企業分析：日本精工（6471）

企業の一言説明

日本精工（NSK Ltd., 証券コード: 6471）は、ベアリング国内最大手であり、電動パワーステアリング（EPS）などの自動車部品と産業機械用ベアリングを二本柱とするグローバル企業です。特に車載電動化分野に注力しています。

投資判断のための3つのキーポイント

• 自動車事業と新規ステアリング事業の成長性: 直近の決算では、自動車事業の収益が改善し、2025年9月に買収したステアリング事業が新規セグメントとして利益に貢献しています。これは、電気自動車（EV）化と自動運転技術の進展に対応する同社の成長戦略が具体化していることを示唆しています。
• 安定した財務基盤と配当利回り: 自己資本比率は53.4%と高く、流動比率も204%と健全な水準です。配当利回りは3.01%で、利益水準にかかわらず安定配当を維持する姿勢が見られ、安定したインカムゲインを求める投資家にとって魅力的です。
• 収益性の低迷とPERの割高感: 過去の収益性（ROE 2.80%、営業利益率 5.10%）は業界平均を下回っており、利益水準が低い状況が続いています。現在の株価水準では予想PERが34.55倍と業界平均の16.6倍に対し約2倍と割高感があり、市場からの評価と現在の収益力のギャップが存在します。

企業スコア早見表

注目指標サマリー

1. 企業概要

日本精工は1916年設立の老舗企業で、ベアリング（軸受）の国内最大手であり、グローバル市場でも主要な地位を占めています。事業内容は産業機械事業（売上構成比約45%）と自動車事業（同約50%）を二本柱とし、さらに新たにステアリング事業を展開しています。主力製品は、各種産業機械に使用されるベアリングや、電動パワーステアリング（EPS）をはじめとする自動車部品、精密機械部品など多岐にわたります。高精度なベアリング製造技術を基盤とし、産業の「機能」「性能」を支えるBtoBモデルが収益の主要源です。特に近年は、電気自動車（EV）用駆動系ベアリングや自動運転向けに特化したステアリング技術の開発に注力し、次世代モビリティ社会への対応を加速させています。

2. 業界ポジション

日本精工は、ベアリング業界において国内最大手のポジションを確立しており、世界市場でもスウェーデンのSKF、ドイツのシェフラーなどと並ぶトップメーカーの一角を占めています。その技術力とグローバルな供給体制は、競合他社に対する大きな強みとなっています。海外売上高比率は67%に達し、グローバル市場での存在感は非常に大きいです。
財務指標を業界平均と比較すると、現在の株価に基づく予想PERは34.55倍で、機械業界平均の16.6倍を大きく上回っており、利益水準に対し株価は割高と評価できます。一方、PBRは0.84倍で、これは業界平均の1.4倍を下回っており、純資産に対する株価は割安に留まっています。このPERとPBRの乖離は、同社の現在の収益性（ROE 2.80%）が低いことに起因している可能性があり、市場が純資産には評価を与えつつも、収益性には慎重な見方をしていることが伺えます。

3. 経営戦略

日本精工は、中期的な成長戦略として、自動車の電動化（EV化）と自動運転化の進展を主要な成長ドライバーと位置づけています。これに対応するため、EV用駆動系ベアリングや電動パワーステアリング、ブレーキシステムなどの製品強化を推進しています。直近では、2025年9月1日付でNSK Steering & Control Inc.（NS&C）を完全子会社化し、新たにステアリング事業を報告セグメントとして追加しました。これは、電動モビリティ分野における技術開発力と製品提供能力を一層強化し、グローバルでの競争優位性を確立するための重要な一手と見られます。
同社はグローバル企業として、海外市場での事業拡大も引き続き重視しており、特に成長著しいアジア市場におけるプレゼンス強化も戦略の柱です。研究開発費の適正な配分や設備投資を通じて、高機能・高付加価値製品の提供を目指しています。

今後のイベント:

• 2026年2月3日 (UTC): NSK Ltd. Earnings Date (決算発表日)
• 2026年3月30日 (UTC): Ex-Dividend Date (配当権利落ち日)

これらのイベントは、投資家にとって同社の業績や株主還元方針を再確認する機会となるでしょう。

【財務品質スコア】Piotroski F-Score

• 総合スコア: 2/9 (C: やや懸念)
• 投資家向け解釈: Piotroski F-Scoreは企業の財務健全性、収益性、効率性を総合的に評価する指標です。7点以上が財務優良、5-6点が普通、4点以下が要注意とされます。日本精工のスコア2点は「要注意」と評価され、特に収益性と効率性の項目（ROA、ROE、営業利益率の低さ）が足を引っ張っています。ただし、後述する自己資本比率や流動比率は健全であり、F-Scoreが低いからといって直ちに倒産リスクがあるわけではなく、収益体質の改善が課題であることを示唆しています。

