや状況に基づく助言を行うものではありません。記載されている情報は、AIによる分析や公開データに基づいて作成されたものであり、その正確性、完全性、適時性について保証するものではありません。また、これらの情報は予告なく変更または削除される場合があります。
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