企業の一言説明
グラッドキューブは、デジタルマーケティング支援及びSaaS・AI解析ツール開発を主軸とする、グロース市場上場の企業です。
投資判断のための3つのキーポイント
- 売上成長と事業構造の転換期: マーケティングDX事業は堅調に売上を伸ばしており、国内インターネット広告市場の拡大が追い風。テクノロジー事業の損失も縮小傾向にあり、事業改善への期待があるものの、全体としては赤字が続く構造からの脱却が焦点です。
- 厳しい収益性と財務健全性: 2024年12月期は営業損失、純損失に転落し、2025年12月期も赤字予想。ROEも大幅なマイナスで収益性に課題を抱えています。Piotroski F-Scoreは1点と低く、負債比率も高水準であり、財務面での注意が必要です。
- 株価の割高感と下落トレンド: 株価は52週高値から大幅に下落しており、長期下降トレンドにあります。赤字企業のためPERは算出できませんが、PBRは業界平均を大きく上回り、割高感があります。市場全体との比較でも劣後するパフォーマンスが続いています。
企業スコア早見表
| 項目 | スコア | 判定 |
|---|---|---|
| 成長性 | B | 売上増も利益課題 |
| 収益性 | D | 大幅な赤字継続 |
| 財務健全性 | C | 負債高く課題多し |
| バリュエーション | D | 業界比で割高 |
注目指標サマリー
| 指標 | 値 | 業界平均比 |
|---|---|---|
| 株価 | 431.0円 | – |
| PER | —倍 | 業界平均25.7倍 |
| PBR | 5.28倍 | 業界平均2.5倍 |
| 配当利回り | 0.00% | – |
| ROE | -59.12% | – |
1. 企業概要
株式会社グラッドキューブは、インターネット広告の運用代行やウェブサイト解析ツール「SiTest(サイテスト)」を提供するデジタルマーケティング支援企業です。主力となるマーケティングDX事業では、多岐にわたる広告媒体の運用とLPO/CROコンサルティングを手掛け、安定的な収益モデルを構築しています。また、スポーツデータAI解析メディア「SPAIA(スパイア)」やDX受託開発を行うテクノロジー事業も展開し、SaaSプロダクトやAI技術を強みとしています。同社は、顧客のデジタル戦略を多角的に支援する独自の技術とノウハウを蓄積し、競争の激しいデジタルマーケティング市場での差別化を図っています。
2. 業界ポジション
グラッドキューブは、成長著しい国内インターネット広告市場において、代理店業務とSaaSプロダクト開発の両輪で事業を展開するユニークなポジションにあります。市場全体は拡大基調にありますが、競合他社も多く、特に大手広告代理店や専門性の高いSaaSベンダーとの競争に直面しています。同社の強みは、自社開発のウェブ解析ツール「SiTest」によるデータ分析力と、AIを活用したスポーツデータメディア「SPAIA」による新規事業展開です。しかし、現状は厳しい収益性を背景に、業界平均と比較して財務指標は劣後しています。PERは赤字のため算出不能、PBRは5.28倍と業界平均の2.5倍を大きく上回っており、株価の水準からすると割高と判断されます。
3. 経営戦略
グラッドキューブは、マーケティングDX事業における顧客基盤の拡大と、テクノロジー事業におけるSaaSプロダクトの強化を成長戦略の柱としています。特に、マーケティングDX事業では、ネット広告の継続的な受注と「SiTest」の新機能開発(AI診断β提供開始)により、顧客への付加価値向上を目指しています。テクノロジー事業では、「SPAIA」の会員数増加とDX受託開発「Ava Twin」の拡大に注力し、セグメント損失の縮小を図っています。2025年12月期は、売上高1,791百万円(前年比+14.9%)の増収を予想しているものの、営業損失△47百万円の赤字継続を見込んでおり、第4四半期での採算改善が重要な課題です。直近の決算短信では、業績予想の修正は行われておらず、通期達成のためには、最終四半期の利益改善が不可欠となります。
4. 財務分析
| 項目 | 値 | ベンチマーク/解釈 |
|---|---|---|
| Piotroski F-Score | 1/9 (C) | やや懸念:7点以上=財務優良、5-6点=普通、4点以下=要注意。非常に低く、財務品質に深刻な課題。 |
| 営業利益率 (過去12ヶ月) | -2.39% | 低い:収益力の指標。マイナスは本業で利益が出ていない状態。 |
| ROE (実績) | -59.12% | 非常に低い:株主のお金でどれだけ稼いだか。目安10%以上。大幅な赤字により資本効率が極めて悪い。 |
| ROA (過去12ヶ月) | -3.59% | 低い:企業全体の資産をどれだけ効率的に使って稼いだか。目安5%以上。マイナスは効率的に資産活用できていない。 |