【収益性】

• 解説: 日本精工の収益性は、ROE（株主のお金でどれだけ稼いだか）が2.80%、ROA（会社の総資産でどれだけ稼いだか）が1.56%と、いずれも一般的な目安とされる水準（ROE 10%、ROA 5%）を大きく下回っています。過去の推移を見ると、営業利益率は2023年3月期には5.64%を記録したものの、2024年3月期には3.47%、2025年3月期には3.57%と不安定な状態にあり、過去12か月で5.10%と改善が見られるものの、依然として高い水準とは言えません。グローバルな製造業としては、さらなる収益性向上が中期的な課題です。

【財務健全性】

• 解説: 自己資本比率53.4%は非常に高く、流動比率204%も優良な水準であり、財務基盤は非常に強固であることが伺えます。総負債/株主資本比率も58.10%と低く、借入依存度も抑えられています。これらの指標から、日本精工は短期・長期ともに安定した財務健全性を維持していると評価できます。

【キャッシュフロー】

• 解説: 営業活動によるキャッシュフロー（営業CF）は1,318億円と潤沢なプラスを確保しており、本業でしっかり現金を稼ぎ出していることを示しています。しかし、フリーキャッシュフロー（FCF）は732億円のマイナスとなっています。これは、営業CFで生み出した資金以上に、設備投資などの投資活動に資金を投じていることを意味します。成長投資への積極的な姿勢と解釈できますが、このマイナスが長期化する場合には、外部からの資金調達圧力が高まる可能性もあるため、今後の投資計画とその効果を注意深く見守る必要があります。

【利益の質】

• 解説: 営業CF/純利益比率が7.33倍と非常に高いことは、純利益の約7倍もの営業キャッシュフローを生み出していることを意味します。これは、会計上の利益が水増しされておらず、質の高い利益を上げている証拠であり、企業の収益力とキャッシュ創出力の健全性を示す極めて良好な兆候です。

【四半期進捗】

• 2026年3月期 第2四半期（中間期）実績 vs. 通期会社予想
  • 売上高: 412,250百万円 (通期予想 885,000百万円に対し46.6%進捗)
  • 営業利益: 16,467百万円 (通期予想 30,000百万円に対し54.9%進捗)
  • 親会社株主に帰属する当期利益: 9,319百万円 (通期予想 16,000百万円に対し58.2%進捗)
• 解説: 中間期決算時点では、売上高は通期予想に対し通常の進捗率である一方、営業利益および親会社株主に帰属する当期利益は50%を超える進捗率で、通期目標達成に向けて順調、またはやや上振れしている状況です。特に、前年同期比で営業利益は+69.7%、純利益は+473.3%と大幅な増益を達成しており、これは主に新規連結したステアリング事業の貢献と自動車事業の収益改善によるものです。ただし、買収に伴う一時的な影響（one-off impacts）も含まれる旨の注記があり、下期の業績動向や一時的な要因が剥落した後の実力値を見極める必要があります。

【バリュエーション】

• 解説: 日本精工のPER（株価収益率）は34.55倍と、機械業界平均の16.6倍と比較して大幅に割高な水準にあります。これは、現在の利益水準に対して株価が期待先行で買われている、あるいは過去の低収益からの回復期待が織り込まれている可能性を示唆しています。一方で、PBR（株価純資産倍率）は0.84倍と業界平均の1.4倍を下回っており、純資産価値から見れば割安感があります。PBRが1倍を下回る状況は、同社が抱える純資産（解散価値）よりも株価が低いことを意味しますが、これは低いROE（2.80%）が市場からの評価を抑制している可能性も考えられます。全体としては、収益性に見合わないPERの高さから、現状では割高と判断されます。

【テクニカル】

• 現在の株価：1,130.5円
• 52週高値・安値との位置：52週高値1,131円にきわめて近く、52週レンジの99.9%の位置にあります。これは市場が同社株に強い期待を抱き、大きく評価を上げた結果と言えます。
• 移動平均線との関係：
  • 5日移動平均線 (1,097.00円) を3.05%上回る
  • 25日移動平均線 (999.22円) を13.14%上回る
  • 75日移動平均線 (891.05円) を26.87%上回る
  • 200日移動平均線 (761.35円) を48.49%上回る
• 解説: 現在の株価は、短期から長期のすべての移動平均線を大きく上回っており、非常に強い上昇トレンドにあることを示しています。特に200日移動平均線からの大幅な乖離は、短期的な過熱感も示唆しますが、強い買いが集まっている状況です。年初来高値を更新し続ける動きは、投資家の期待値が高いことを反映しています。

