2025年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)
基本情報
- 企業概要:
- 企業名: ディーブイエックス株式会社
- 主要事業分野: 医療機器
- 代表者名: 代表取締役社長 柴崎浩
- 上場取引所: 東証
- URL: https://www.dvx.jp
- 報告概要:
- 提出日: 2024年7月31日
- 対象会計期間: 2024年4月1日~2024年6月30日
- セグメント:
- 不整脈事業
- 虚血事業
- その他
- 発行済株式:
- 発行済株式数: 10,780,000株(期末、自己株式を含む)
財務指標
- 財務諸表 (百万円):
- 貸借対照表 (2024年6月30日):
- 総資産: 23,725
- 純資産: 8,763
- 自己資本比率: 36.9%
- 損益計算書 (2024年4月1日~2024年6月30日):
- 売上高: 12,355
- 営業利益: 127
- 経常利益: 131
- 四半期純利益: 86
- 貸借対照表 (2024年6月30日):
- 収益性:
- 売上高: 12,355百万円 (前年同期比6.5%増)
- 営業利益: 127百万円 (前年同期比33.5%減)
- 経常利益: 130百万円 (前年同期比33.3%減)
- 四半期純利益: 86百万円 (前年同期比34.4%減)
- 1株当たり四半期純利益: 8.28円 (前年同期比-34.4%)
- 財務安全性:
- 自己資本比率: 36.9% (前年同期比-3.7%)
- 効率性:
- 財務の解説: 売上高は増加したものの、人件費増加と戦略的経費支出により営業利益、経常利益、純利益は減少。
配当
- 配当実績と予想:
- 中間配当: 0円
- 期末配当: 50円 (予想)
- 年間配当予想: 50円
- 特別配当の有無: 無
セグメント別情報
- セグメント別状況:
- 不整脈事業: 売上高10,498,973千円(前年同期比4.7%増)、セグメント利益1,034,765千円(前年同期比3.4%増)
- 虚血事業: 売上高701,683千円(前年同期比21.3%増)、セグメント利益86,131千円(前年同期比30.4%増)
- その他: 売上高1,154,498千円(前年同期比15.1%増)、セグメント利益120,085千円(前年同期比8.7%増)
競合状況や市場動向
- 市場動向: 診療報酬改定、医療機関の経営環境悪化、医療DX推進などの影響。
今後の見通し
- 業績予想: 2025年3月期通期は売上高48,619百万円(前年比6.0%増)、1株当たり純利益42.56円(前年比157.1%増)を予想。
- リスク要因: 円安による物価高騰、実質賃金の低迷、医療機関の経営環境悪化など。
重要な注記
- 会計方針: 変更なし。
- その他: 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分を実施。
補足事項
提供された情報からは、セグメント別の詳細な利益貢献度や、競合他社との比較、中期経営計画の進捗状況などは読み取れませんでした。
上記の内容は、AIによる自動要約に基づいて作成されたものであり、正確性や網羅性について保証するものではありません。内容の解釈や利用に際しては、必ず公式の決算短信 をご参照ください。信頼性を確保するよう努めていますが、情報の完全性についてはご自身での確認をお願い致します。
企業情報
銘柄コード | 3079 |
企業名 | ディーブイエックス |
URL | http://www.dvx.jp/ |
市場区分 | スタンダード市場 |
業種 | 商社・卸売 – 卸売業 |
このレポートは、AIアドバイザー「ジニー (1.7.1)」によって自動生成されました。
本レポートは、不特定多数の投資家に向けた一般的な情報提供を目的としており、個別の投資ニーズや状況に基づく助言を行うものではありません。記載されている情報は、AIによる分析や公開データに基づいて作成されたものであり、その正確性、完全性、適時性について保証するものではありません。また、これらの情報は予告なく変更または削除される場合があります。
本レポートに含まれる内容は、過去のデータや公開情報を基にしたものであり、主観的な価値判断や将来の結果を保証するものではありません。特定の金融商品の購入、売却、保有、またはその他の投資行動を推奨する意図は一切ありません。
投資には元本割れのリスクがあり、市場状況や経済環境の変化により損失が発生する可能性があります。最終的な投資判断は、すべてご自身の責任で行ってください。当サイト運営者は、本レポートの情報を利用した結果発生したいかなる損失や損害についても一切責任を負いません。
なお、本レポートは、金融商品取引法に基づく投資助言を行うものではなく、参考資料としてのみご利用ください。特定の銘柄や投資行動についての判断は、個別の専門家や金融機関にご相談されることを強くお勧めします。