| 自己資本比率 (直近Q) | 31.6% | 要改善:総資産のうち自己資本の割合。目安40%以上。現水準はやや低い。 |
| 流動比率 (直近Q) | 1.77倍 | 良好:短期的な支払い能力を示す。200%(2倍)以上が理想だが、177%も一定の健全性を示す。 |
| 営業CF | データなし | キャッシュ・フロー計算書が提供されていないため評価不可。 |
| FCF | データなし | データなし。 |
| 営業CF/純利益比率 | データなし | 純利益がマイナスであり、営業CFデータも不足のため判断不可。 |
| 通期予想進捗率 (売上高) | 約71.6% | 順調:売上高は通期予想に対して比較的順調に推移。 |
| 通期予想進捗率 (営業利益) | 累計△58.8百万円 (通期予想△47百万円) | 損失が既に超過:通期見通しの損失を第3四半期累計で既に上回っており、第4四半期での大幅な利益改善が必要。 |
財務品質スコア(Piotroski F-Score)
Piotroski F-Scoreは、企業の利益、負債、効率性の合計9つの評価項目から財務の健全性を0~9点でスコア化する指標です。グラッドキューブのスコアは「1/9」と極めて低い評価(C: やや懸念)であり、財務の質に深刻な課題があることを示唆しています。スコアが4点以下の場合には「要注意」、7点以上で「財務優良」、5~6点で「普通」と判断されるため、同社の財務状況は懸念される水準です。特に収益性を示すROAや営業利益率がマイナスであること、キャッシュフローの情報が不足していることが低スコアの主要因です。
収益性
過去12ヶ月の営業利益率は-2.39%、実績ROEは-59.12%、ROAは-3.59%と、いずれの収益性指標も大幅なマイナスとなっています。ROE(株主資本利益率)は株主のお金を使ってどれだけ効率的に利益を上げたかを示す指標であり、一般的に10%以上が健全とされる中、同社は赤字のため株主資本を減少させている状態です。これは企業の本業における収益力が著しく低いことを示しており、早急な改善が求められます。
財務健全性
直近四半期の自己資本比率は31.6%であり、一般的に健全とされる40%以上を下回っています。これは、外部からの借入れや負債に依存する割合が高いことを意味し、財務基盤が盤石とは言えません。ただし、流動比率は1.77倍(177%)と、短期的な支払い能力は一定水準を維持しています。負債比率(直近四半期)は103.20%と高水準であり、総負債が自己資本を上回る状況にあります。負債の削減に向けた取り組みは行われているものの、依然として改善の余地が大きいと言えます。
キャッシュフロー
提供された情報では、営業キャッシュフロー(営業CF)およびフリーキャッシュフロー(FCF)の具体的なデータがありません。ただし、損益計算書で純損失が継続していることから、営業CFが大幅なプラスである可能性は低いと考えられます。キャッシュフロー計算書が作成されていないことから、キャッシュの流れについては詳細な分析が困難ですが、決算短信によると借入金の返済等により現金及び預金残高が減少していることが確認されており、キャッシュ創出力には課題がある可能性が示唆されます。
利益の質
営業CF/純利益比率は、提供された営業CFおよび純利益のデータが不足しているため算出できませんでした。一般的に、この比率が1.0以上であれば利益の質が健全であると判断されますが、現在の純損失の状況では、利益の質も低い可能性があります。
四半期進捗
2025年12月期第3四半期累計の売上高は1,282百万円で、通期予想(1,791百万円)に対する進捗率は約71.6%と、売上高の面では順調に推移しています。しかし、営業損失は累計で△58.8百万円を計上しており、通期予想の△47百万円を既に上回っています。これは、第4四半期に約11.8百万円の営業利益を確保しない限り、通期目標を達成できないことを意味します。純利益においても同様に、第4四半期での損失圧縮が不可欠であり、最終四半期の採算改善が業績回復の鍵を握ります。
バリュエーション
グラッドキューブの株価バリュエーションは、現在の業績状況を鑑みると非常に割高と言えます。会社予想PERは赤字(EPSがマイナス)のため算出できません。PBR(株価純資産倍率)は5.28倍であり、これは業界平均の2.5倍と比較して2倍以上高い水準です。PBRは株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標で、「1倍未満は解散価値を下回る状態」と解釈されますが、同社の高いPBRは、足元の業績悪化にもかかわらず、市場が将来の成長期待を依然として織り込んでいるか、あるいは純資産が大きく毀損している状況を示唆しています。業種平均PBR基準による目標株価は204円とされており、現状の株価431円と比較すると、大幅な乖離が見られます。
テクニカル