【市場比較】

• 相対パフォーマンス：
  • 日経平均比: 過去1ヶ月で+11.70%ポイント、3ヶ月で+36.36%ポイント、6ヶ月で+29.59%ポイント、1年で+32.04%ポイント、日経平均を上回るパフォーマンス。
  • TOPIX比: 過去1ヶ月で+10.94%ポイント、TOPIXを上回るパフォーマンス。
• 解説: 日本精工の株価は、市場全体の主要指数である日経平均株価およびTOPIXと比較して、過去1ヶ月から1年までの全ての期間で大幅にアウトパフォームしています。これは、市場が日本精工の事業構造改革や成長戦略、特に自動車の電動化対応への期待を強く織り込んでいることを示しています。

【定量リスク】

• 解説: ベータ値が0.10と低いことは、市場全体の動きに株価があまり連動しない傾向があることを示します。比較的安定した値動きを期待できる一方、市場が上昇局面にある際も、その恩恵を十分に受けられない可能性があります。年間ボラティリティ25.66%は、株価が年間で比較的に変動しやすいことを示唆しています。過去の最大ドローダウンが-51.10%という数値は、市場環境や企業固有の要因により、短期間で株価が半減する可能性も過去にはあったことを意味します。シャープレシオがマイナスである点や、年間平均リターンが-16.13%である点は、過去5年間ではリスクに見合ったリターンが十分に得られていなかったことを示していますが、直近1年間のリターンが+67.23%と大きく改善している点は注目に値します。

【事業リスク】

• 自動車業界の構造変化と競争激化: EV化や自動運転化の加速に伴い、自動車部品の需要構造やサプライチェーンが大きく変化しています。これに対応できない場合、市場シェアの低下や収益性の悪化を招く可能性があります。また、新興企業を含めた競争激化や価格競争もリスク要因です。
• 原材料価格の高騰と為替変動: 主要な原材料価格の変動は製造コストに直接影響を与え、収益を圧迫する可能性があります。また、海外売上高比率が高い（67%）ため、為替レートの変動は海外事業の収益や換算ベースでの連結業績に大きな影響を及ぼします。
• M&A・事業統合リスク: 新規連結したステアリング事業（NS&C）の統合に伴い、事業統合コストの発生や、想定していたシナジー効果が計画通りに実現しないリスクがあります。また、異なる企業文化の統合による組織的な課題も潜在的なリスクです。

信用取引状況

• 信用買残: 1,405,700株
• 信用売残: 258,000株
• 信用倍率: 5.45倍
• 解説: 信用買残が信用売残を大きく上回っており、信用倍率も5.45倍と比較的高い水準です。これは多くの投資家が株価上昇を期待して買い持ちしていることを示しますが、将来的にこれらの買い残が解消される際に売り圧力となる可能性を内包しています。

主要株主構成

上位3社:

• 日本マスタートラスト信託銀行(信託口): 15.70% (78,519,000株)
• 日本カストディ銀行(信託口): 6.56% (32,793,000株)
• 明治安田生命保険: 5.53% (27,626,000株)
• 解説: 上位株主には信託銀行や生命保険会社といった機関投資家が名を連ねており、安定株主が多い構造です。これは、株価の安定性や長期的な視点での企業価値向上への期待が反映されていると解釈できます。

配当利回り、配当性向

• 配当利回り（会社予想）: 3.01%
• 1株配当（会社予想）: 34.00円
• 配当性向（過去12ヶ月）: 92.85%
• 配当性向（2026年3月期予想）: 156.1%
• 解説: 日本精工の配当利回りは3.01%と比較的高い水準にあり、安定したインカムゲインを求める投資家にとって魅力的です。しかし、2026年3月期の予想配当性向が156.1%と、利益を超える水準で配当を行う計画となっています（過去数年も高配当性向が継続）。これは、株主への還元意欲が高い一方で、利益が伸び悩む中でも安定配当を維持しようとする経営姿勢の表れと言えます。しかし、このような高配当性向が継続すると、内部留保が滞り、将来的な成長投資や財務体質の強化に影響を及ぼす可能性や、業績が改善しない場合には減配リスクも高まるため、注意が必要です。

自社株買いの状況

• データなし (ただし、自社(自己株口)が0.27%を保有)。
• 解説: 提供された情報からは、直近で大規模な自社株買いが実施されている状況は確認できませんでした。

SWOT分析

強み

• ベアリングおよび電動パワーステアリングにおける国内最大手の地位と、グローバル市場での高い競争力。
• 自動車の電動化・自動運転化というトレンドに対応するための積極的な技術開発とM&A戦略（ステアリング事業強化）。

弱み

• 過去数年にわたる低い収益性（ROE、営業利益率）と、それによって業界平均を大きく上回るPERとの乖離。
• 事業成長への投資が先行し、フリーキャッシュフローが継続的にマイナスとなっている点。