現在の株価431.0円は、52週高値1,340円から大幅に下落し、52週安値390円に近い水準(レンジ内位置4.3%)にあります。移動平均線を見ると、5日移動平均線(428.20円)と25日移動平均線(415.28円)は上回っていますが、75日移動平均線(480.43円)および200日移動平均線(662.27円)を大きく下回っています。これは、短期的な上向きの動きはあっても、中長期的な下降トレンドが続いていることを示しており、株価は依然として下落圧力にさらされている状況です。
市場比較
過去1年間、グラッドキューブの株価パフォーマンスは日経平均株価やTOPIXと比較して大きく劣後しています。
- 日経平均比: 1ヶ月で日経平均を4.52%ポイント、3ヶ月で32.21%ポイント、6ヶ月で81.29%ポイント、1年で93.27%ポイントそれぞれ下回っています。
- TOPIX比: 1ヶ月でTOPIXを4.66%ポイント下回っています。
これらのデータは、グラッドキューブへの投資が、市場全体の成長ペースと比較して著しく低いリターンしかもたらしていないことを示しており、市場からの評価が厳しい状態であることを裏付けています。
定量リスク
- ベータ値: -0.04
- ベータ値がマイナスであることは稀ですが、これは市場全体の動きとは逆方向に株価が変動する傾向があることを示します。ただし、データが少ない場合や特定の期間に限定される場合は、この数値の信頼性を慎重に評価する必要があります。
- 年間ボラティリティ: 52.83%
- 株価の変動の激しさを示す指標です。年間52.83%のボラティリティは比較的高く、株価が大きく上下する可能性があることを意味します。仮に100万円投資した場合、年間で±528,300円程度の変動が想定されます。
- 最大ドローダウン: -61.90%
- 過去のある期間における、最も大きな下落率を示します。これは「この程度の下落は今後も起こりうる」というリスクの目安となります。過去に61.90%の株価下落を経験しているため、投資元本に対して大きな価格変動リスクが伴うことを認識しておく必要があります。
- シャープレシオ: 0.60
- リスク1単位あたりどれだけの超過リターンが得られたかを示す指標です。1.0以上が良好とされる中、0.60はリスクに見合うリターンが得られていないことを示唆しています。
事業リスク
- 赤字継続と収益化の遅延: 最も主要なリスクは、現在の赤字状況が継続し、収益性が改善しないことです。特に成長が期待されるテクノロジー事業の採算化が計画通り進まない場合、企業全体の財務状況が悪化し、事業継続性に影響を与える可能性があります。
- 競争激化と広告市況の変化: インターネット広告市場は拡大しているものの、競合が多く価格競争が激化しやすい環境にあります。また、景気変動や顧客の広告予算抑制、プラットフォームのアルゴリズム変更などが、マーケティングDX事業の収益に直接的な影響を与える可能性があります。
- 人材確保と開発コストの増大: デジタルマーケティングやAI技術開発には高度な専門人材が不可欠ですが、人材獲得競争が激化しています。優秀な人材の確保が困難になったり、人件費や開発コストが増大したりすることは、利益を圧迫する要因となり得ます。
7. 市場センチメント
信用買残は283,300株と多く、前週比で+13,500株増加しています。信用売残は0株であるため、信用倍率は算出できません(データ上は0.00倍)。信用買残が多いことは、将来の株価上昇を期待して買い建てている投資家が多いことを示しますが、一方で将来の売り圧力につながる可能性もあります。
主要株主は、筆頭株主の「ゴールドアイランド」が46.3%、代表取締役の「金島弘樹氏」が17.45%を保有しており、創業家および特定株主が発行済株式の過半数を保有する構造です。これは経営の安定性につながる一方で、市場に流通する株式(浮動株)が少ないため、少額の売買でも株価が変動しやすい特性を持つ可能性があります。
8. 株主還元
グラッドキューブは、配当利回り0.00%であり、2025年12月期も年間配当予想は0.00円の無配を計画しています。過去の配当履歴を見ても、一貫して無配を継続しています。現在の純損失の状況下では、株主への利益還元よりも、事業への再投資や財務基盤の強化を優先する方針であると考えられます。配当性向も純損失のため算出できません。自社株買いに関する発表も現状ありません。
SWOT分析
| 強み | 弱み |
|---|---|
| – 国内インターネット広告市場の成長と連動したマーケティングDX事業の堅調な売上伸長 | – 継続的な営業損失、経常損失、純損失計上による著しい収益性の悪化 |
| – 自社開発のSaaS「SiTest」やAIスポーツデータ「SPAIA」など独自性のあるプロダクト | – 業界平均を大きく上回るPBRや低すぎるPiotroski F-Scoreなど、割高なバリュエーションと低い財務健全性 |