機会

• 世界的な電気自動車（EV）市場の拡大による、軽量・高効率なベアリングやステアリングシステム需要の増加。
• グローバルな供給網と海外売上高比率67%を活かした、特に新興国市場でのさらなる成長機会。

脅威

• 地政学リスク、原材料価格の高騰、為替変動など、グローバル事業を営む上で避けられない外部環境要因による収益への影響。
• 自動車業界における技術革新のスピードと、これに伴う業界再編や他社との競争激化。

この銘柄が向いている投資家

• 配当利回り重視の長期投資家: 3%を超える配当利回りがあり、過去の利益水準にかかわらず安定配当を維持する姿勢が見られるため、インカムゲインを重視する長期投資家には魅力的です。
• 自動車産業の構造変化に投資する成長期待投資家: 自動車のEV化・自動運転化という大きなトレンドの中で、基盤技術を持つ同社の変革と成長力に期待を寄せる投資家に向いています。

この銘柄を検討する際の注意点

• 収益性の回復とPERの正当性: 現在のPERの割高感を解消するためには、ROEや営業利益率といった収益性の明確な改善が不可欠です。今後、買収したステアリング事業を含む自動車事業での利益率向上が見込めるかを確認する必要があります。
• フリーキャッシュフローの黒字化: 成長投資が続いているとはいえ、フリーキャッシュフローが恒常的にマイナスである状況は、財務の健全性を損なう可能性を秘めています。投資が回収フェーズに入り、安定的にフリーキャッシュフローを生み出せるようになるか、その動向を注視すべきです。

今後ウォッチすべき指標

• 営業利益率（目標値: 安定的に10%以上）: 現在5%前後の営業利益率が、コスト構造改革や高付加価値製品へのシフトを通じて、日本の製造業として競争力のある10%を超える水準に改善するか。
• フリーキャッシュフロー（目標値: 安定的なプラス転換）: 積極的な設備投資が収益に還元され、投資活動によるキャッシュアウトを吸収し、持続的にプラスのFCFを生み出せるようになるか。
• 自動車事業およびステアリング事業の利益成長率: EV市場の成長を背景に、これらの重点事業が全体の利益成長を牽引し、利益率を高められるか。

10. 企業スコア（詳細）

• 成長性: C (やや不安)
  • 過去の売上高は8,000億円前後で横ばい傾向が続き、営業利益も変動が大きく、安定的な成長は確認しにくい状況です。直近の2026年3月期通期予想では売上高11.1%増と成長を予測していますが、過去の実績バラつきと、直近増益に買収効果が含まれる点を考慮すると、引き続き「やや不安」なC評価とします。
• 収益性: C (改善が望まれる)
  • 過去12ヶ月のROEは2.80%、営業利益率は5.10%と、一般的なベンチマーク（ROE 10%以上、営業利益率10%以上）を大幅に下回る水準です。これは、コスト競争力の確保や高付加価値製品への転換が十分に機能していない可能性を示唆しており、収益体質の改善が喫緊の課題と見られます。
• 財務健全性: A (優良)
  • 自己資本比率53.4%は非常に高く、流動比率204%も健全な水準です。総負債/株主資本比率も58.10%と低く、借入依存度が抑えられており、強固な財務基盤を有しています。Piotroski F-Scoreが2点と低いですが、これは収益性・効率性の項目が足を引っ張っているためであり、貸借対照表上の健全性は十分に確保されています。
• 株価バリュエーション: D (割高)
  • 予想PER 34.55倍は業界平均16.6倍の約2倍と大幅に割高感があります。PBR 0.84倍は業界平均を下回り一見割安に見えますが、これは低いROEに見合った評価とも受け取れます。現状の利益水準と比べて株価には過度な期待が背景にある可能性があり、バリュエーションはD評価と判断します。

企業情報

バリュー投資分析（5年予測・3シナリオ参考情報）

将来のEPS成長と配当を3つのシナリオ（楽観・標準・悲観）で予測し、現在の株価が割安かどうかを試算した参考情報です。

現在の指標

シナリオ別5年後予測

各シナリオの成長率・PER前提と、それに基づく5年後の予測株価・期待リターンです。

目標年率別の理論株価（標準シナリオ）

標準シナリオに基づく参考値です。「理論株価」は、この価格以下で購入すれば目標年率リターンを達成できる可能性がある株価上限です。

現在株価: 1,130円

【判定基準】○X%割安:現在株価が理論株価よりX%低い / △X%割高:現在株価が理論株価よりX%高い

関連情報

• Yahoo Finance
• Google Finance
• 日本経済新聞
• 会社四季報オンライン
• QUICK Money World
• みんかぶ
• かぶ探

証券会社

• 野村證券
• 大和証券
• SMBC日興証券
• みずほ証券
• 三菱UFJモルガン・スタンレー証券
• 楽天証券
• 松井証券

このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (3.0.16)」によって自動生成されました。

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