| 機会 | 脅威 |
| —— | —— |
| – デジタル変革(DX)推進によるSaaSプロダクトやAI活用ニーズの拡大 | – 激しい競争環境下での市場シェア獲得競争と収益率の低下リスク |
| – テクノロジー事業の損失幅縮小傾向とその後の黒字化による企業価値向上 | – 景気変動や顧客の広告予算削減によるマーケティングDX事業への影響可能性 |
この銘柄が向いている投資家
- 高いリスクを許容できる成長期待投資家: 現在の赤字を乗り越え、SaaS事業やAIメディア事業が将来的に大きく成長すると考える投資家。
- 長期的な事業回復・構造改革に期待する投資家: 短期的な株価変動には動じず、経営戦略が成功し、企業体質が改善されることを期待し、数年単位で投資できる投資家。
この銘柄を検討する際の注意点
- 収益性の回復時期: 現在の最大の課題は赤字継続であり、第4四半期での黒字化達成と、その後の本格的な収益改善の見通しを慎重にウォッチする必要があります。
- バリュエーションの修正: 赤字にもかかわらずPBRが業界平均より高い水準であるため、業績回復が進まない場合や成長期待が後退した場合、株価は大きく修正されるリスクがあります。
今後ウォッチすべき指標
- 営業利益の推移と黒字化の達成: 特にテクノロジー事業の採算改善と、全社的な営業利益の黒字転換が最も重要な指標となります(目標値:営業利益黒字化)。
- SiTestの有料契約数とSPAIA会員数の伸び: SaaSおよびメディア事業の成長ドライバーとなるため、これらのKPI(重要業績評価指標)の進捗状況を注視すべきです。
- 自己資本比率の改善と負債の圧縮: 財務健全性の向上には、自己資本比率の上昇、負債比率の低下が不可欠です(目標値:自己資本比率40%以上、負債比率100%以下)。
成長性:B
売上高は「過去12か月」実績で1,643,767千円、直近の「Quarterly Revenue Growth (前年比)」は10.60%と、売上高自体は着実に成長しています。2025年12月期も売上高1,791百万円(前年比+14.9%)の増収予想であり、外部環境の追い風も受けています。しかし、営業利益以下は赤字を継続しており、利益を伴う成長軌道への本格的な回帰には時間を要するため、「売上増も利益課題」と評価しBとします。
収益性:D
直近の「ROE(実績)」は-59.12%、「ROA(過去12か月)」は-3.59%、「営業利益率(過去12か月)」は-2.39%と、いずれの指標も大幅なマイナスとなっています。これは株主資本や総資産を効率的に活用できておらず、本業で損失を出している状態を示しています。配当も無配であることから、株主への還元も行われておらず、収益面では極めて厳しい状況にあるため「大幅な赤字継続」と評価しDとします。
財務健全性:C
直近四半期の「自己資本比率」は31.6%で、一般的に健全とされる40%を下回っていますが、前期末の29.2%からは改善傾向にあります。一方で、「総負債/自己資本比率」は103.20%と高く、負債が自己資本を上回る点で懸念があります。「流動比率」は1.77倍と短期的な支払い能力は一定水準を保っていますが、「Piotroski F-Score」が1/9と極めて低く、財務の質に課題があることは明らかです。これらの状況から「負債高く課題多し」と評価しCとします。
バリュエーション:D
株価431.0円に対し、PERは赤字のため算出不能です。PBRは5.28倍であり、業界平均の2.5倍と比較して2倍以上高い水準です。これは、現在の赤字業績にもかかわらず、市場が将来の成長期待を高く織り込んでいるか、あるいは純資産が大きく毀損している状況で相対的に株価が高いことを示唆しています。目標株価(業種平均PBR基準)204円と比較しても現状株価の割高感が強く、「業界比で割高」と評価しDとします。
企業情報
| 銘柄コード | 9561 |
| 企業名 | グラッドキューブ |
| URL | https://corp.glad-cube.com/ |
| 市場区分 | グロース市場 |
| 業種 | 情報通信・サービスその他 – サービス業 |
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このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (3.0.13)」によって自動生成されました。
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企業スコアは、AIによる財務・業績データの分析をもとに試験的に算出した指標です。評価方法は現在も検討・改善を重ねており、確立した標準的な指標ではありません。投資判断の唯一の基準ではなく、あくまで参考情報としてご利用ください。